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ブックマーク / business.nikkeibp.co.jp (40)

  • 「脳力アップ」に要注意:日経ビジネスオンライン

    “脳ブーム”が続いている。書店には脳関係の書籍を集めたコーナーが設置され、脳を鍛えてスキルアップを図れるとうたうゲーム教育教材、セミナーなどが人気を集めている。だが、そうした「脳力アップ」をうたうや商品の中には、実証データに反する迷信や、極端な誇張、根拠の薄い俗説が少なくない。脳力アップグッズを手に取る前に、一度立ち止まり、貴重な時間とカネを投じるに値するか慎重に吟味した方がいい。 実は脳ブームは日に限らない。そして、脳に関する迷信や根拠に乏しい言説も世界に共通する。心ある専門家たちはそれを「neuromyth(神経神話)」と呼んでいる。 世界中の脳精神科学者や教育学者が新たな知見を持ち寄り、脳の学習機能を論じた経済協力開発機構(OECD)の報告書『Understanding the Brain: The Birth of a Learning Science』は、脳科学の発展が教育

  • NBO新書レビュー:日経ビジネスオンライン

    記事一覧 2009年9月30日 日映画がムンムンでギラギラだった時代~『ロマンポルノと実録やくざ映画』 樋口 尚文著(評:栗原 裕一郎) 平凡社新書、900円(税別) …一般的には「邦画冬の時代」とされがちな70年代だが、十分な予算や撮影準備も確保できない状況のなかでの試行錯誤は、映画という表現の可能性を、ある面では押し広げたと見ることもできるのではないか… 2009年9月28日 「山田選手はかなり練習させられていたらしいよ」の述語を説明できますか?~『日語という外国語』 荒川 洋平著(評:清田 隆之) 講談社現代新書、740円(税別) …後半になるほどディープな日語解析が試みられ、巻末には教師を目指すためのブックガイドまで掲載されている。生徒に噛み砕いて伝えるためには、教える立場の者は、日語を感覚的ではなく論理的に理解していなけ... 2009年9月25日 日がアフガンでなすべ

    NBO新書レビュー:日経ビジネスオンライン
  • 社員の幸せを露骨に追求する会社 年功序列、終身雇用、低成長——伊那食品工業が問う「会社とは何か」:日経ビジネスオンライン

    「成長」にあえて背を向けている企業がある。この会社が重視しているのは従業員の幸せと企業の永続。そして、それを実現するために持続的な低成長を続けている。人事制度は終身雇用の年功賃金。地域社会への投資も惜しまない。それでいて、10%を超える高い利益率を維持している。 私たちの足元は経済危機に揺れている。強欲の虜になったグローバル資主義はバブルを膨らませ、金融危機を引き起こした。今の経済危機は強欲がもたらした1つの末路とも言える。であるならば、この会社の生き方は、危機後の資主義に、そして企業経営に、1つのヒントを与えるのではないだろうか。 48年という長きにわたって増収増益を続けた企業がある。社は長野県伊那市と、決して地の利に恵まれているわけではない。しかも、扱っているのは「寒天」という地味な成熟商品だ。にもかかわらず、1958年の創業以来、階段を上るように、一段一段、着実に成長してきた。

    社員の幸せを露骨に追求する会社 年功序列、終身雇用、低成長——伊那食品工業が問う「会社とは何か」:日経ビジネスオンライン
  • 誰が地域を作るのか――。:日経ビジネスオンライン

    西松建設による巨額献金事件。小沢一郎代表の公設秘書が逮捕された民主党だけでなく、自民党議員にまで延焼し始めた。世界的な経済危機によって、国民生活は深刻な影響を受けている。だが、泥仕合を続ける与野党は有効な手を打てていない。永田町と霞が関に対する国民の不信は回復不能な域まで達している。 危機の今、一人ひとりの国民は何を考えればいいのか。徹底した住民自治を展開している長野県阿智村にその手がかりがあった。この村では自治会が村作りを提案、役場と共同で村作りを進めている。住民の意識レベルの向上によって、議会の改革も実現しつつある。阿智村の実験。ここにも国の未来が見える。 長野県南部、飯田市と下條村に隣接する阿智村。中央アルプスの南端、恵那山の麓に広がる静かな山村である。人口は6466人。かつては律令時代の五幾七道の1つ、「東山道」の宿場町として栄えた。街道の要衝は今でも変わらない。阿智村を横断する中

