巨人の契約更改交渉で７年ぶりに保留した田原誠次投手（２９）が、華やかな名門球団でないがしろにされていたブラック部署の実態を告発した。物言う中継ぎはブルペン代表として、球団フロントに「こんなひどい環境で野球をやっている。３年連続で訴えても変わらない」と待遇改善を切望。高橋由伸前監督（４３）のもとコミュニケーション不全の３年間に、選手の奮闘がいかに台無しにされてきたかが浮き彫りとなった。（笹森倫） 田原は４日、東京・大手町の球団事務所で２度目の契約交渉に臨み、前回提示と同じ現状維持の３６００万円でサインした。ちょうど１週間前の前回交渉後には行われなかった記者会見で、保留した真意を初めて明かした。 「３年連続でブルペンの環境改善を訴えてきていて、毎年のように『来年はよくなるから』と言われても、具体的に何が変わったか分からない状態だった。少しでも多くの人に、『僕らはこんなにひどい環境で野球をやって

人気漫画「キン肉マン」の作者である「ゆでたまご」の嶋田隆司さんのツイートが拡散され、話題になっている。 嶋田さんは２８日、「【急告】まだ『キン肉マン』が続いてるのを知らない人たち～！！スグルシリーズ第２期はすでに１１年半も経つんだよ」と「キン肉マン」が連載中であることをアピール。さらに「しかもアニメ化も決定したんだよ～」と強調した。 キン肉星から来た落ちこぼれ超人「キン肉マン」こと、キン肉スグルが、努力、友情、勝利を重ね、超人格闘界最強の男へと成長を遂げていく物語。１９７９年に「週刊少年ジャンプ」（集英社）で連載が始まり、８３年からはテレビアニメの放送も始まった。８７年に惜しまれつつも連載終了となったが、いくつかの作品を発表したのち、９７年から２０１１年まで「週刊プレイボーイ」（同）でキン肉マンの息子であるキン肉万太郎を主人公とした「キン肉マンＩＩ世」が連載され、現在も「キン肉マン」のタイ

やはりと言うしかないが、韓国が日本にまた奇妙なことを言い始めている。慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」を日韓両政府が確認した２０１５年１２月の合意に対する韓国政府の「新たな方針」だ。合意の事実は否定せず、日本に日韓合意の再交渉は求めないが、「慰安婦問題は解決していない」のだという。そんな認識を明らかにした文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、一方で、「日本とは心が通い合う真の友人になりたい」とも発言している。合意に基づく措置さえ履行していないうえに、慰安婦問題が未解決だと開き直る国と、どうして日本が真の友人になれるのか。理解に苦しむ韓国らしい主張は今年も続いている。 （ソウル　名村隆寛） 矛盾の多い奇妙な主張　日韓合意に対する韓国の作業部会の検証結果を受け、康京和（カン・ギョンファ）外相が９日に発表した韓国政府の「新たな方針」は以下の通りだった。 ・両国間の公式合意という事実は否定できず

突破する日本 菅義偉政権の誕生は、時代の要請によると言ってよい。新型コロナ禍で明らかになった諸課題を解決するためだ。その代表的課題が「デジタル化」だ。ただ、この政権はそれを一般に思われている以上に加速化させ、この国や社会を今とはまるで別物にしてしまう可能性がある。 「デジタル化」は現在のところ行政事務での押印の廃止が注目されているが、これで終わるはずがない。私の関わる政府の会議は、菅政権発足後すぐにペーパーレスになった。書類の郵送が廃止され、データの送信となった。これは序章に過ぎない。 大学の話をしておこう。コロナ禍で大学の授業はオンライン形式となった。さまざまな形態があるが、代表的なのはパワーポイント資料にナレーションを付けるかたちだ。各教員が手作りで対応した。 感染者数が落ち着いた後期（２学期）以降は、文科省が大学の教室での対面授業を求めているが、ゼミや実習、実験は対面授業を行うものの

