ニコ生：ミジンコの「お見合い」名場面集--占部教授の独占コメントも
CNET Japanの編集記者が日々の取材や暮らしの中で気になったサービスやユニークなガジェット、驚きの技術、ウェブで話題のトピックなどを独自の視点で紹介していく連載「編集記者のアンテナ」。今回は井指（いさし）が担当します。 交尾の仕方を忘れたミジンコのメスに“お見合い”の場を設けて20時間見守る番組が、7月18～19日にかけて、ニコニコ生放送で放映されました。交尾は失敗に終わりましたが、勝手ながらその名場面をまとめます。 その前に……彼女らはなぜ交尾をしないのでしょうか。また、どうして交尾をさせる必要があるのでしょうか。 ミジンコ研究の第一人者であり、今回の生放送に協力した東北大学大学院生命科学研究科の占部城太郎教授によれば、ミジンコは普段、メスの単為生殖で増えていきますが、環境が悪くなるとオスを産み、有性生殖をして休眠卵という特別な卵をつくります。これにより、環境に不適な時期を乗り越え
グーグル対オラクルのJava訴訟、米最高裁がグーグルの上告を棄却--Reuters
米連邦最高裁判所は米国時間6月29日、著作権訴訟に関するGoogleの上告を棄却したとReutersが報じた。これによって、GoogleはOracleに対し、Javaプログラミング言語を使用するためのライセンス料を支払う義務が生じる可能性がある。2014年に控訴裁判所がOracleに有利な判決を下したことを受け、Googleが最高裁判所に上告していた。 Oracleは29日の声明で、最高裁の判断を歓迎した。 「29日の最高裁判所の判断は、イノベーションと、著作権保護を拠り所にイノベーションを推進する技術業界にとっての勝利である」とOracleの法務顧問を務めるDorian Daley氏は声明で述べた。 Googleは、法廷での争いを続けたい意向を表明した。 「ソフトウェア業界でイノベーションと競争を促進する相互運用性を引き続き擁護していくつもりだ」とGoogleの広報担当者は述べた。 Th
クラウド給与計算「freee」が政府APIと連携--「労働保険の年度更新機能」実装
freeeは5月28日、電子政府の総合窓口「e-Gov（イーガブ）」の外部連携APIに対応した労働保険の年度更新機能を、同社のクラウド給与計算ソフトに実装した。e-GovのAPIと連携した日本初のアプリケーションになるという。 この機能により、年に1度の労働保険の更新に必要な申告書を自動で作成できるようになった。また、e-GovのAPIを用いることにより、申告書の提出、承認、保険料の振り込みまでをfreeeで完結させることが可能になった。 従来の労働保険年度更新作業は、保険料の計算、指定の申告用紙への転記、申告用紙の管轄労働基準監督署への郵送または直接提出、保険料の支払い、支払額の適切な処理と会計ソフトへ手入力など煩雑な作業が多く、経理担当者や給与計算担当者の負担となっている。 e-Govは、総務省行政管理局が運営する行政情報ポータルサイト。法令検索サービスや行政手続情報、パブリックコメン
リクルートと日本MS、不動産検索サービスを開始--「SUUMO」と「Bing Maps」を連携
不動産ポータルサイト「SUUMO」などを手掛けるリクルート住まいカンパニーと日本マイクロソフトは5月25日、住宅・不動産検索サービス「Bing不動産」を開始した。マイクロソフトの地図プラットフォーム「Bing Maps」の技術とSUUMOの物件情報を統合し、地図上に物件情報を掲載する。当初はPC版のみ提供。両者の収益の分配方法などは明かさなかった。 マイクロソフトはBingのプラットフォーム戦略を推し進めている。「検索」に加えて「音声認識」「翻訳」「画像認識」「地図」のAPIを公開しており、今回は地図（Maps APIs）の販売を拡大するための事例作りの一環として、リクルート住まいカンパニーと組んだという。なお、Maps APIsの詳細を説明する「Bing Maps for Enterprise」の日本語ウェブサイトを5月26日に開設するとしている。 Bing不動産の基本的な設計思想は「物
IBMの人工知能「Watson」、料理本を発売へ--考案したレシピを収録
コンピュータは人間を追い抜くのではないか、と懸念するあらゆる人にとって、IBMの「Watson」はコンピュータの優位性を示す興味深い事例だ。Watsonは既に米国のクイズ番組「Jeopardy」で人間を破った。今回は、創造的な食材の組み合わせで人間に感銘を与えている。今週、「Chef Watson」（Watsonの派生プロジェクトで、食べ物に重点を置いている）が独自の料理本を発売する予定だ。そのタイトルは、「Cognitive Cooking with Chef Watson: Recipes for Innovation from IBM & the Institute of Culinary Education」（Chef Watsonの経験的知識に基づく料理：IBMとThe Institute of Culinary Educationが提供する革新のレシピ）という舌を噛みそうな名前
