Instagram「水井真希(@mmizui)」より 女優で自らが経験した連続少女拉致事件をモチーフにした映画『ら』を監督したことでも知られる水井真希が、映画『シン・ゴジラ』『進撃の巨人』で特殊造形プロデューサーを手がけた西村喜廣監督から暴力や性被害などを受けていたと告発。双方がSNS上で批判を繰り広げ、混沌とした状況となってファンを困惑させている。 水井は8月30日、自身のTwitterで10代のころから園子温監督のアシスタントを務め、その後に西村監督に師事したという経緯を説明しつつ、「そこから1年、私はノーギャラで特殊メイク・造型のアトリエで働きました。アトリエではミスに対する体罰（拳骨）は至極普通の事でした」として、体罰が常態化していたと明かした。 やがて合意の上で肉体関係を持つようになったというが、水井によると「機嫌を損ねている際は私に、殴る、罵倒する、物を壊す、などの暴行を振るい

当記事につきまして、一部事実と違う誤った記述がございました。ご迷惑をおかけいたしました関係者各位、読者のみなさまに深くお詫び申し上げます。

「例のシリアの人質事件で肩身が狭くなっている。外出を控えさせた方がいいのではないだろうか」 角界から、こんな話が聞かれる。エジプト出身でイスラム教徒初の力士、大砂嵐金崇郎に心配の声が上がっている。関係者によると「大砂嵐にコメントを求めようと待ち構える記者の姿があった」という。 大砂嵐は多数の死者を出したエジプト混乱の際、たび重なる取材を受け、テレビ番組で「平和的解決が難しい」という見解を述べた際、それが誤解されて一部から批判を浴びたことがある。過敏になりがちなイスラム教がらみの問題でも、何か見解を出すのは危険だという周囲の不安がある。 「首相官邸の周辺では、日本の外交の脆弱さを非難する活動家がデモを繰り返しているんですが、中には右翼系の連中で“大相撲からイスラム教を追い出せ”と叫んでいる者もいて、国技館の千秋楽では遠藤に敗れ、8勝7敗と勝ち越したものの“おい、イスラム国！”と心ないヤジが飛

12月14日に投開票が行われた衆院選の選挙特番『ZERO×選挙』（日本テレビ系）で、村尾信尚キャスターに“ブチ切れ”たことが話題となっている安倍晋三首相。現役の総理が生放送で怒りをあらわにするという異例の事態に、一部では、自民党側によるテレビ放送用の演出ではないか、ともささやかれていた。 だが、生放送への出演終了後、現場には安倍首相のこんな怒号が響きわたっていたという。 「300に届かないじゃないか。話が違っているのは、どういうことだ！」 「沖縄は2つ取れるはずじゃなかったのか！」 「枝野（埼玉5区、民主党の枝野幸男幹事長）は落ちないじゃないか！　どうなっているんだ！」 その場にいたという自民党関係者が明かす。 「選挙を取り仕切っていた茂木敏充選対委員長をはじめ、党幹部にすごい剣幕で怒鳴っていました」 マスコミの目が届かない舞台裏でのやりとりに、周囲の人間は凍りついたという。その理由を、別

東北地方に甚大な被害を与えた東日本大震災。発生から半年近い年月がたとうとしている今も、復興のめどは見えてこない。死者・行方不明者2,000人以上の被害を出した陸前高田市でも、がれきの撤去にはまだ数年を要するとさえ言われている。同市の戸羽太市長は、著書『被災地の本当の話をしよう　－陸前高田市長が綴るあの日とこれから－』（ワニブックス）の中で、復興を阻害するさまざまな法規制の存在を冷静な視点で記している。被災地の復興をことごとく阻む壁の正体とは何なのか。これまで報道されてこなかった被災地の現実について、戸羽市長に語ってもらった。 （聞き手＝浮島さとし／フリーライター） ――被災地を取材していますと、どこへ行っても「法律や条例の壁があって何もできない」といういら立ちの声を耳にします。戸羽市長もそれをずっとお感じになってきたのではないでしょうか。 戸羽市長（以下、戸羽）　その繰り返しに尽きますね。

伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ギョーカイの内部情報を拾い上げ、磨きをかけた秘話＆提言。 元官房長官だった野中広務の「官房機密費」問題が波紋を呼んでいる。 野中がテレビ番組や沖縄での講演などで、「（官房機密費は）政治評論をしておられる方々に、盆暮れにお届けするというのは額まで書いてありました」「返してきたのはジャーナリストの田原総一朗氏だけ」などと暴露したことが発端だ。 野中発言は一斉に報道されたが、その後評論家の実名などを含め深く追及するメディアはほとんどない。 それは評論家だけでなく大手マスコミ政治部や幹部の多くが、官房機密費という「毒まんじゅう」を食べているからに他ならない。及び腰になるのは当然のことだ。 そんな中ジャーナリストの上杉隆が「週刊ポスト」（小学館）誌上においてこの問題追及を開始した。 上杉といえば、記者クラブ開放の立役者であり、小沢一郎の土地疑惑

記者クラブとは、主に官庁や自治体、警察などを取材するメディア各社で構成される組織で、公的機関の一角に常駐し、記者会見をはじめ、そこから発信される情報を一手に取り仕切る役割を担っている。クラブ関係者のみが優先的、独占的に情報を入手する制度であり、他の先進国には見られない日本独特の取材慣行となっている。 今年4月、長野でのオリンピック聖火リレーに合わせて来日し、中国の人権問題をアピールしたNGO「国境なき記者団」は、世界の「報道の自由度」ランキングを発表することでも知られる（2007年、日本は169カ国・地域中37位）。今年発表の日本に関する報告では、「記者クラブ」が、報道の自由を脅かす理由の筆頭に挙げられている。同NGOからすれば、記者クラブ問題とは、人権問題にほかならない。国民の知る権利を踏みにじる報道規制のシステムなのだ。大手マスコミが「国境なき記者団」を紹介するとき、その過激なパフォー

朝日新聞社のオピニオン月刊誌「論座」が、9月1日発売の2008年10月号をもって休刊する方向であることが明らかになった。連載陣などの一部関係者に対して通達されたもの。 89年創刊の「月刊Asahi」を前身とする同誌は、岩波書店の「世界」とともにリベラル派の代表とされてきたが、最近の発行部数は1万部程度にとどまっていたと見られており、事業としては赤字が続いていたという。 朝日新聞社は本誌の取材に対し「月刊誌『論座』の今後に関しては様々な角度から検討していますが、休刊を正式決定したということはありません」とFAXで回答。いずれにしろ、「思想地図」（NHK出版）、「ロスジェネ」（かもがわ出版）、「m9」（晋遊舎）など若年層向けのオピニオン誌が続々発刊される中、老舗の論壇は相当の苦戦を強いられているようだ。 【関連記事】　「広告批評」休刊の真相　どうなる？ マス広告の未来 【関連記事】　やっぱり休