コンセプト設計で大事なのは、アイデアです。アイデア次第でたくさんの人の心を動かすヒットが生まれるわけです。つまり、記憶に焼きつくアイデアでなければなりません。そのために必要な6原則をお伝えします。 思考法から発想術、文章術、読書術、プレゼン術、図解術、交渉術、成功哲学まで、本当に使える仕事術を1冊に凝縮した新刊『ビジネススキル大全――2時間で学ぶ「成果を生み出す」全技術』より抜粋し、紹介していきます。 ● 力のあるアイデアとは、人を動かすアイデア ビジネスではアイデアが不可欠です。新しいものを生み出すアイデアがないと、ビジネスは衰退せざるを得ないでしょう。過去の成功事例を真似しても成功するとは限らないし、スピードを上げても成功しない時代なのですから。 答えは見えないし、先行きも見えません。新しいアイデアを出して、どんどん試してみるしかないのです。ただ、アイデアを出すとき、力のあるア
飲食店の関係者が、今ひしひしと感じていること、それは「飲食業のIT化」です。かつて「飲食に関するIT」と言えば、「ぐるなび」や「食べログ」などの集客サービスくらいでしたが、今では予約や会計、仕入れなど、飲食店の主要な業務のほぼ全てで、いくつものITサービスが乱立するようになりました。しかしまだ多くの飲食店にとって、その効果は半信半疑だし、数あるサービスから何を選べばよいのか分かりにくい状況です。 そこでこの新連載では、飲食店の予約/顧客台帳サービスとしてNo.1のシェアを誇る株式会社トレタの代表・中村仁氏に、お勧めのITサービスを選び、解説してもらいます。パナソニック、外資系広告代理店を経て、複数の繁盛店を開業してきた中村氏は、飲食業界とITをめぐる現状をどのように見ているのでしょうか。(執筆協力:谷山宏典) 【詳細画像または表】 ● 外食産業の“ワクワクしない未来” 『飲食店を救う「
私事で恐縮だが、筆者は1970年代末から1980年代末にかけての10年間を、大手電機メーカーの宣伝部のサラリーマンとして過ごした。 当時の広告業界には、今みたいに「情報セキュリティ」とか「コンプライアンス」とかいったややこしい言葉はなかったから、広告代理店の営業は、朝から得意先の宣伝部のオフィスにズカズカ入って来て、宣伝部員に片端から「お茶でも、どうです?」と声をかけ、近くの喫茶店に誘っていった。 そんなとき、電通の営業が誘うのは、部長か部長代理ばかり。下に行ってもせいぜい30歳の主任止まりで、ボクらのような決裁権のない20代前半のペーペーの平社員や、窓際族の爺さんは絶対に誘われない。そういう様子を、ボクは苦々しい思いで眺めていた。 『電通・鬼十則』の第三則に、「大きな仕事と取り組め、小さな仕事は己れを小さくする」とあるが、どうせボクなんか「小さな仕事」の部類だよ、とひがんだりもして
今年1月の発売と同時に即、増刷が決定するなど、大きな話題になっている本がある。それが『ハーバードでいちばん人気の国・日本』(佐藤智恵著)だ。本書のために20人以上の教授へのインタビューを敢行した佐藤氏が、取材の中で痛感したこと、それは「日本人は、自分たちの本当のすごさを知らなさすぎるのではないか」ということ。 それはいったいどういうことか。そして、世界のビジネススクールの頂点たるハーバードにおいて、「日本人と日本企業」はどのように教えられているのか。お話を伺った。 ――自らも米ビジネススクール出身で、MBAについての著書も多い佐藤さん。なぜ今回、このテーマで書籍を書こうと考えたのでしょうか。 「『日本への注目が高まっている』――リーダーシップについての取材でハーバードの教授陣へのインタビューをしていたとき、そう感じたのがきっかけです。取材の中で『日本企業を題材にしたケースが人気を集めて
先日、米国の大手旅行雑誌「トラベル+レジャー」が発表した人気観光都市ランキングで、京都が2年連続で世界1位に選ばれました。 また、国際的なブランドコンサルティング会社のフューチャーブランドが毎年発表している国別ブランド指標の最新版でも、日本が初めて世界トップに選ばれました。世界で最もブランド力のある国というわけです。 クールジャパンや、2020年の東京オリンピックなど官民で日本をプロモーションしている成果もあるでしょうが、一朝一夕に叶う結果でないことは明らかです。 長い歴史の中でコツコツと蓄積された何層にもわたるカルチャーが、表層的ではない厚みのある気風を醸し出しているからだと思います。 ■ 日本のブランド力は世界ナンバーワン 渡辺京三氏の名著『逝きし世の面影』には、江戸〜明治時代に来日した外国人有識者からの賛辞が生活者視点で書かれています。 親切で礼儀正しい、幸福そうな陽気な
■過去の失敗を取り戻したい気持ちにつけ入る 失敗しない人など、この世にはいない。 仕事や人間関係において「ああすればよかった」という後悔の思いを誰もが持っているに違いない。特に、お金にまつわる失敗は、より大きな後悔の念を残しがちである。 詐欺や悪質業者はそこへつけ込んでくる。 近年、原野商法の被害者らが再び狙われている。原野商法とは、ほとんど価値のない土地を「必ず値上がりするから」と嘘の説明をされて、時価よりも高い金額で購入させられるものだ。特に、土地の値段が上がっていた1980年代のバブル期に、被害に遭った人が多く、詐欺業者らはこれらの被害者名簿を手に入れて、電話をかける。 数十年前に北海道の土地を購入した高齢女性のもとに、近頃になって突然、業者から「海外の人が、あなたの所有地を欲しがっています」という電話がかかってきた。女性が業者の話を聞くと、「所有地を売却するためには、まず
■マスメディアよりも宣伝効果があるのは 自分の行動を理解してもらう、支援を集める、品物を売る……。人に広く伝えていくほどに大きな成果が出るのは、どんなビジネスにもあてはまるだろう。自分のアイデアを広めたり、その存在を知らせたりすることは、購買や行動を促すことにもつながるものだ。 ご存知の通り、最近まで情報伝達の核となってきたのはテレビや新聞などのマスメディアである。巨額の宣伝広告費をかけて人々の生活に入り込み、販売網を獲得する。製品が売れればその利益でまた新たな製品を開発し、さらに大きな宣伝を仕掛けていくという仕組みだ。 ところが、この手法に変化がみられるようになった。巨額の経費を投じても、そもそも興味のない人に働きかけたところで、その人にはまったく広告がきかないどころか、ほぼ目にも入らない。以前よりも多様なメディアが生まれ、それぞれがターゲットの視聴者にぴたりとはまる情報をプッシュ
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