政府は１日、新型コロナウイルス「変異株」の流行国・地域として新たに指定した、インドやペルー、米国（テネシー州、フロリダ州など）からの帰国者に対する水際対策の強化措置を実施する。ただ、入国者の管理体制は緩く、相変わらず強制力はない。東京五輪の開会式（７月２３日）が迫るなか、「ザル入国」を許していていいのか。 「日本の水際対策は、底が割れた鍋のような状態だ。国内で感染者が出てから『壁』を高くして備えても、もう遅い」 「ヒゲの隊長」こと自民党の佐藤正久外交部会長は、コロナの感染拡大が止まらないことへの危機感をあらわにした。 政府は現在、外国人と日本人帰国者を合わせ、１日平均の入国者数の上限を２０００人に抑える方針を打ち出している。 出入国在留管理庁の公表資料によると、最近の日本への入国者数の総数の推移は別表の通り。３月だけでも、外国人は１万９３９３人が入国した。このうち、２０１７人が人道上の配慮

≪「鉄道が時間通りに到着するのはスゴい！」といった声を耳にすることがあるが、筆者の窪田氏はこのような自慢をし始めると「ヤバいのでは」と警鐘を鳴らしている。なぜ、ヤバいのか。[窪田順生，ITmedia]≫ 少し前、「日本の未来」について考えさせられる調査結果が公表された。 長年にわたってED（勃起不全）が日本人に及ぼす影響を考察しているバイエル薬品によると、自分がED だと思うと回答した男性のうち7割の方が、「自信がなくなったことがある」と回答しているのだ。 そりゃ週刊誌で毎週のように「死ぬまでセックス」なんて特集を組むように、「性」は男の根幹をなす要素なんだから当然の結果だろ、という声が聞こえてきそうだが、ここで言う「自信」はその方面だけではない。 男性としての自信（33.0％）、女性へのコミュニケーション（14.8％）、日常生活（13.6％）、仕事（4.5％）など多岐にわたっているという

「選択的夫婦別姓」を導入すべきか否か。これがいま、国会論戦などでテーマとなっている。日本では現行法上、結婚すると戸籍上の姓（法律上は氏）は夫婦同一となるが、別々にするのが認められると、夫婦で責任を共有して子供を育てるという「家族の一体感」は損なわれかねない。こうした理由から導入に慎重な高市早苗前総務相に、「夫婦別姓」の危うさについて聞いた。 ◇ 「日本は歴史上、あくまで『家族』を社会の基礎単位と考えてきた。夫婦親子同姓という戸籍上のファミリーネーム（家族の名称）は明治時代以来、公序良俗として確立し、社会に定着している。これからもしっかり守るべきだ」 高市氏はこう語った。 同氏は「夫婦別姓」に慎重な自民党有志による議員連盟「『絆』を紡ぐ会」の共同代表を務めるなど、党内きっての「別姓反対派」で知られる。 「別姓賛成派」は「結婚で夫婦の一方が姓を変えると、仕事上の連続性がなくなる。自分が自分では

愛知県の大村秀章知事（６０）へのリコール運動を展開している「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）は５日、自身のツイッターで目標としている「署名数１００万人」が達成する目安にあると投稿した。「お辞め下さい大村秀章愛知県知事　愛知１００万人リコールの会」は、今月中旬にも集まった署名簿の数を発表する予定という。 高須院長は同日、「大村愛知県知事１００万人リコールの戦況が次々に僕のもとに報告されている」とツイートしたうえで、「リコール署名者１００万人も過半数達成しそうだ。勝利は目前です」と発信した。 大村知事は、昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」で、昭和天皇の写真をバーナーで焼き、その灰を足で踏みつけるような映像作品などの公開を認めた。 これに反発して始まったリコール運動は、選挙のため署名活動が開始されていない一部自治体を除いて今月２５日に署名活動が終了する。

【日本の選択】 わが国では興味深い現象が続いている。報道各社の世論調査をみると、菅義偉内閣の支持率は下落しているが、自民党の政党支持率は高止まりしているのである。内閣支持率が急落すれば与党支持率も下落し、野党支持率が上昇するのが一般的だ。しかし、日本では、ほとんど野党の支持率は上がらない。 この原因を白日の下にさらけ出したのが、２７日、参院予算委員会における立憲民主党の蓮舫議員（５３）の質問だった。 菅首相（７２）が、自宅療養中や宿泊療養中に亡くなった方々について、「大変申し訳ない」との思いを表明すると、蓮舫氏は次のように攻撃した。 「そんな答弁だから言葉が伝わらないんですよ、そんなメッセージだから国民に危機感が伝わらないんですよ。あなたには総理としての自覚や責任感、それを言葉で伝えようとする、そういう思いはあるんですか？」

