◉2022年のサマソニ *1 2022年のサマソニについて。コロナ禍で、実に3年ぶりの開催だった。 出演者の男女比が半々でないフェスには出ない、と明言したThe 1975がヘッドライナーとして世界初公開の新曲を披露した。リナ・サワヤマがLGBTQの権利に言及し、素晴らしいパフォーマンスを見せた。個人的にはSt. Vincentで泣いた。 一方で、一部の日本人アーティストによる差別的な発言が話題となった。 King Gnuのステージでは、Måneskinのベーシスト、ヴィクトリアのニップレス姿をネタにした。マキシマム・ザ・ホルモンのステージでは、リンダリンダズのカタコトの日本語MCの真似をした。いやはや……。こういうことがあるとほんとうに暗澹たる気持ちになる。 King Gnu、マキシマムザホルモンという両バンドは、世代も音楽的な参照点もまったく異なるが、いわゆる「邦ロック」の売れっ子として

メディア業界にいると野党精神が骨の髄まで染み込んでしまう。批判すること自体が仕事になる。これからの時代に必要なのは、与党精神を持ったメディア人であり、そうした人は伝統メディアから生まれないように思う。メディアがオープン化された今、メディアがメディア人に閉ざされる意味はないですね。

木村岳史(東葛人) @toukatsujin 知的労働をしている人が働き方改革で一番困るのが「効率的に働け」の意味合い。アホな経営や人事、上司にかかると、ひたすら手を動かしていないと効率的とは認められない。一番付加価値の高い仕事をしている時とは考え事をしている時だが、それを「遊んでいる」「非効率」と見なされる恐れあり。 2017-04-16 10:43:47 木村岳史(東葛人) @toukatsujin 20年以上も前、シリコンバレーのベンチャーに取材に行った際、オフィスで一心不乱に鉄道模型を作っている人がいた。彼は何をしているのかと広報の人に聞くと「遊んでいる」との答え。考えてばかりいるとアイデアが煮詰まるからだそうだ。考え事をしていると遊んでいると非難される日本企業と大違い。 twitter.com/toukatsujin/st… 2017-04-22 08:50:24 木村岳史(東葛

経済開発協力機構（OECD）によれば、ロシアの貧困層は2019年で1800万人おり、貧困率は12.3%だった。実は経済成長の恩恵を受けているのはモスクワやサンクトペテルブルクといった都市部とその周辺の住民だけで、ほかの地域では公式の貧困ラインよりさらに低い生活水準で暮らしている人が多数いるという。ロシア経済の問題点とは。 ◆経済発展は大都市のみ　地方の悲惨な実態 アナリストでロシアに詳しい元アメリカ国務省の特別顧問ポール・ゴーブル氏は、2019年時点でのロシアの貧困について紹介している。ロシア連邦統計局（Rosstat）によれば、屋内にトイレのない家やアパートで暮らすロシア人は3500万人、お湯の出ない住宅に住む人は4700万人で、家の中に水道がない人は2900万人だった。厳しい冬の寒さにもかかわらず、自宅にセントラルヒーティングの設備がない人は2200万人に上った。（ゴーフル氏のブログ『

8月15日とはいったいどんな日なのか、改めて歴史を振り返りたい。 1945年のこの日の正午、昭和天皇がラジオを通じ、国民に対して戦争に負けたことを告げた。「堪ヘ難キヲ堪ヘ忍ヒ難キヲ忍ヒ以テ万世ノ為ニ太平ヲ開カムト欲ス」で知られる「玉音放送」だ。 玉音放送の中では、連合国側が日本に降伏を勧告し、戦後処理の方針を示した「ポツダム宣言」を受諾することも触れられた。 つまり、この日は当時の多くの日本国民が戦争終結を知らされた日と言える。 ポツダム宣言受諾の昭和天皇の詔勅＝朝日新聞社 だが、海外では一般的に、9月2日を戦争終結の日と位置づけている。1945年のこの日、日本が降伏文書に署名したからだ。 降伏文書の調印式は東京湾に浮かぶアメリカの戦艦ミズーリ号上であった。日本からは政府代表の重光葵（まもる）・外務大臣と、軍代表の梅津美治郎・参謀総長が出席、文書に署名した。 アメリカなど多くの国がこの日を

私が主として診療に関与する診療所は発熱外来も設置しているが、高血圧や糖尿病といった慢性疾患の通院患者さんも少なくないため、発熱者の診療には外来診療時間枠の一部を活用するしかない。午前でいえば、9時から12時までの最後の1時間をそれに充てることとなる。 発熱者の診療は医療機関によってもそのやり方は異なるだろうが、私の勤務するところでは基本的には対面で診療する。患者さんに一切会わず、検査のみあるいは投薬のみとする医療機関も少なくないようだが、前回記事にも書いたように、そのような診療方法では誤診や見落としのリスクが高まる。よって流れ作業的に検査投薬のみを行うのではなく、可能な範囲でしっかりと診察するというのが、ここの担当医に一致しているポリシーだ。 政府は「全数把握」の見直しを検討 しかしそのように診療のクオリティーを一定程度担保しようとする場合、無限ではない時間とマンパワーを鑑かんがみれば、ど

はじめに 日本における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の新規陽性者は、7月終わり頃から20万人を超える日が多くなり、入院患者と自宅療養者の数は200万人近くに達し、医療崩壊に至りました。それに伴い、新規陽性者数の全数把握の作業の過重負担が問題化し、為政者や医師会などからもこの作業を見直し意見が出るようになりました。 COVID-19は、感染症法上、医師が直ちにすべての感染者の発生を保健所に届け出る必要があります。この発生届けにオンライン入力システムであるハーシス（HER-SYS）が使われています。しかし、この入力作業が医療現場や保健所自身の負担となり、すでに破綻しているとして、東京都医師会の尾崎治夫会長は見直しを求め、全国知事会の平井知事もさらなる入力緩和策を訴えていました [1]。 すでに政府は、全数把握を見直すことを決定しましたが、この一連の流れでいささか混乱も生じています

はじめに オミクロン変異体BA.5亜系統による第7波流行は、不幸にして急拡大し、犠牲者を増やし続けています。これは、ウィズコロナ戦略における不平等リスクが、政府、為政者の不作為によって、そして担当専門家による認知バイアスによって顕著化した結果と考えられます。このブログ記事でそれを説明しながら、現況を考察したいと思います。 1. 不平等リスクとは ウィズコロナの不平等リスクとは、一つ目が個人の経済面での不平等、二つ目は病気が社会に及ぼす影響の偏り、そして三つ目として病気が個人に及ぼす影響の偏りを含むものです。つまり、COVID-19はすべての人たち、社会分野、業種などに均等に悪影響を及ぼしているのではなく、経済的弱者や病気の面での脆弱者により集中的に悪影響を及ぼしているということです。 英国の健康財団（Health Foundation）のデビッド・フィンチ（David Finch）は、ウイ

新型コロナウイルスに感染した2年後でも、認知症の症状など認知機能に関する後遺症になるリスクが他の感染症より高いという報告がでてきた。英国では後遺症で約8万人の離職者が出たという試算もある。経済への影響を抑えるためにも感染者の増加を抑える対策が欠かせない。新型コロナ感染症の後遺症としては、倦怠（けんたい）感や頭痛、息苦しさ、嗅覚や味覚の異常、睡眠障害、脱毛などのほか、頭の中に霧がかかったようにぼ