よくある笑い話に、『転職活動をしているＡ社の部長が、Ｂ社の面接で「貴方は何ができますか？」という問いに、「私は部長ができます」と答える』というのを聞いたことありますか？。 大学職員という場では、これが往々にあるのではと思う時があります。 例えば、教務であれば、その大学のカリキュラム、システム、手続き等は完璧なぐらいに分かっている。入試であれば、過去の事例も全部覚えている。でも他大学に転職したら仕事ができなくなってしまった…。 もちろん、学内の事を知っていることは非常に大切ですし、分かっていなければ仕事はできません。しかし学内の事は分かっていても、何故そうなのかが知らない・理解していない人がおります。 たまにニュースで取り上げられる大学や学部学科の設置や履行状況報告書、特に教職課程の不備は、あまりにその土台となるべき法令や手順などを理解していない為に起こるのではないでしょうか 例えば、大学設

大学職員になって中堅といえる立場の自分ですが、比較的業務や自己啓発で様々な本を読んでいるほうだと思います。 そこで今回は新人から中堅の大学職員の人には、ぜひ個人の机の上、身の回りや部署に是非に置いておいて欲しい本をまとめました。基本的な知識等を学ぶための書籍ですのでどの部署にいてもこれらの本は必要になるかと思います。 なお、他大学の事例本などは公開情報などからでも取れるものも多いので、自分はあまりおすすめしません。 頭でっかちになるためではなく、地に足をつけて仕事をするために参考になりそうな本を紹介します。 大学の組織や運営に関する入門本 大学や法人の歴史や建学の精神について書かれている本・冊子等 教育六法（もしくは教育小六法） 教学に関する本 大学のデータの定義や指標 大学経営等に関する本 図表作成に関する本、エクセル等の使い方の本 文書や校正に関する本 大学の規定と法政執務 若手大学職

どうも聞くところによると、今は大学職員という職種は人気であるとの事みたいです。大学職員のイメージとしてはカウンターで学生対応しているというのが強いのでしょうか。（大学職員の求人を紹介しているサイトもありますね） さて、話題は変わりますが、（ここで言うまでもなく）今後少子化が加速し大学は斜陽産業であると言われています。大規模大学であればともかく、小中規模大学（特に地方大学）に勤める教職員は、「数年なら大丈夫だけど、２０年後は勤務先の大学は残っているのだろうか、残っていても現状を維持できているのだろうか」と心配になった事があるかと思います。 大学は残ったとしても、スリム化（学部学科等の廃止）をする事により、今の教職員数を維持できるかは分かりません。では、その大学を辞めた職員は民間企業で同じように働けるかというと、極少数であると思います。（そもそもそういう能力がある人材であれば辞めさせないでしょ

大学職員のイメージとは、実は今もあまり変わらないのではと思っています。それが例えば別に住んでいる両親といった身内でも、「大学職員は、夕方には帰れて、休みはたくさんあるのでしょ？あと安定職だからいいよね」というイメージを未だに言われます・・・。一緒に住んでいれば、土日出勤が多かったり、時期によってはかなり仕事量があることが分かるのですが、離れていれば旧来の大学職員のイメージはなかなか変わらないのかなと思います。 特に安定職というイメージは、ずーっと変わらず。 実際は、大学が生き残るにはどうしたらいいかと常に考え奮闘されている職員は大勢いらっしゃいます。また、大学職員として生き残っていくにはどうしたらいいかも考えて常に自己研鑽されている方もいらっしゃいます。そこで今回は「大学マネジメント　６月号」にから、伊東氏が「米国のノン・アカデミックスタッフ」の本文で触れている「Professional

私事ですが1/20付で4年弱務めた富士通を退職し、1/21付で Gunosy に join (転職) しました。 http://gunosy.com/ このブログに辿りつく人なら説明不要かもしれないですが、一応説明しておくと、Gunosyはユーザ一人一人に合わせたネットニュースやブログ記事を新聞のように毎日配信するGunosyというサービスを中心に展開している会社です。 ユーザ数も右肩上がりで増加しており、現在は150万ユーザを突破しています。 ※下のリンクは50万突破時のもの http://news.mynavi.jp/articles/2013/04/18/gunosy/index.html http://gunosy.tumblr.com/post/57580936015/50 まだ創業して一年と少しの若い会社ではありますが、優秀な技術者、ビジネススタッフの方々が集まっており、その一

「これはいいね。経営会議で使うことを検討しよう」。花王の情報システム部門が作成した経営情報の「見せる化ツール」のプロトタイプを評して、CIO（最高情報責任者）の橋本健取締役常務執行役員はそう話したという。

インソーシングを推進するにはこれまでの自社開発の常識を捨て、新たな取り組みが必要になる。前回は開発プロセスについて解説した。今回は二つ目のポイントである開発体制について。インソーシングを担う、これからのIT部門はどうあるべきなのだろうか。

