メディア・パブ: 3大ビジネス誌のBW，Forbes，Fortuneも苦境に
構造的な不況業種となってきた新聞や雑誌の紙媒体業界。米国の3大ビジネス誌のBusinessWeek, Forbes, それに Fortuneも例外ではない。その3大雑誌がしのぎを削っていたビジネス雑誌市場に乗り込んできたCondé Nastのビジネス誌“Portfolio magazine”も、創刊2年にして敢え無く休刊することになった。 老舗の3大ビジネス誌の現況を24/7Wallstがまとめていたので、紹介する。 ＊BusinessWeek（1929年創刊） ・2008年の広告ページ数が前年比16%減。 ・2009年の広告ページ数が4月末までで63%減 ・編集と管理の総スタッフが220人以上。営業スタッフは含んでいない。 ・Webサイト（Businessweek online)の広告売上高が、2008年はわずか3000万ドル。 ＊Forbes（1917年創刊） ・2008年の広告ページ
asahi.com（朝日新聞社）：リクルート「就職ジャーナル」休刊、ネットに移行 - 出版ニュース - ＢＯＯＫ
リクルート「就職ジャーナル」休刊、ネットに移行2009年3月9日 リクルートの新卒者向け月刊就職情報誌「就職ジャーナル」が、現在発売中の「４・５月号」を最後に休刊する。企業と学生の情報提供と収集がともにインターネット中心となったため。６月からネット版に移行する。同誌は６８年７月創刊。「就職氷河期」などの流行語も生み、ピーク時の９９年の発行部数は９万部だった。最終号は約６万部。
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asahi.com（朝日新聞社）：米プレイボーイ、身売り検討 １４０億円の純損失 - 文化
男性娯楽誌「プレイボーイ」などを発行する米雑誌出版大手プレイボーイ・エンタープライゼズは１８日、会社売却を検討していることを明らかにした。同誌は１９５３年に創刊された老舗の雑誌だが、インターネットの娯楽サイトの台頭で最近は発行部数が落ち込んでいた。 同社がこの日発表した２００８年１０−１２月期決算は１億４５７０万ドル（約１４０億円）の純損失で、５四半期連続の赤字となった。（時事）
メディア・パブ: 今年も元気な"Sports Illustrated"の水着特集、不景気を吹っ飛ばす
リセッションとか、経営破たんとか、レイオフとか、気落ちする話ばっかりでイライラしている男性に、嫌なことを忘れさせてくれるサービスが、今年もSI（Sports Illustrated）から提供されている。 米国の有力スポーツ雑誌Sports Illustratedは毎春，水着特集号を発行している。この号は女性トップモデルの水着姿が拝めるとあって，バカ売れするそうな。1964年から続く超人気号である。 TimeWarnerのプレスリリースで気づいたので、さっそくSports Illustrated の2009年版特設サイト：CNNのドメイン）に飛んでみた。 サイトは雑誌特集号と連動しているが，Webの特徴を活かして、ビデオサービスに力を入れている。今年は出足から絶好調だ。2月10日12時に立ち上げてからの2日間だけで、特設サイトで570万本以上ものビデオが視聴された。昨年は6週間で総計330万
メディア・パブ: 雑誌のオンラインシフト，新聞と同じく厳しい道のりが
紙（プリント）からネット（オンライン）へ。新聞社だけではなくて雑誌社も，オンライン媒体に注力せざる得ないようだ。 新聞も雑誌も，紙媒体の広告売上が2008年に大きく前年割れし，2009年もさらに下落するのは避けられそうもない。さらに悪いことに，景気が回復しても紙媒体の広告売上がリバウンドしないと見られている。また,紙媒体の将来性を見限ったのか,Googleも“Google Print Ads”プロジェクトの打ち切りを20日に発表した。米国の800以上の新聞（紙）の広告枠を,オンライン広告のノウハウを活かして販売していたが, 止めることにしたのだ。 こうなってくると,ますますオンライン媒体に賭けることになるのだが，その道のりは平坦ではない。オンライン広告の売上規模が紙媒体に比べ小さすぎるからだ。米国の新聞社の場合，全広告売上（紙＋オンライン）のうちオンライン広告売上が占める割合はまだ10%に
メディア・パブ: 米雑誌の広告売上，新聞と同じく急降下
新聞ほどひどくはないと言われていた雑誌も，広告売上が急降下し始めた。 米雑誌協会（MPA：Magazine Publishers of America）の発表によると，2008年の米雑誌の総広告ページ数が前年比11.7%も激減した。2008年の第4四半期だけで見ると，前年同期比で17%も広告ページ数が減っている。つまり，広告出稿が日増しに減っているのだ。2009年はさらに悪くなるのだろう。 最初の表は，広告ページ数が多いトップ20誌について広告売上と広告ページ数を示している。2008年の広告売上高は前年比7.9％減であった。トップのPeopleも，前年に比べ広告ページ数で12%減，広告売上で8.2%減と冴えない。この景気後退下にもかかわらず頑張った雑誌が，EconomistとElleである。両誌は，AdAgeが選んだ2008年のThe A-List雑誌にも選ばれている。広告売上をEcono
Magazine Ads Evaporated in 2008, Faster as Months Went On - WSJ
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Porter Tokyo-made, our selection of bags have been made with the seasoned traveller in mind. Comme des Garçons This internationally recognised brand, with the dual design influences of Tokyo and Paris. Leuchtturm1917 German stationery brand Leuchtturm has been producing paper products of the highest quality for more than 100 years.