    誰が地域を作るのか――。:日経ビジネスオンライン
  • 佐藤可士和【1】すべて世の中にある情報の1つ:日経ビジネスオンライン

    SMAPのようなアイドルグループから、地場産業、美術館、幼稚園まで幅広い分野を対象に、斬新なクリエイティブディレクションで手がけた対象のブランド価値を高め、実績を重ねてきた佐藤可士和。 扱う対象は千差万別で、要求される事柄のレベルや性格、アウトプットの量も大きく違うはずだ。それぞれのプロジェクトへの取り組み姿勢の違いはあるのだろうか。その問いに対して佐藤は、「あえてすべて同じ姿勢で取り組んでいる」と笑う。 プロジェクトの規模が違えば、アウトプットはもちろん変わってくる。しかし、「大小や有名無名に関わらず、世の中から見ればすべてそれぞれ1つのブランド」だ。だから、相手が著名企業であろうと、地方の地場産業の組合であろうと同じ視点の高さで取り組み、同じ情熱を注ぐ。それが佐藤の基的なスタンスだ。 関係者が客観視するのは難しい いずれのプロジェクトもまず対象を広い視野から客観的に見直し、関係者と議

    佐藤可士和【1】すべて世の中にある情報の1つ:日経ビジネスオンライン
  • 正解を知っていても、あえて黙っている方がよい状況を知る:日経ビジネスオンライン

    グループで問題が発生したり、同僚が問題に直面していている時、「自分なら正解を知っているのに」と思うことがある。あるいは、周りの人が効率悪い作業をしていると、「自分は改善策を知っているのに」と思うこともある。それでも、あえて教えずに黙っている方がよいことがあるものだ。知恵の出し惜しみでも意地悪でもない。正解であっても口出ししない状況をわきまえることで、より広い視野から見て効率が上がることもあるからだ。 正解が相手を混乱させる可能性がある時 車を運転していて道に迷った時、助手席の人から「あっちの道だ、いやこっちの道だ」とタイミングを外して言われると運転の妨げになる。まして指示をする人が2人いて、違ったことを言えば運転手はさらに困惑し、危険なことにもなりかねない。 会議でもプロジェクトを進めていく時でも、似たように滑稽なことが起きる。こうした場合、自分が正解を知っていても、主導者やその他のメンバ

    正解を知っていても、あえて黙っている方がよい状況を知る:日経ビジネスオンライン
  • 【時代のリーダー】安藤百福・日清食品会長:日経ビジネスオンライン

    先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 (注)記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 事業拡大へのひたむきさと、他人の力を極限まで利用するしたたかさ――。安藤百福・日清品会長の内面ではこれらが自然に融け合い、独特のモラルを形成している。48歳で即席ラーメンの製造に乗り出し、時には人に感銘を与え、時には人をあぜんとさせるエピソードをふりまきながら、突っ走ってきた。台湾で生まれ、日で幾度もなめた挫折の苦しみ。そこから生まれた過激なほどの自立志向は、しかし、長男には通じなかった。(文中敬称略) (平田 育夫) 安藤 百福(あんどう・ももふく)氏 明治43年3月5日、台湾生まれ、75歳。メリヤスの販売をはじめ数々の事業を

  • 構成員約4万人、彼らはなぜ存在するのか~『山口組概論』 猪野健治著(評:荻野進介):日経ビジネスオンライン

    今から十数年前のこと。ヤクザ映画の後追いファンになった私は、新宿の片隅にあった昭和館に週をおかず通っていた。同名の歌が大ヒットした「網走番外地」、群像劇の傑作「仁義なき戦い」、三島由紀夫も好きだった唐獅子牡丹の「昭和残侠伝」……義理と人情の板ばさみに悩みながら、ドスを片手に暴れまわる男たちに何を託していたのか。いま考えると恥ずかしさが先に立つ。 映画をきっかけに現実のやくざにも興味をもった。何冊かのを読み、やくざについてはわかった気になっていた。ところが書を読み、「スクリーンの上のやくざと現実のやくざは違う」と一知半解を恥じた。 会社と同じ、やくざも一つの利益集団なのだが、その利益がどこから来ているのかという下部構造の認識が抜け落ちていた。やくざ来の粗暴さを如何なく発揮し、たまたま規模が大きくなったのが山口組だろう、と思っていたら、そんな単純な話ではなかったのだ。 書は、40~50