愛知県の大村秀章知事（６０）に対する解職請求（リコール）運動の機運が急速に高まっている。美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）が発起人となった「お辞め下さい大村秀章愛知県知事　愛知１００万人リコールの会」に、現時点で７万人が会員となり、１０万人突破が見えてきたのだ。担当者は８月からの署名集めに自信を持ち始めている。 ◇ リコール運動は、国際芸術祭「あいちトリエンナーレ２０１９」で、昭和天皇の写真をバーナーで焼き、灰を足で踏みつけるような映像作品などの公開を、大村知事が認めたことを問題視して始まった。 高須氏は「全身がん」で闘病中だが、「日本を侮辱するような展示品に税金を投入するのは許せない」と奮起。県議会に大村知事の不信任決議を求める請願を提出したうえ、愛知県内全戸にはがきを配布して、署名集めを担う「受任者」を募集している。

元俳優の高知東生容疑者を逮捕した厚生労働省の麻薬取締部。近年、アナウンサーやタレントを検挙するなど存在感を示している。その実態とは－。 《麻薬取締官》 厚生労働省の地方厚生局に設置されている「 麻薬取締部 」に所属し、薬物乱用防止を目的とした幅広い業務を行う職員。マトリ（麻取）、麻薬Ｇメンとも呼ばれ、全国に約300名と少数精鋭。薬物に関する専門知識が必要となるため、薬剤師の資格を持つ者が多い。厚労省所属だが、特別司法警察員として逮捕行為や状況に応じて武器の所持が認められている。 覚醒剤と大麻所持…ラブホテルで現行犯逮捕 女優、高島礼子さんの夫で元俳優、高知東生容疑者（51）が6月24日、覚せい剤取締法と大麻取締法違反（所持）の疑いで関東信越厚生局麻薬取締部に現行犯逮捕された。現場は横浜市内のラブホテルで、知人のクラブホステスも一緒だった。 高知東生容疑者、覚醒剤と大麻所持で逮捕　妻の高島を

自民党の石破茂元幹事長が、驚くべき発言をした。９日の石破派（水月会）会合で、中国の習近平国家主席を予定通り「国賓」として招くべきとの考えを示したのだ。米中対立の激化を受け、「ポスト安倍」候補をめぐっては対中姿勢が焦点となりそうだが、石破氏はついに「親中派」宣言をしたのか。 「安倍晋三首相が国賓としての来日を要請した事実がある。われわれは民主主義国家として、礼儀は礼儀として尽くさないといけない」 石破氏は派閥会合で、こう語った。 確かに、安倍首相は昨年６月、習氏がＧ２０（２０カ国・地域）首脳会議で来日した際、「国賓」来日を求めたが、国際情勢は大きく変わった。 中国発の新型コロナウイルスは世界的大流行（パンデミック）となり、中国は香港の統制を強化する「国家安全維持法」を強引に施行し、自由主義諸国と対立している。自民党外交部会も対中非難決議を行っており、習氏の「国賓」来日は、事実上白紙となってい

安倍晋三首相は１１日、岡山県を訪れ、未曾有の被害が出た「平成３０年７月豪雨」の被災地を初めて視察。立憲民主党など左派野党は、災害の危険が迫る５日夜に、安倍首相や自民党議員が衆院議員宿舎で懇談会を開いたことを猛烈に批判しているが、実は、立憲民主党の衆院議員も同日夜、枝野幸男代表や、蓮舫副代表らも出席したパーティーを開いていた。ネット上は「ブーメラン直撃」と炎上している。 「ライフラインの早期復旧へ、スピード感をもって取り組む。全力で対応する。自治体が安心して復旧に当たれるよう、財政措置を講じる」 安倍首相は１０日、自民党広島県連所属の国会議員と官邸で面会した際、被災地支援策について、こう強調した。１１日の岡山視察に続き、広島県や愛媛県も近く訪問する方向だ。 こうしたなか、他人の批判だけは天下一品といわれる立憲民主党の蓮舫氏は１０日、「赤坂自民亭」と呼ばれる５日夜の懇談会に、安倍首相や小野寺五