二次創作やパロディを守るために--TPPの「知財」交渉に漫画家や弁護士が緊急声明
TPP（環太平洋経済連携協定）の知的財産権に関する交渉内容の透明化を求める――3月13日、漫画家の赤松健氏や、青空文庫の大久保ゆう氏、ドワンゴ 会長室室長の甲斐顕一氏、著作権専門の弁護士である福井健策氏などが合同記者会見を開き、知財権についての米国提案に強い懸念を示した。 TPPの交渉は大詰めを迎えているが、その中でも著作権など知的財産権を巡る条項が各国の最も深刻な対立点とされている。それは米国の要求内容が自国にとって有利な条件であり、日本がこの条件を飲んでしまうと“クールジャパン”を支える創作活動が大きく阻害される恐れがあるからだ。 米国の海外特許・著作権使用料は2013年に15.6兆円にのぼり、年間で10.9兆円もの利益を生み出している。これは自動車や農産物を凌ぐ規模であることから、米国ではITやコンテンツ領域を最重要事項と位置づけている。TPPは秘密協議で進められているため、その内容
「楽天チケット」で個人情報漏えいの可能性--サーバメンテナンス作業ミスに起因
楽天グループのチケットスターは2月15日、「楽天チケット」など同社が運営する複数のチケット販売サイトで一時、チケットを購入しようとしたユーザーに他ユーザーの個人情報を表示してしまう不具合が発生していたことを発表した。原因はサーバメンテナンス時の作業ミスに起因するもので、外部からの攻撃によるものではないと説明している。システム上の不具合はすでに解消しているという。 【追記：2月15日23時56分】楽天によれば、調査の結果、個人情報が誤表示された可能性のあるユーザーは169人であることがわかったという。（追記ここまで） チケットスターによれば、不具合が発生していたのは2月14日21時頃から2月15日0時45分まで。個人情報漏えいの可能性のあるユーザーは、当該時間帯に同社システムを使って チケットを購入した人および購入を試みた人、また、当該時間帯にマイページおよび購入履歴確認画面にログインした人
月額5800円で借り放題--女性向けファッションレンタル「SUSTINA」3月開始へ
オムニスは1月21日、月額5800円で女性向けファッション製品が借り放題となるサービス「SUSTINA（サスティナ）」を3月下旬に開始すると発表した。iPhobe/Androidアプリで提供する。現在、ユーザー事前登録を受け付けている。 取り扱いブランド（後述）のレディース服やかばん、アクセサリを1回につき5点まで、月に何度でもレンタルできる。レンタル期間は定められておらず、いつでも好きなときに返せるが、新たに借りる場合には既存のレンタル品を返さなければならない。 ECサイトと同様に、希望するレンタル商品をカートに追加して注文することで自宅に届く。着用して気に入った場合には購入することもできるという。配送料とクリーニング代金は運営側が負担するため、ユーザー負担は月額5800円のみとなる。 製品の買い取りも実施する。ユーザーが洋服などを宅配便で送ると、運営側が査定し、買取金額をユーザーの銀行
ヤマト運輸の「クロネコメンバーズ」で不正アクセス--1万件の個人情報閲覧か
ヤマト運輸は9月26日、同社が個人を対象とした会員制サービス「クロネコメンバーズ」のウェブサービスについて、外部からの不正ログインがあったことを発表。一部の会員の個人情報が閲覧された可能性があるとしている。 経緯として、9月25日に特定のIPアドレスからの不正なログインを確認。緊急措置として、該当するIPアドレスからのログインを遮断するなどの対策を講じたという。確認された不正ログイン件数は26日17時時点で1万589件。また不正ログイン試行件数は約19万件だとしている。閲覧された可能性のある会員情報はクロネコID、メールアドレス、利用の端末種別（パソコンまたは携帯・スマートフォン）、氏名、氏名のふりがな、電話番号、性別、郵便番号、住所。なおクロネコメンバーズ会員のうち、メールアドレスを登録していない会員は、今回の事象による被害の可能性はないという。 同社では調査の結果、不正なログインに使用
「LZH」の開発中止--企業などは使用しないよう作者が注意喚起
国産アーカイバ「UNLHA32.DLL」「UNARJ32.DLL」「LHMelt」を提供するMicco氏はこのほど、同プログラムの開発を中止すると発表した。 同プログラムは国内で利用度の高い圧縮形式「LZH」を作成、解凍するもの。無料で提供されていることや、以前はWindowsとMacで共用できる数少ない圧縮形式であったことから、日本国内ではZIPなどよりも多く使用されていたこともある。 開発を中止する理由として同氏は、Japan Vulnerability Notes（JVN）およびセキュリティ対策ベンダーが同形式に対応しないことを挙げている。LZH形式のアーカイブには、ZIPやCAB、7zなどと同様に、ヘッダ情報を細工することでセキュリティ対策ソフトが対応できず、スキャンに失敗する場合があり、同氏はJVNに報告をしている。 しかし、JVNの回答は「不受理」であり、主要ベンダーのセキュリ
