さて、鮨と言えば、誰もが認める高級料理の一つ。ご褒美やお祝いでスシ！ というのが一般的かと思います。しかし、筆者は下手すると1日に2軒の鮨店を訪問するほどの鮨好き。 僕が鮨の魅力に目覚めたのは、20代後半のころ。「好きこそ物の上手なれ」とはよく言ったもので、経営者でもなければお金持ちでもない普通の会社員の僕は、給料をやりくりして鮨店に通い続け、今や鮨職人と調理や仕入れについての話が盛り上がるまでになりました。友人からは「食の変態」と呼ばれています。 かの食の賢人・北大路魯山人は「身銭を切って食事しなければ、真の食通にはなれない」という意の言葉を残しています。これは至言。自らのお金を使わなければ、シビアに食と向き合うことは不可能です。今回は、奥深い鮨の魅力を広く伝えるとともに、普通の会社員が鮨を食べ歩くために心掛けていることをお伝えしたいと思います。 なぜ、食にお金をつぎ込むのか？ いきなり

存在していないとしていた陸上自衛隊のイラク派遣時の活動報告（日報）が見つかった問題をめぐり、新たな事実が明らかになった。陸自内部では昨年３月に見つかっていたが、当時の稲田朋美防衛相ら防衛省幹部に報告されず、１年以上にわたり伏せられていたという。ずさんな文書管理が相次いで発覚したことに政権は戸惑い、文民統制（シビリアンコントロール）が問われる事態だと野党は批判を強めている。 「大きな問題であり、大変遺憾だ」 ４日夜、東京・市谷の防衛省玄関前。記者団の前に姿を現した小野寺五典防衛相は、日報が昨年３月下旬に陸自内で見つかっていながら、当時の稲田朋美防衛相らに報告されていなかったことなどを語り始めた。 過去の国会答弁で存在を否定していた、イラクに派遣された陸自部隊の日報が見つかったと公表したのは今月２日。それからわずか２日後に、昨年３月に把握していながら１年以上も隠蔽（いんぺい）していた疑いが浮上

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 森友問題をめぐり安倍一強を揺るがすのは大阪地検だと週刊ポストが伝えた 執念と覚悟で官邸を追い詰める女性特捜部長は「出世頭」だと大阪の司法記者 国有地払い下げ疑惑の報道直後から関心を持ち、資料を集めていたという 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

アメリカのトランプ大統領は、中国による知的財産の侵害を理由に、１３００品目に上る輸入品に高い関税を課す制裁措置の原案を公表したのに対し、中国側も報復措置を準備していると明らかにしたことについて、「中国と貿易戦争をしているのではない」として、貿易赤字の削減に向け、協議を進める考えを強調しました。 これに対して、中国側は４日、同じ規模の制裁措置を準備していると明らかにし、米中間の貿易摩擦がさらに激しくなることが懸念されています。 これを受けて、トランプ大統領は４日、ツイッターに「中国と貿易戦争をしているのではない」と投稿し、貿易赤字の削減に向けて、協議を進める考えを強調しました。 アメリカの、中国に対する貿易赤字は、去年、過去最大の３７５２億ドルに上り、トランプ政権は、これを１０００億ドル削減するよう求めていて、中国側の姿勢を見極めた上で、最終的に制裁の中身を判断することにしています。 トラン

国税当局が国内外に多額の資産を持つ富裕層への監視を強めている。 富裕層の情報を収集するプロジェクトチーム（ＰＴ）を全国の国税局に拡大し、メンバーも増員した。背景には、税金対策に長（た）けた富裕層への課税を怠れば、国民の間に税に対する不公平感が広がりかねないという国税側の危機感がある。 「顧客や我々も把握していない海外口座まで税務調査で示された。国税の本気度を感じた」。富裕層の顧客を数多く抱える東京都内の大手税理士法人の税理士は驚きを隠さない。 昨年秋、港区に住むＩＴ企業の男性社長に対する税務調査に立ち会った時のことだ。事前に社長から国内外の口座の残高や海外の出資企業からの利子・配当の受領額などを詳細に聞き取っており、準備は万全のはずだった。 しかし、東京国税局の調査官は、社長本人も忘れかけていた出資先や口座などを示してきた。結局、社長は数百万円の申告漏れを指摘され、修正申告に応じた。