きちんと休むことが、「高度な技術」であることを多くの人は知らない：ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術（2/2 ページ） しかし、これらすべてのプロセスにおいて、非常に高いハードルが存在します。ハードルが高く、さらに高度な技術を要するにも関わらず、私も含めて、ほとんどの人は「休む」ことについて深く学ぶ機会がありません。よく分からないまま「テキトー」に休んでいるというのが現実かもしれません。 まずは「休むこと」について、改めてとらえ直す必要があるでしょう。 一度、他人のニーズに応えたいという気持ちから離れてほしい 「本当の休みをとる」とはどういうことなのか。 結論からいうと、私は、「自らの『身体のニーズ』を把握し、それに応えることで自分自身とのつながりを取り戻し、心身が安全・安心を感じられる状態にすること」だと考えています。 私はしばしば、心身の疲れが限界にまで達している人に、休職も含めた長

今、多くの人が、気付かぬうちに疲れやストレスを抱えています。 科学技術の高度化により、私たちは便利で快適な生活を手に入れやすくなりました。ほとんどの人がスマートフォンやタブレットなどを手にし、ネットで手軽に有益な情報や娯楽を得ることができます。 それでも、心と身体のバランスを崩してしまう人は後を絶ちません。精神を患う人、睡眠に問題を抱える人、メンタルヘルスの不調による休職者は増加し続けています。 コミュニケーションがますます複雑化した結果、情報が多すぎて処理しきれなくなり、何を信じ、何を頼りにして生きればいいのか分かりにくくなっているのかもしれません。 家に帰ってきても、心配事がなくなることはなく、知らず知らずのうちに心身が疲弊してしまっている人、限界までストレスをためてしまっている人、心の傷を負ってしまっている人が少なくないのです。 そして、「いくら休んでも、疲れがとれない」「そもそも、

著者の安宅和人氏は脳神経科学者、マッキンゼーの戦略コンサルタント、そして現在ではヤフー株式会社のCOO（最高執行責任者）室室長という、複合的キャリアの持ち主。研究畑とビジネス畑を行き来しながら、「本当に価値のある仕事をするためには何が必要か」というテーマについて長年考えていた。氏が行き着いた結論は、「本当に解くべき問題を見極め、それに注力する」というもの。この「今、本当に解くべき問題」がすなわち「イシュー」であり、本書ではこの見極め方がじっくりと解説される。 『イシューからはじめよ―知的生産の「シンプルな本質」』 著者：安宅和人、定価：1890円（税込）、体裁：248ページ、発行：2010年11月、英治出版 「ちまたに『問題解決』や『思考法』をテーマとした本は溢れている。しかし、多くがツールやテクニックの紹介で、本当に価値あるアウトプットを生み出すという視点で書かれたものは少ないように感じ

ソニーの創業者の1人である盛田昭夫氏は、企業や自らの価値を高めるために徹底した売り込みを行った。その先には、人材や組織に対する思いがあったという。 1946年、ラジオや通信機器の修理などで開業した小さな会社が、今では「世界のソニー」と称されるまでに大きく飛躍した。その成長を支える原動力ともいえるのが、強い製品ブランドである。「Walkman」「VAIO」「プレイステーション」など挙げればきりがない。同社は、日本企業の中でも特にブランドを重視し、育成に取り組んできた。こうした精神は、創業者の1人である盛田昭夫氏の徹底した自己PRから生まれた。 4月24日、ソニーで井深大氏、盛田氏、岩間和夫氏、大賀典雄氏という4代の創業者社長たちの側近として活躍した元ソニー常務取締役、現CEAFOM代表取締役の郡山史郎氏が、マネジメント層に向けて「第2回 CEAFOM 経営セミナー」を開催した。「盛田昭夫の経

社員の不満を解消することで、働きやすい職場を作ることができるかもしれない。だが、それによって企業の業績が向上するかどうかは別問題であるという。 先日、大変興味深い調査を目にした。それは「日経ナビ2008　働きやすい会社調査ランキング」である。ご覧になられた方もいるかもしれない。日経ナビは、学生の就職活動に役立つ、企業のさまざまなランキング情報を提供している。働きやすい会社調査ランキングは、その中の1つだ。ビジネスマンが考える「働きやすさ」を実現する制度・環境の充実度により、会社をランクづけしている。もしかしたら、皆さんの会社も入っているかもしれない。 わたしが注目したのは、働きやすい「会社」のランキングではなく、働きやすさを実現する「制度・環境」のランキングである。（※カッコ内は昨年順位。－は新設の質問のため順位なし） 休暇や勤務制度、人事考課に関する事項が上位を占めている。この結果を見て

バブルの崩壊以後、米国流の成果主義を導入する企業が相次いだ。だが、ここにきてその弊害を指摘する声は少なくない。日本ユニシスは過去に導入した成果主義の人事考課制度を見直し、“正しい”年功序列を目指しているという。 成果主義が日本企業の弱体化を招く 1990年代に多くの企業で導入が進んだ成果主義制の賃金制度。米国流の画期的な人事評価制度として高く評価されたこの制度に対し、弊害を指摘する声が相次いでいる。 「日本企業の賃金制度は、長年にわたって生活給がベースとなってきた。それが社員に充実感と誇りを持ちながら働ける職場環境につながった。人事考課にあたり、確かに成果を踏まえることは確かに重要だが、多くの企業で採用された成果主義制は、単なるコスト削減の手段だと感じずにはおれない」 こう語るのは、日本ユニシス代表取締役常務執行役員の佐伯基憲氏だ。 1月24日に開かれたエグゼクティブリーダーズフォーラムは

