虚構の歴史が現代に根付くメカニズム 偽文書研究『椿井文書』著者に聞く
２０２０年３月、江戸時代後期の椿井政隆という人物が作った偽の家系図や絵図など「椿井文書」と呼ばれる一連の偽文書（ぎもんじょ）についてまとめた『椿井文書――日本最大級の偽文書』（中公新書）が出版され、話題を集めました。椿井文書の実体と、それを根拠に町おこしが行われている実態を明るみにした同書は「新書大賞２０２１」３位にも選出。歴史の嘘が真実へと置き換わっていくことについて、著者の大阪大谷大学・馬部隆弘准教授に話を聞きました。 「椿井文書」は山城国相楽郡椿井村（現在の京都府木津川市）出身の椿井政隆（１７７０～１８３７年）が、中世の地図や絵図、家系図と称して偽作した文書の総称。現在の滋賀県北部から京都南部、大阪まで数百点が広く流布した。代表的なものとして、興福寺（奈良県）の末寺をリストにまとめた「興福寺官務牒疏（こうふくじかんむちょうそ）」がある。 ＜名前を見ただけでむず痒くなりますね＞ ――「
「当面生き延びて」天国が入国禁止措置 新型肺炎で
新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、天国が全ての国からの入国を禁止すると発表した。感染症による入国禁止措置は１４世紀に流行した黒死病（ペスト）、２０世紀初頭のスペイン風邪に続いて約１００年ぶり３度目。 天国では世界保健機関（ＷＨＯ）が２月２４日に「潜在的なパンデミックの可能性がある」と発表したことを受け、入国審査を厳格化。富裕層の入国を禁止するなど、針の穴を通るより厳しく管理していたが、今月に入って教皇庁のあるイタリアで爆発的に感染が広がったことから、全ての国を対象とする入国禁止措置を決めた。また、地獄からの難民を受け入れてきた蜘蛛の糸も４日付で切断した。 禁止期間は「流行が収束するまで」としており、具体的な期限は設けない。天国のガブリエル広報官は「国民を守るために決断せざるを得なかった」と説明。また「今は時期が悪い」として、当面の間は手洗い・うがいの励行など、生き延びるために全力を尽
住宅街に野生のネコ出没 警戒呼びかけ 東京・世田谷区
東京都世田谷区の住宅街で９日午後２時すぎ、野生のネコが道路を歩いているのを住民が目撃し、西世田谷署に通報した。近くの小学校では、集団下校に切り替えるなどして対応した。同署では住民に警戒を呼びかけている。 目撃した男性によると、ネコの体長は４０センチほどで、茶トラのオスとみられる。住宅街の路地から突然姿を現すと、ゆっくりと道路を横断し、そのまま駐車中の乗用車の下へと潜り込んでいった。 通報を受けた同署員が付近を捜索したところ、目撃されたネコは見つからなかったが、三毛やハチワレなど茶トラとは異なる他のネコ７匹を発見。住民の安全確保のため、発見現場から半径５００メートル内を立ち入り禁止区域とした。また、隣接する区立豪徳小学校では、この日の課外活動を見合わせ、集団下校に切り替えるなどして対応にあたった。当面の間、集団での登下校を続ける予定だという。 野生のネコの中には、人間に対する警戒心が弱い個体
「ジョン・ケージ「４分３３秒」トリビュート盤発売が決定」についてお詫び
２０１５年１０月１４日付記事「ジョン・ケージ「４分３３秒」トリビュート盤発売が決定」につきまして、英国のレコードレーベル「ミュート・レコード」が同様の趣旨のトリビュート盤「ＳＴＵＭＭ４３３」を１９年５月に発売する予定だということがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 米情報誌「ローリング・ストーン」（ウェブ版）の１６日付記事によると、「ＳＴＵＭＭ４３３」は、英国のレコードレーベル「ミュート・レコード」が設立４０周年のために企画した「ＭＵＴＥ４．０（１９７８ ＞ ＴＯＭＯＲＲＯＷ）」の一環として発売するアルバムで、デペッシュ・モードやニュー・オーダーなど同レーベルの著名なアーティスト５０組以上が参加すると伝えています。また、その第１弾としてスロベニアのバンド「ライバッハ」による
政府統計「信頼できる」１００％ 内閣府調査
内閣府は１４日、ＧＤＰ（国内総生産）など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は１００％で、「信頼できない」の０％を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が１６年から３カ月ごとに行っている。９、１０両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すＧＤＰも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日本銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた
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