メディア・パブ: 雑誌編集の大物Tina Brown，ウェブ編集に転身
雑誌メディアの大物Tina Brownが，ニュースサイトをついに立ち上げた。 Vanity FairやThe New Yorkerの雑誌編集長を勤めたことがある彼女（Tina Brown）は，かねてからニュースアグリゲーター分野への進出を明らかにしていた。プリントメディアからオンラインメディアへの転身ということでも，注目されている。 今回立ち上げたthe Daily Beastは，ニュース・アグリゲーター・サイトである。トップページの画面を以下に。 ニュース記事とオピニオン記事からなるニュースサイトであるが,オリジナル記事は全体の3分の1程度とのことだ。オリジナル記事はブログ形式が多い。残りの記事は外部のニュースサイトやブログから収集し,見出しと要約を利用している。ビデオも外部サイトから集めている。全体の印象は,新興のニュースサイトThe Huffington Postと似ている。 またD
中央公論が月刊誌「選択」に抗議 - MSN産経ニュース
中央公論新社（東京都中央区）は２２日、月刊誌「選択」が、月刊誌「中央公論」について事実無根の記事を掲載したとして、出版元の選択出版社（東京都港区）に記事の取り消しを求める抗議書を送ったことを明らかにした。 「選択」は９月号の「マスコミ業界ばなし」のなかで「読売新聞グループ全体で雑誌媒体の見直しを進めていて、その中で『中央公論』も対象になるのは必至」「読売首脳からも休刊を主張する声が出ているという」などと報じた。 抗議書は、中央公論が休刊するかのような印象を与える無責任な記述で悪意に満ちた報道と断じ、次号で記事を取り消すことを求めている。 中央公論新社編集総務部の話「弊社は『中央公論』の休刊を検討したことは一度もなく、読売グループ内部からも同誌の休刊を主張するような意見は全く出ていない」
朝日新聞発行「論座」１０月号で休刊へ 赤字改善できず - MSN産経ニュース
朝日新聞社は１５日、オピニオン月刊誌「論座」を９月１日発売の１０月号をもって休刊することを明らかにした。 「論座」は平成７年、同社が発行するオピニオン誌「Ｒｏｎｚａ」として創刊、２年後、名称を現在の「論座」に変更した。 出版不況がつづくなか、朝日新聞社は今年４月、出版本部を「朝日新聞出版」として分社化。「ＡＥＲＡ」や「週刊朝日」の発行を引き継いだが、「論座」は朝日新聞本体が発行を続けていた。だが、広告収入などの落ち込みなどで赤字は改善されなかった。 日本雑誌協会発行の「マガジンデータ２００７」によると、発行部数は２万４００部にとどまる。 朝日新聞社は「インターネットという新たなコミュニケーション・ツールが浮上し、メディアがますます多様化していくなか、本社の言論発信誌としての一定の歴史的役割は果たしたと判断し、休刊を決めました」とコメントしている。
「東京ウォーカー」、紙より先にネットに情報掲載
角川クロスメディアは7月17日、地域情報サイト「ウォーカープラス」をリニューアルした。「ウェブファースト」を掲げ、「東京ウォーカー」編集部が書いた記事を、雑誌よりも先にウォーカープラスに掲載する。 イベント情報や新名所のオープン情報などはこれまで、先に紙面で紹介し、その後Webに掲載していたため、Webに載るころには情報が古くなっていた。今後は雑誌の発行を待たずに随時掲載。Webに掲載した記事の反応を見て、雑誌に掲載する記事はより読者ニーズの高い掘り下げた内容にするとしている。 リニューアルと同時に、編集部の組織変更も行った。新宿や銀座など限定したエリアごとに記者を配置し、効率よく各エリアの情報を取り上げられる体制を整える。 今後、ウォーカープラスに掲載した記事を、外部のサイトに無償提供していく予定だ。「ガジェットやRSSなどを使い、より多くの読者にウォーカーの記事に触れてもらい、利用して
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