日本の科学誌が消える - 雑誌記事：@niftyニュース
学研の「科学」だけじゃない 日本の科学誌が消える （AERA 2010年3月8日号掲載） 2010年3月5日(金)配信 2ページ中 1ページ目 前のページ | 1 | 2 | 次のページ 「バイオで科学技術立国」のかけ声が虚しい。ライフサイエンス系の雑誌が 次々と消滅している。日本語で書かれた科学誌は風前の灯だ。 書店にいまも並ぶのは１月号のまま。共立出版のバイオサイエンス専門誌「蛋白質核酸酵素」はもう消えた。 昨年10月、「来年１月号で休刊にする」と同社幹部から知らされた編集委員会幹事の山本正幸東大教授にも休刊は「寝耳に水」だった。 「ついこの間、創刊50周年を祝ったのに」 電子版英語雑誌が席巻 同誌は、生化学や分子生物学の研究が本格的になろうとする1956年、大阪大の赤堀四郎、名古屋大の江上不二夫、東京大の渡辺格（いずれも故人）という先駆者３人が協力して創刊した。当時は、ワトソンと
それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
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美健ガイド社 真弓定夫先生