    構成員約4万人、彼らはなぜ存在するのか~『山口組概論』 猪野健治著(評:荻野進介):日経ビジネスオンライン
  • 成果主義が失敗したいまだからこそ、社員が仕事に燃える理由を探す:日経ビジネスオンライン

    第14回から第17回にかけて、サービス業における生産性向上のための人材マネジメント改革ケースについて紹介した。 サービス業における人材マネジメントの改革事例を俯瞰すると、従業者に対する動機付けの在り方が異なっていることに気がつく。1980年代から90年代初頭にかけての高度成長期にもてはやされた年功序列・終身雇用制度では、「安全・安心欲求(生活の安定性など)」や「上昇欲求」に報いることによる動機付けが重視されていた。 90年代半ばから多くの企業が導入を開始した成果主義制度では、「成果に報いる(成果に応じて給与を上げる)」ことによる動機付けが重視されていた。しかし、改革事例では、従業者の内発的動機付けという、従来の動機付けの考え方とは異なる考え方が用いられている。 経済全体がサービス化していく中で、このようなトレンドはサービス業に限ったものではないかもしれない。ただ、サービス業の従業者には「社

    成果主義が失敗したいまだからこそ、社員が仕事に燃える理由を探す:日経ビジネスオンライン
  • 「プロらしさ」を生むWeb文章校正の5大鉄則:NBonline(日経ビジネス オンライン)

    校正というと、誤字・脱字をチェックしたり、「てにをは」の修正をしたりといった作業を思い浮かべる人も多いのですが、これは間違いです。もちろん、こうした行為も校正の一つではありますが、もっと大切なことがいくつもあります。 原稿というのは、不思議なもので、書き上げたばかりのものよりも、寝かせて見直して、手直しを入れたもののほうが、はるかに出来がよくなります。「勢いで書き上げる第一稿、落ち着いて見直す第二稿」とか「ラブレターと原稿は一晩寝かせてから提出する」という言葉が、物書きの間では、よく出てきます。 もし、あなたが勢いで書き上げた第一稿を見直さず、クライアントに提出したり、Webサイト上に掲載したりしたらどうなるでしょうか? ほとんどの場合、誤字・脱字があったり、読みづらい文章があったり、間違いがあったりするでしょう。 原稿の品質向上のためには、見直す時間も考慮して、スケジュールを組み立てるこ

  • 裁判員制度は、世界に類を見ないモンスターになる:NBonline(日経ビジネス オンライン)

    「平成21年5月21日から裁判員制度が実施されます。裁判員制度とは,国民のみなさんに裁判員として刑事裁判に参加してもらい,被告人が有罪かどうか,有罪の場合どのような刑にするかを裁判官と一緒に決めてもらう制度です。国民のみなさんが刑事裁判に参加することにより,裁判が身近で分かりやすいものとなり,司法に対する国民のみなさんの信頼の向上につながることが期待されています」 最高裁のホームページでは裁判員制度についてそう説明されている。あれよあれよというまに採用が決定され、実施も目前にせまっている裁判人制度は、独特の法システム社会である日に果たしてなじむのだろうか。 *  *  *  * 郷原 まず国民の司法参加は、やった方がいいのか、やらなくてもいいのか、二分法なんですよ。そうしたら、やった方がいいということになる。なぜなら、外国の多くの国でやっているから。 武田 最高裁のHPでも「国民が裁判に

    裁判員制度は、世界に類を見ないモンスターになる:NBonline(日経ビジネス オンライン)
  • 【3】メンバーを動かす5つの力とは?:日経ビジネスオンライン

    ビジョンを描く。そして、その実現のために自らの責任において決断を下し、成果に向けて組織を導く。それがリーダーの役割であり、使命です。 その際、リーダーにとって不可欠なものが「影響力の発揮」です。リーダーに一定の影響力がなければ、ビジョン実現のためにメンバーを統率することはできません。 私自身、管理職や経営者としての経験を積む中で、リーダーに最も必要なものは「影響力」だと確信するようになりました。 では、いったいリーダーの影響力の源泉にはどのようなものがあるのでしょうか。今回から2回に渡って、「リーダーが発揮すべき5つの影響力の源泉」について解説します。 まずは、図1をご覧ください。 リーダーが発揮すべき影響力の源泉は、図1の通り、「専門性」「人間性」「返報性」「一貫性」「厳格性」の5つあります。

