本サイトは2018年度のデータが最新となっておりGIGAスクール構想下には現時点で対応しておりません。今後、GIGAスクール構想でのデータに更新する予定です(2023年6月5日)
本サイトは2018年度のデータが最新となっておりGIGAスクール構想下には現時点で対応しておりません。今後、GIGAスクール構想でのデータに更新する予定です(2023年6月5日)
2.場所 文部科学省東館3階 3F1特別会議室 3.議題 「教育の情報化に関する手引」の作成について 「教育の情報化に関する手引」作成検討会 今後の進め方について その他 4.配付資料 資料1 情報化の手引設置要綱 (PDF:86KB) 資料2 手引検討会の運営について (PDF:47KB) 資料3 手引の趣旨、取りまとめの方向性 (PDF:47KB) 資料4 教育の情報化に関する手引構成 (PDF:139KB) 資料5 各分野の担当構成員等について (PDF:45KB) 資料6 執筆協力者について (PDF:63KB) 資料7 今後のスケジュールについて (PDF:33KB) 参考資料一覧1 参考資料一覧2 参考資料一覧3 参考資料一覧4
プログラミング教育必修化が確定した日本の教育。そんな折、日本の大学の先生が、僕の住むエクセターの郊外にある公立小学校にプログラミング教育の授業視察にいらっしゃったので、僕も便乗して見学させてもらった。これが大変に印象的な小学校だったのでここに書いておきたい。(でもプログラミング教育の話は書かないよ) この学校は、Broadclyst Community Primary School。生徒数はY1(1年生)からY6(6年生)まで合わせて450名ほど(他に併設の幼稚園に約50名)の規模の公立小学校だ。この学校、マイクロソフト社が出資しており、その取り組みが表彰されている先進的な学校で、教育設備や教育内容はちょっと尋常ではなかった。校内の写真などはアップロードしないので、興味のある方はウェブサイトをどうぞ。 Broadclyst Community Primary School http://w
現在位置 トップ > 教育 > 小学校、中学校、高等学校 > 教育の情報化の推進 > 「地方自治体の教育の情報化推進事例―ICT活用教育アドバイザー派遣―」報告書の公表について 文部科学省では、平成27年度より、ICT環境の整備を図ろうとする自治体のニーズに応じてアドバイザーを派遣し、ICTを活用した教育の推進計画やICT機器整備計画の策定等の在り方について助言を行い、マニュアルの作成等を行う「ICT活用教育アドバイザー派遣事業」を実施しております。 このたび、平成27年度の取組を報告書にまとめましたので、公表いたします。 学校のICT環境の整備を図ろうと思っているがなかなか思うように進まない自治体が多いと聞いています。平成27年度は31自治体のニーズに応じてアドバイザーを派遣して、ICTを活用した教育の推進計画やICT機器整備計画等の策定について助言を行い、そこに見られた自治体の課題の改
文部科学省は、学校教育分野の情報化に関することについて、多くの取組を実施しています。取組の成果は、以下より参照することができます。 情報教育の充実 学習指導要領の改善内容 教育の情報化に関する手引(平成22年10月29日) 学習指導要領、学習指導要領解説(「教育の情報化に関する手引き」へリンク) 調査・実証研究等 ICTを活用した課題解決型教育の推進 情報活用能力調査 授業における情報通信技術の活用 学びのイノベーション事業概要 学びのイノベーション事業実証研究報告書 概要 学びのイノベーション事業実証研究報告書〔一括ダウンロード版〕 学びのイノベーション事業実証研究報告書 別冊資料編〔一括ダウンロード版〕 小学校外国語活動 提示型教材・テンプレート型教材作成ソフト(外部リンク) 「電子黒板の活用により得られる学習効果等に関する調査研究」報告書(平成22年3月)
【文部科学省「学びのイノベーション事業」】 21 世紀を生きる子どもたちに求められる力を育む教育を実現するために,様々な学校種,子どもたちの発達段階,教科等に応じた効果・影響の検証,モデルコンテンツの開発,デジタル教科書・教材,情報端末等を利用した指導方法等に関する総合的な実証研究を実施する。
前回は、教育の情報化で生じる懸念点を紹介しました。続いては、校務の情報化について見てみましょう。すでにある程度進んでいるようでが、課題となる部分は解決されないままでもあるように思えます。 校務の情報化における懸念点 校務の情報セキュリティは、基本的には一般の企業と大きな差はありません。しかし、学校の場合、取り扱っている内容が非常に重要なものとなるため、情報漏えいについてより注意するべきでしょう。校務で取り扱う情報としては、生徒の名簿など個人情報の塊であるものや、試験の情報など、人生に大きくかかわる可能性のある情報が大量に含まれています。 情報漏えいの原因は、不正アクセスやウイルスによるものという印象があります。ですが、「ISEN(教育ネットワーク情報セキュリティ推進委員会)」の2010年度の報告によると、学校や教育機関、関連組織で発生した、児童・生徒・教員などの個人情報を含む情報の漏えい事
「学び合う」活動に焦点 学習者用PCの活用法を提案 1月16日、千葉県総合教育センターにおいて平成23年度文部科学省主催「国内のICT教育活用好事例の収集・普及・促進に関する調査研究事業」関東甲信越ブロック研究発表会が開催され、全国から280名の教育関係者が集まった。当日は、市川市立真間小学校と千葉県立袖ヶ浦高等学校情報コミュニケーション科の授業公開と、関東ブロックから9校がポスターセッション形式で事例を発表した。テーマは、「21世紀にふさわしい学びと学校の創造を目指して‐それぞれのNextStageへ!‐」。 文科省主催で好事例を公開・共有 千葉県総合教育センターの草刈窄一所長は、「教育の情報化ビジョンに基づき、情報通信技術を活用した一斉授業に加え、個別学習と協働学習など学び合う活動についての研究に取り組んでいる。研究発表から、21世紀にふさわしい学びを目指したそれぞれのネクストステージ
文部科学省の調査によると、全国の公立学校(小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校)におけるパソコン1台あたりの児童生徒数は平均6.6人(2011年3月末時点、東日本大震災の影響による回答不可能学校373校を除いた数値)だった。シンガポール2.0人(2010年時点、小・中・高校)、米国3.2人(2008年時点、小学校)、英国3.6人(2009年時点、中学校)など諸外国と比較して、国内の教育現場におけるパソコン整備は遅々として進まない。日本マイクロソフトで教育向けのICTを担当する中川哲文教ソリューション本部長は、整備の遅れを解消する鍵は「教育クラウド」にあると指摘する。 小中高学校におけるICT環境の整備は、パソコン1台あたりの児童生徒数の調査結果から分かるように、米国、英国、シンガポールなどのIT先進国から大きく後れを取っている。今なお、国内の学校のパソコンは「パソコン教室」
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く