ランサーズで「医師」への仕事依頼が可能に--「Doctors Me」と連携
クラウドソーシングサービス「ランサーズ」を運営するランサーズは7月14日、医師に対して仕事を依頼できるようになったことを発表した。サイバーバズが運営する医療Q＆Aサイト「Doctors Me（ドクターミー）」と連携する。 Doctors Meは医療やヘルスケアに特化したQ＆Aサイトで、医師免許を持った約200人の医師が登録している。ユーザーは24時間いつでも、病気や怪我について質問して30分前後で回答を得ることができる。 今回の連携により企業は、高度な知識を必要とする医療関連のライティングなとをランサーズで依頼できるようになる。将来的には、医療系の商品開発などより専門性を活かした仕事依頼も可能にする予定だという。 一方、Doctors Meに登録する医師は、子育てや介護などで休職をしている間でも、クラウドソーシングを通じてスキルを活かせるようになるとしている。
「mixi」約4万人に不正ログインの可能性--課金などの被害は未確認
ミクシィが運営するSNS「mixi」において、何者かにより、不特定多数を狙った不正なログインが試みられていることが取材により明らかとなった。 ミクシィによると、5月31日から現在でも行われているとされ、不正ログインが行われた可能性のあるアカウントは約4万件。現時点で、課金やアカウント情報の変更などの被害を受けたという報告は受けていないという。なお、実際に不正にログインされた件数は調査中とのことだ。 mixi運営事務局では、不正ログインが行われたアカウントに対し、mixi内のメッセージ機能を使って、登録メールアドレスとパスワードの再発行を促している。現在は不正ログインが試みられたユーザーにのみ通知しているが、今後、mixiトップページでも注意喚起する予定だという。 ミクシィは「サーバに対して不正アクセスがあったわけではない」とし、サーバからユーザー情報などが奪われていないことを強調。この一連
OAuthとOpenIDに深刻な脆弱性か--Facebookなど大手サイトに影響も
OpenSSLの脆弱性「Heartbleed」に続き、人気のオープンソースセキュリティソフトウェアでまた1つ大きな脆弱性が見つかった。今回、脆弱性が見つかったのはログインツールの「OAuth」と「OpenID」で、これらのツールは多数のウェブサイトと、Google、Facebook、Microsoft、LinkedInといったテクノロジ大手に使われている。 シンガポールにあるNanyang Technological University（南洋理工大学）で学ぶ博士課程の学生Wang Jing氏は、「Covert Redirect」という深刻な脆弱性によって、影響を受けるサイトのドメイン上でログイン用ポップアップ画面を偽装できることを発見した。Covert Redirectは、既知のエクスプロイトパラメータに基づいている。 たとえば、悪意あるフィッシングリンクをクリックすると、Faceboo
「今何時？」から「IPアドレスは？」まで一気に解決する情報収集補助ツール9選
さまざまな情報の入手に役立つインターネット。しかし広大なネットの中から、必要な情報をすばやく得るためには、調べ方のコツを知っておく必要がある。なるべく少ない手順で、かつ正確な情報をすばやく入手するための方法を把握しておくことは、ビジネスでもプライベートでも、必須の知識と言っていいだろう。 今回は、ウェブサイトや画像の情報をはじめ、サーバやウェブサイトのデータ、さらにはその評判といった各種情報をすばやく入手するための、便利なツール群をまとめて紹介する。ひとつずつ調べていてはどれだけ時間があっても足りない場合も、これらのツールを使えば効率的に情報を得られる。ぜひさまざまなシーンで活用してほしい。 ◇世界11都市のタイムゾーンを手軽に調べられる「Every Time Zones」 「Every Time Zones」は、世界11都市の現在時刻を手軽に把握できるサービス。現在時間をドラッグすれば各
ジャストシステム、「ATOKクラウド文章校正」を開始--ATOK Passport[プレミアム]で
ジャストシステムは4月3日、入力した文章の校正を手軽に行える、新しいウェブサービス「ATOKクラウド文章校正」を開始したと発表した。 日本語入力システム「ATOK」をWindows、Mac、Android搭載のデバイス10台まで利用できる月額サービス「ATOK Passport」の上位版「ATOK Passport[プレミアム]」（税抜き価格：月額476円）で利用できる。 ATOKクラウド文章校正は、文章校正支援ツール「Just Right!」の校正エンジンを利用したもの。ウェブサイト「ATOKクラウドチェッカー」にログインし、入力欄に校正したい文章を貼り付けるか、直接入力すると校正を受けられる。 文書内容に合わせて校正するモードが選べ、誤字脱字や慣用表現などの誤り、表記ゆれがないかのチェックや、公用文、ビジネス文としてふさわしい表現になっているかを確認できる。 校正結果は、指摘件数ととも