    【3】メンバーを動かす5つの力とは?:日経ビジネスオンライン
  • 日本にノーベル賞を出すもう1つの理由:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン いきなりの株高です。「乱高下」の「高」というべきかもしれません。米国発の金融不安は瞬く間に各国に波及し、日でも大和生命保険破綻など、実体経済に影響が出始めています。ブッシュ政権最末期の米国は北朝鮮に対するテロ支援国家指定を解除、パワーバランスにも明確な変化が出始めました。 そんな中で発表されるノーベル各賞には、「明るいニュース」という観点とは別に、リアルな現実を直接反映する側面が存在しています。たとえばプリンストン大学のポール・クルーグマン教授への経済学賞。露骨といえばこれほど露骨な授賞はありません。 国際貿易という専門での業績とは別に、クルーグマン博士は金融危機を招いたブッシュ政権への歯に衣着せぬ発言で知られ、「恐慌の罠」「嘘つき大統領の

    日本にノーベル賞を出すもう1つの理由:日経ビジネスオンライン
  • 日本にノーベル賞が来た理由:NBonline(日経ビジネス オンライン)

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 「世界同時株安」を背景に、日米の選挙と金融・財政政策を情報の観点から見る、というのが、ここ数週間のこのコラムの通しテーマなわけですが、そこに「ノーベル賞」が飛び込んできました。物理学賞の南部陽一郎先生、小林誠・益川敏英の両教授、そして1日遅れて化学賞の下村脩教授と、日の報道は「日人」が4人受賞と大はしゃぎですが、ノーベル財団の公式ホームページでは、米国籍の南部先生は米国人としています。同じく化学賞も、ノーベル財団のホームページで下村さんは「日国籍」となっていますが、所属と学術業績についてはUSAとなっています。 「暗い話題の中に明るいニュース」「日人の快挙!」などと見出しが躍りますが、「日人」として当に喜ぶべきポイントは、実は報道

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  • 品川女子学院・漆 紫穂子校長の やる気を高め、人を育てる(秘)メソッド:日経ビジネスオンライン

    このコラムについて 学校再生に成功した品川女子学院6代目校長・漆紫穂子さんに、人材の育て方・伸ばし方について、学校教育に関する様々なエピソードを交じえてお話しいただく。また学校再生や現在の学校経営を通して、リーダーや経営者が持つべきビジョンについてもお聞きする。 記事一覧 記事一覧 2009年1月15日 学校教育、女性の生き方に思うこと 皆様のご質問にお答えします(最終回) たくさんいただいたご質問への回答の最後は、品川女子学院での教育方針などをもとに、学校教育、女子教育などについてお話しします。 2009年1月8日 年長者の理解を得て、組織を改革するには 皆様のご質問にお答えします(2) 今回は、子育てに関するご質問についで多かった職場での悩みについて、お答えさせていただきます。 2008年12月25日 皆様のご質問にお答えします(1)「子育ての悩み」 子供とのつき合い方、大人が子供のた

    品川女子学院・漆 紫穂子校長の やる気を高め、人を育てる(秘)メソッド:日経ビジネスオンライン
  • 「本当に“規格”が正しいの? 規格外を狙ったら高性能の鉄道レールが生まれた」:日経ビジネスオンライン

    米国やカナダの貨物列車用レールの規格では、素材に含まれる炭素の含有量は約0.8%と厳密に定められている。一般的に、鉄に炭素を加えると摩耗に強くなるが、この比率を超えるともろくなって割れやすくなるとされてきたからだ。鉄鋼業界では20年以上もの間、不文律としてこの数字が守られてきた。しかし、新日鉄はこのタブーに挑戦した。鉄に炭素を加えると、鉄の中に非常に硬い炭化物ができ、耐摩耗性を上げるのに有効と考えられていたが、一方で炭素が多すぎると炭化物が固まりになり、それが割れの原因となる。そこで、固まりができないような圧延、熱処理の方法を実験の繰り返しで編み出したのである。この技術開発により、北米貨物鉄道用レールの摩耗性は以前より最大で50%も高まった。