福岡を拠点とするアイドルグループ、ＨＫＴ４８の元メンバー、谷口愛理さん（２１）が先月１６日に大麻取締法違反（所持）の疑いで福岡県警に逮捕された事件は芸能界を騒がせた。しかし同３０日に証拠不十分で不起訴となったことで「見せしめ逮捕だったのでは？」との声も出ているようだ。 福岡市内の実家で乾燥大麻０・０２５グラムを所持していた疑いで逮捕された谷口さんだが、当初から「自分の物ではない」と否認、交際相手が半年ほど前に置いて行ったものだと主張していた。 その交際相手の男（２０）というのが少々要注意人物だったようで、１月に仲間と傷害・監禁事件を起こして逮捕。１９歳男性に因縁をつけ、車に監禁するなどしたという。その際の家宅捜索で男の家から大麻や関連器具が見つかり、出入りしていた谷口さんが捜査線上に浮上したという。 谷口さんは釈放後、インスタグラムで「こういう投稿自体も考えたけど一応一般人だし事件に関して

【ニュースの核心】 政府が通常国会に提出している検察庁法改正案について、野党や左派マスコミが反対している。彼らが「中立公正であるべき検察に対する政府の介入だ」などと叫んだので、先週末、いわゆる「著名人」もツイッターで反対の声を上げる騒ぎになった。 だが、彼らは何か勘違いしているのではないか。というより、「ためにする」議論とはこのことだ。 そもそも、この話は検察庁法だけを改正するのではない。自衛隊員や会計検査院検査官も含めて、国家公務員全体の定年延長や待遇改善のために、多くの関係法改正案がまとめて提出されている。 なぜ、国家公務員の定年を延長するのか、と言えば、民間と同じく年金支給開始年齢が引き上げられるからだ。 検察官だけ定年延長しないとなったら、彼らだって労働者なのだから、怒るだろう。それはともかく、左派が騒いでいるのは、次のような理屈であるらしい。 「黒川弘務・東京高検検事長は『政権に

今春キャンプで矢野監督（左）と握手する藤原オーナー。今年の株主総会で阪急阪神ＨＤの代表取締役は退任予定だ。 阪急阪神ホールディングス（ＨＤ）の株主総会に異変の予感。開催が予定される６月１７日はまだプロ野球が開幕していないため、傘下のタイガースをこよなく愛する株主のボルテージが今回は控えめになりそうなのだ。 大阪市内の会場に例年、３０００人超を集めて行われる株主総会の様相が、ほかの企業と一線を画するのは、いち子会社であるタイガースの戦いぶりによって場が荒れてしまうことだ。来場する株主にはユニホーム姿もあり、チームが低迷すると経営問題以上にヤリ玉にあげられることが恒例行事化。年によっては株主からの質問の半数近くが、球団関連を占めることさえある。 ２０１２年には巨額契約したのに故障や不振にあえぐ城島、小林宏を株主が「不良債権だ」と名指しで批判。当時の球団首脳が謝罪した。２年前には失敗続きの補強に

学校法人「森友学園」の前理事長、籠池泰典氏（６７）と、妻の諄子氏（６３）が大型連休中に投稿した動画が、ネット上で話題となっている。一連の騒動について、「安倍（晋三）政権打倒のために動いた人たちがたくさんいた。しかも日本のために立派な教育をしようとした学校を潰していった」（泰典氏）などと発信し、これまでの姿勢を転換したようなのだ。断絶状態という長男の佳茂氏（４０）は好意的に受け止めているが、これまで籠池夫妻を持ち上げてきた一部メディアはほぼ反応していない。 籠池夫妻は１日、動画投稿サイトのユーチューブ上に、「コロナウイルスと森友学園問題の類似点」というタイトルの動画を公開した。 この中で、泰典氏は「二枚舌、三枚舌を使う人間が私の近くにたくさんいた。私をアンダーコントロール（支配）しようとした人間もいたが、今はアンダーコントロールが崩れ、離れた」と発言し、諄子氏は「安倍犯罪がとか、私らも（安倍

日本の新型コロナウイルス対策は「ＰＣＲ検査が少ない」「自粛措置が甘い」などの批判もあり、厚労省は８日、感染の有無を調べるＰＣＲ検査や治療に向けた相談・受診の目安を見直し、公表した。ただ、欧米諸国に比べて、日本の死者数や死亡率がケタ違いに少ないのは厳然たる事実である。この謎について、京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学（岡山県）の高橋淳教授らの研究グループが「日本ではすでに新型コロナウイルスに対する集団免疫が確立されている」という仮説を発表して注目されている。感染力や毒性の異なる３つの型のウイルス（Ｓ型とＫ型、Ｇ型）の拡散時期が重症化に影響したといい、日本は入国制限が遅れたことが結果的に奏功したというのだ。