事務作業に追われ、授業や研究に余裕をなくす教員。 Ｑ：このサイトでは、研究者に仕事術をお聞きしていますが、今回は「番外編」として、ハーバードやMIT（マサチューセッツ工科大学）が拠点を置く、ボストンの大学街に１０年ほど住まわれ、また、自らも大学院で学ばれるなど、アメリカの大学教員達の仕事術を間近で見られてきたご経験から、お話を伺いたいと思います。まずは、海外から見て、今の日本の大学の課題はなんでしょうか。 このインタビューでは、私が身近でよく知る、ハーバードやMITなどを例に話すことになりますが、こうしたトップ大学にも、様々な問題が存在します。ただ、日本のトップ大学では、改善すべき点が、さらに多くあるように思えます。そのひとつが、徹底的な知的探求を奨励する、学習環境の欠如です。勿論、日本にも優秀な方々が多々存在していますが、テーマを深め、意義あるフィードバックをもらい、多角的な視点から物事

全文は紙面でないと読めないのが残念ですが、非常に気になるニュースが飛び込んできました。 富士通、余剰ＳＥ変身作戦 富士通がグループで抱える約３万人のシステムエンジニア（ＳＥ）の大がかりな職務転換に乗り出した。一つのシステムを複数の企業などが利用するクラウドサービスがこのまま普及すれば、顧客の要望を聞いて個別システムを作り込むＳＥは仕事がなくなり、余剰人員問題が顕在化するからだ。野副州旦元社長の急進的な改革路線を修正した富士通はＳＥ余剰問題で軟着陸を目指すが、クラウドの奔流にのみ込まれる危うさもはらむ。 富士通、余剰ＳＥ変身作戦 実は富士通グループさんには弊ブログを頻繁にご覧頂いておりまして、企業ドメインの中では最もアクセスの多いドメインであります。クロールしにきているのかなと思うぐらい。ブログで言及している「なんでもかんでも受託開発では、もうSIビジネスで成長することは出来ない」という危機

CA1736 – Shibboleth認証で変わる学術情報アクセス / 野田英明, 吉田幸苗, 井上敏宏, 片岡真, 阿蘓品治夫 図書館員のIT知識とその向上－ITと向き合うために 1. 背景と現状 　ITを活用したサービスや業務は図書館において欠かせないものとなっている。例えば、2010年には大学図書館、公共図書館共に80％以上がウェブでOPACを公開している(1) (2)。特に、公共図書館における蔵書検索や貸出予約等のサービスは、電子行政推進の一環(3)として2009年度において約68％と7割近くの地方自治体でオンライン化が進められている。このように、多くの図書館で業務の全般が電子化されている(4)。 それでは、オンラインサービスを支える人材である図書館員の現状はどうか。日本図書館協会情報システム研究会の委託を受けて三菱総合研究所が実施した「図書館システムの現状に関するアンケート」（2

現在の勤務先で高い評価を得ていても、他社でも同じような評価を受ける保証は全くない。転職を考えている人にとって、最大の懸案事項は今のスキルが他社でも通用するかどうかである。自分のスキルを過小評価していると転職活動に乗り出せない。といって、買いかぶりすぎていると、転職後に失敗するのは明らか。どこでも通用するスキルを身に付けるにはどうすべきか。「井の中の蛙」にならないためのスキル習得の勘所を探った。 ITエンジニアであると、「転職」という言葉が頭をよぎることが少なくない。親しい同僚から転職の相談を持ち掛けられたり、同じ部署の先輩が突然、他社に移ったりすることは日常茶飯事だ。 IT業界に限らず、転職は世の中の流れなのかもしれない。だが、 転職というカードは、切る時期を誤ると、取り返しがつかない事態を招きかねない。 IT企業各社の社員研修の講師を務め、若いITエンジニアから転職の相談を受ける機会が多

ビジネススキルとは、企業のビジネス活動に関する知識、あるいはその知識を活用する能力のことを指す。社会人の常識として必要なこともあるが、ITエンジニアの中でも特にシステムエンジニア（SE）は、少なくとも担当する顧客企業の業務知識や業界に関する知識について精通していなければならない。「業務改善を提案できないSEは使い物にならないと言われてしまう」（エムズネットの三好代表）。 では、ビジネススキルが問われるようになるのはいつ頃からだろうか。三好代表は「提案活動や要件定義を担当するようになったときで、年齢でいえば30歳前後ではないだろうか。この年齢で業務知識や業界の課題に疎いようでは、顧客から信頼を得ることはできないだろう」と指摘する（図9）。最近、20歳代の若手社員にもビジネススキルは必要だと言われ始めた。ビジネススキル習得の“低年齢化”は進んでいる。 新人研修で実施するIT企業も 入社5年内に