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  • 財布の紐が緩まない米経済の未来:日経ビジネスオンライン

    米経済を巡る日の論調には「米国は金融危機を脱した」という安心感が漂っているものが多い。しかし、米国で暮らしている実感からは、相当にずれている。 3月にFRB(米連邦準備理事会)がニューヨーク連邦銀行を通して行った策(参考)は、サブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)で問題になった住宅ローン証券化市場を、実質的に国有化したことにほかならない。売り手一方で買い手が全くいなくなってしまったからだ。 これには破綻したベアー・スターンズが保有していた不良債権を保有する特別目的会社への融資や、金融機関が抱える流動性のない証券を担保に国債を貸し出す措置を含む。ニューヨーク連銀のこうした措置を、前連銀総裁のポール・ボルカー氏でさえ、「中央銀行に与えられている権限の中で、合法か、非合法かの境界線にあるもので、前例のない措置である」と語っている。 証券市場の一部を実質的に国有化するというのは、債権

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  • 偽装よりも、まずは己の「常識」を疑え~『“食の安全”はどこまで信用できるのか』 河岸宏和著(評:三浦天紗子):日経ビジネスオンライン

    あれほど世間を騒がせた中国製冷凍ギョーザ事件は、真相は闇に包まれたまま、過去の話になりつつある。だが、昨年から今年にかけて次々発覚した日国内の品偽装事件のニュースのおかげで、私たちの「の安全」に対する危機感は一気に増幅された感がある。 一連の問題は、ごく一部の関係者が利益追求を優先して、あるいは、バレなければいいのだという倫理観のなさが災いして、生まれた事件だろうか。 そんな解釈で片付けるわけにはいかない現実を、書はかなりクリアに説明している。著者によれば、日品業界全体の管理体制の甘さが、構造的に品偽装の問題を作り出しているのだ。 品偽装の中で多いのは、賞味期限ラベルの張り替えである。そもそも日には、製造年月日の表示義務がない。消費・賞味期限も業者が勝手に決めていいというのが通例だ。 もちろん、細菌検査や官能検査(人間の五感を使った品質チェック)などをもとに科学的に期限

    偽装よりも、まずは己の「常識」を疑え~『“食の安全”はどこまで信用できるのか』 河岸宏和著(評:三浦天紗子):日経ビジネスオンライン
  • 野村証券はなぜ危機管理に失敗したのか:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン NHK、新日監査法人、野村証券と、職員が在職中に行ったインサイダー取引が証券取引等監視委員会に摘発されるケースが相次いでいる。このような不祥事に遭遇した場面で組織として行うクライシスマネジメント、それは、社会的批判・非難によって組織が受けるダメージの大きさに決定的な影響を及ぼす。 まず、筆者が第三者委員会の委員長として関与した新日監査法人の事例と報道からうかがわれる野村証券の事例とを比較してみたい。 組織に決定的なダメージを与えてしまった野村 新日事件は、昨年7月に退職した元職員が、在職中に、監査を担当していた企業の業績予想に関する情報を使って他人名義で株式売買を行ったというものである。1回目は、業績の上方修正の情報を知って株を買った

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  • 潜在“脳力”:【3】報酬の高さと満足度が比例しない理由は?:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 例えばショッピングで、気に入った洋服が2つあったとしよう。洋服Aと洋服Bだ。どちらも同じくらい気に入ったのだが、残念なことに両方を買うだけの予算はない。断腸の思いでAを選んだ。 さて、この時に洋服AとBへの印象はどう変わるだろうか──。それぞれに対する好ましさのアンケートを採ると、Bへの評価は選択前に比べて低下する。つまり、自分が選ばなかった方の洋服について「それほど良くはなかった」と意見を変えてしまうのだ。 そこで別の選択実験を行ってみる。洋服Aと洋服Cの選択だ。今回はもともと洋服Cよりも、洋服Aの方が好みである。このときは躊躇なくAを選ぶだろう。面白いことに、この場合は、選択後にCへの評価は下がらない。 もう1つの実験を紹介しよう。団体に

    潜在“脳力”:【3】報酬の高さと満足度が比例しない理由は?:日経ビジネスオンライン