「第17回 ITmedia エグゼクティブセミナー」の基調講演で、一橋大学大学院　国際企業戦略研究科教授 楠木 建氏は、『究極の競争優位をもたらすものとは何か』と題し、「ストーリー」という視点から企業の競争優位がどのように形成されるかについて語った。 戦略の神髄とストーリー 500ページにも及ぶ大部のビジネス書にもかかわらず、異例のベストセラーとなった「ストーリーとしての競争戦略 ―優れた戦略の条件」（東洋経済新報社刊）の著者、楠木 建氏は「自分が楽しめない、面白がれない話で人と組織を動かしビジネスをしようというのは、ほぼ犯罪行為だ」と話す。なぜなら、面白くない、つまらない、楽しめないストーリーによって作られたビジネスプランは、ほぼ成功したためしがないからだ。うまくいかないビジネスに無理やり付き合わされて、疲れるだけの毎日を送らされるなんて、確かに犯罪に近いのかもしれない。 「しかしね。楽

顧客のしぼり込み 入店から2時間ほど経過し、筆者は次の用件があるので退室しようとしたが、若者にとがめられた。事情を話してようやく退室を認められたが、紅白の幕をめくって靴をはこうとしたところ、外をガードしている2人の若者に押し戻されそうになった。事情を話して何とか開放された。数人のビラ配り、店の前で砂糖を売る役、中年説明員、相づちを打つ若者、外界との間でしっかりとガードする若者、彼らのチームワークは実に見事である。 ほかの用件を済ませて1時間後に帰宅した筆者を、妻が「わたしも今帰ったばかり」と迎えた。妻が手に入れた品物は筆者が退場した時点から増えていなかったが、妻は退屈しなかったと言う。中年説明員から妻を含む3人に「あなたたちはもう帰っていい」と言われて退場したそうだ。 妻によると、参加者の中でも若い人たちが追い出されたそうだ。押しに弱そうな高年配女性10人ほどが残されたらしい。顧客のしぼり

世界各都市を対象にした国際金融センターランキングによると、ロンドン、ニューヨークに続き、香港がランクインした。上位10都市のうち半数がアジア地域となった。 ▽アジア発展途上国、今年3.9％成長に アジア開発銀行（ADB）が9月22日に発表した報告によると、中国やインドなどの経済大国が予想以上の回復を見せていることから、アジアの発展途上国全体の成長率は2009年で3.9％に達する見込みだ。 アジア銀行の発表した「2009年アジア発展見通し更新版」によると、国際的な金融経済危機に対応するためにアジア各国政府が取った措置はすばやく効果的であり、アジア地域の金融システムへの大きなダメージは回避された。アジア地域の経済大国の回復は比較的速く、世界経済の環境は引き続き悪化しているが、アジアの発展途上国経済は、世界を経済低迷から回復させる役割を果たしているという。 アジア発展途上国の経済成長率 同報告で

交通系ICカード「Suica」で、現状よりも導入費用を大幅に軽減する簡易版の新システムを早ければ来年度中にも導入する方針を明らかにした。 JR東日本の深沢祐二社長は6日までに産経新聞のインタビューに応じ、同社が展開する交通系ICカード「Suica（スイカ）」で、現状よりも導入費用を大幅に軽減する簡易版の新システムを早ければ来年度中にも導入する方針を明らかにした。現在、東北地方などJR東管内でもスイカ未導入エリアがあるが、簡易版で管内全域での導入を想定する。 政府がキャッシュレス化を推進していることに対応し、スイカを利用できる環境を大幅に増やし、交通機関や小売業での採用を進め、決済機能などの社会共通基盤としての存在感を高める狙いだ。 現在のスイカは自動改札での使用を前提にしているため、カードと端末機間のデータのやりとりを高速でさせる。端末機には高度の処理能力が欠かせず、端末価格が高価になって

モバイルインターネットの世界がどのような「ライフスタイル」となって現実のものになっていくのかということこそが、アップルの最大の関心事である。 ダークホースとしてのiPod touch アップル社の携帯電話端末“iPhone”が発売されてから3カ月が経過した。発売直前直後のフィーバーぶりはいろいろな形でメディアに取り上げられたが、その後も大幅な値下げがあったり、欧州での発売も決まったりと、現在に至るまで何かと話題にはこと欠かない状況が続いている。 そのiPhoneから遅れること約2カ月後、アップルは同社の看板商品“Podシリーズ”のラインアップ刷新を発表した。新しい顔ぶれの中にiPhoneそっくりの外観を持つ新商品の存在を、予想あるいは期待した人も多かったことだろう。筆者もその1人であったわけだが、期待は見事に報われた。“iPod touch”と名づけられたこの商品は、あるいはiPhoneの

成長戦略はいつから見えなくなったのか まもなく中国にGDPの額を追い越されるという事実。政治、外交、そして経済、どの面をとってもピリっとしない日本の現状と相まって、どうにもやりきれない気分にさせる。しかし、米倉誠一郎 一橋大学イノベーション研究センター長は「問題は、1人当たりのGDP。14億人の人口を抱える中国はようやく1人当たりのGDPが日本の12分の1程度になったというだけ」と語る。 1人当たりのGDPのランキングにおいて、日本は1993年から1996年にかけて、そして2000年に世界第3位になった（為替レートベース）。1位、2位はルクセンブルク、スイスといった人口が日本よりはるかに少ない国が占めている。人口1億人以上の国がこうした国に次いで3位になるということは珍しい。しかし、最近のランキングにおいては、日本は2005年に15位、2010年では23位になるだろうと予測されるなど、低迷