![ジャストシステム、「ATOKクラウド文章校正」を開始--ATOK Passport[プレミアム]で](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/c38c794d144023853d41406905179f6ef649bcba/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fjapan.cnet.com%2Fstorage%2F2013%2F03%2F01%2Fe55f465868cd5e3f63e9fe1d8b4d2f9b%2F130303_atok_184_138.jpg)
「Raspberry Pi」で作ってみた--写真で見る自動給餌器からスパコンまで
「Raspberry Pi」は、今まで誰も見たことがないようなものだ。700MHzのシングルコアプロセッサと512MバイトのRAMを搭載し、1080pのビデオ出力が可能なこの35ドルのマイクロコンピュータは、数あるDIYプロジェクトの中心的な存在になっている。 ボードにあるHDMIポートやRCAコネクタ、2基のUSBポートにさまざまな部品を接続することが可能だ。クレジットカードサイズのこのデバイスには、3.5mmヘッドホンジャック、イーサネットポート、電源用のMicro USBポート、ストレージ用のSDカードスロットもある。 やや大変な作業を行い、決意を固めて、大量のプログラミングを書けば、あらゆることが可能だ。Raspberry Piを使って完成させた非常に野心的なプロジェクトをいくつか紹介する。 提供： Sarah Tew/CNET
銀行などで使えるイラスト入りハンコ“痛印”--まどマギ、アイマスともコラボ、世界展開も視野
「痛印堂」（いたいんどう）という、イラストを印面に彫ったオーダーメイドの印鑑の通販サイトがある。かわいい女の子のイラストが入った“痛い印鑑”、すなわち“痛印”を提唱し、銀行印として使えるなど実用性が高いところから話題になった。さらに人気作家や「魔法少女まどか☆マギカ」、「アイドルマスター」などのアニメ作品とコラボした公式の印鑑を販売しているところから、注目を集めている。 銀行口座開設、法人登記などで使える実用的な痛印、実印登録や離婚届の報告例も 痛印堂の印鑑はゴム印や浸透印ではなく、ツゲを使用したものであるため実用性が高いことが特長。運営元であるe3paperの代表を務める中川貴文氏によると、持ち主の実名が入ったものであれば、イラスト入りの痛印でも銀行口座を開設し銀行印として使用可能。一部窓口の対応によって認められない事例もあるが、ほぼ認められる状態であるという。 オーダーメイドで自分だけ
決済システムのウェブペイが資金調達--企業基盤強化し値下げ努力も
ウェブペイ・ホールディングスは2月25日、新株予約権付転換社債により、サイバーエージェント・ベンチャーズなど3社から合計1億1000万円を調達したと発表した。ほか2社はベンチャーキャピタルと企業だが、名称は非公開だ。今回調達した資金は人材の確保や設備投資などに活用し、企業基盤の強化やサービスの拡大を図る。 同社は2013年5月末に設立し、ウェブサービスやモバイルアプリにクレジットカード決済機能を導入できる決済システム「WebPay」を2013年6月末から提供している。数時間で組み込めるAPI、最短3営業日の審査期間、カード情報を加盟店側で処理・伝送・保存しないセキュアな決済システムの構築が可能といった特長がある。2013年12月にはトヨタファイナンスとの包括加盟店契約を締結し、WebPayを用いたカード加盟店の募集を共同で推進している。 もともとWebPayは、開発者向けの決済サービスとし
オフィスの真ん中にまさかの「土俵」、マイクロアドの心意気
オフィスのど真ん中に置かれた土俵の中でPCに向かって作業する社員たち――思わず目を疑ってしまう光景だが、ここはサイバーエージェントグループでネット広告事業を手がけるマイクロアドのオフィスだ。同社は1月、東京の渋谷オフィスの2階に、実際に相撲場で使われているものと同サイズの土俵を設けた。オフィス内に土俵を設けた日本企業の前例はないという。 ただし、社員同士で相撲をとらせるために土俵を作ったわけではない。新規事業を任された責任者だけが土俵入りを許され、この中に机を置いて日々の業務をこなすことで、緊張感やモチベーションを高める狙いがある。事業の売上に応じて責任者を「横綱」「関脇」などに格付けする番付制度も取り入れ、成績が良ければ昇格し、逆に目標が達成できなければ、降格することもあるというから気は抜けない。 「マイクロアドでは今後、新規事業を増やしていきたいという思いがあり、その方針を視覚的に分か
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