ひとり親のほぼ全てが、食料や物資の支援について「必要」、または「あれば助かる」と考えていることが、民間団体の調査でわかりました。 ひとり親家庭を支援している一般社団法人「ハートフルファミリー」が10月、およそ1300人のひとり親からアンケートの回答を得たところ、新型コロナウイルスの影響で収入がなくなった、または半分以下になったという人がそれぞれ約1割いて、それらを含め、収入が減った人は66%にのぼりました。 そして、食料・物資の支援について「切実に必要」と答えた人が47%、「あれば助かる」とした人が52%でした。必要な支援の内容を複数回答で聞いたところ、トイレットペーパーなどの日用品、お米、と答えた人がそれぞれ21%いて、乾物やレトルトなどの保存食と答えた人が19%、以下、お菓子が11%、子どもの学習教材が9%、生理用品が8%でした。 調査した団体は、「限られた予算の中で、節約したい部分が