正直に話そう。われわれはみんなソーシャルメディア中毒者なのだ。病みつきになっているのだ。それが「Twitter」の新しいアプリケーションであろうと、「Facebook」の新しい機能であろうと、または新しい「ソーシャルなんとかサービス」であろうと、われわれは夢中になっている。しかし、われわれは判断基準にはならないかもしれない。実のところ、ソーシャルメディアにかかわると時間が取られるし、ほとんどの人はそれほど自由な時間があるわけではない。それでは、平均的な人々はどのようにソーシャルメディアにかかわることができるのだろうか。そして、そのためには実際にどれくらいの時間が必要なのだろうか。 ソーシャルメディアにかかわるために必要な時間 われわれの目にとまったのは、Museum 2.0というブログの以下の投稿である。 ［補足説明：Museum 2.0は、Web 2.0の技術と哲学を探究し、それを（現実

NTTドコモは4月18日、ブランドロゴを7月より変更すること、既存顧客重視の姿勢に転換することを発表した。なぜドコモはこの時期にブランドロゴを変更する必要があったのか。そして、今後どのような成長戦略を描いているのか。同日開かれた会見の様子から、ドコモの考えを見ていく。 通じなくなった“ドコモ流” まずブランドロゴと経営戦略を刷新した背景には、携帯電話市場の飽和感と競争環境の激化に対する危機感がある。 携帯電話は国内の契約者数が1億件を突破し、市場の伸び幅が小さくなっている。また、「ソフトバンクモバイルやイー・モバイルなどが参入して競争が激しくなった」（NTTドコモ代表取締役社長の中村維夫氏） この結果として、市場拡大期には大きな効果があった“ドコモ流”のやり方が、通用しなくなっていた。ソフトバンクモバイルらの勢いに押され、3月末には市場シェアがついに50％を割り込んだ。 「急拡大期には、目

「ニコニコ動画」「dwango.jp」など人気のサービスを抱えるドワンゴは、 技術者を現行の100人から200人にまで増やす「技術者倍増計画」を掲げ、積極的な求人活動をしている。一般的な新卒、中途採用はもちろんのこと、今回で3度目となる2ちゃんねるでの求人を行い、さらにはニコニコ動画の監視業務への障害者起用も始めた。4月9日に行われた、2ちゃんねるでの求人募集に応募した開発者への説明会から、同社の人材戦略に迫った。 どんな人でも活躍できる職場作りを目指す 説明会の会場では、執行役員 研究開発本部長である千野裕司氏が、同社の成り立ちや特徴などについて説明した。 千野氏が最初に掲げたのは「ネットに生まれて、ネットでつながる」という同社の理念である。ドワンゴは元々フリーウェアの開発者やネットゲーマーなどが集まって創業した経緯があり、「ネットで面白いことをやりたい」という当初からの考えは変わってい

中国の検索サービス「百度」が日本で正式サービスを開始してから約3カ月が過ぎた。スピードを体感できるウェブ検索と、動画や画像といったエンターテインメント性のある検索が好評を得ている。ただ、それでも日本の検索市場の2強、ヤフーとGoogleに対抗するのは簡単なことではない。 日本版百度はどう立ち向かっていくのか。百度株式会社のたった1人の日本人エンジニアである水野貴明氏に、日本版百度のコンセプトや、検索エンジンを悩ませるスパム事情、日本市場で成功する秘訣などを聞いた。 はてなから百度へ --水野さんは、はてなから百度に移られたんですね。どういった経緯があったんですか。 はてなではアプリケーションエンジニアをやっていました。実際にコードを書いて、どちらかというと既存のサービスを改善していく立場です。「はてなダイアリー」というブログサービスや、アクセス解析の「はてなカウンター」というサービスが中心

仮想空間の代表的な存在、セカンドライフ（Second Life）の話題を最近聞くことが少なくなりました。セカンドライフが開始されてからしばらくは、企業の参入が相次ぎ話題となりましたが、現在はその動きも一段落しているように見受けられます。 総務省は、4月18日、「平成１９年「通信利用動向調査」の結果」を公表しました。「３Ｄ仮想空間における企業活動の状況 （企業）」の調査結果の中では、3D仮想空間において企業活動を「実施している、または実施したことがある」企業は3.2%、「実施したことはないが、今後実施することがある」企業はわずか1.2%となっています。現時点で日本の企業の多くは3D仮想空間にビジネスとしての価値をあまり見出せていないと言えるでしょう。 ソフトバンク・ヒューマンキャピタル　ワークスタイル研究所は4月7日、ビジネスパーソンや採用担当者に対してのアンケート調査結果などをもとに「イン

洞爺湖サミットがいよいよ７月７日～９日に開催されます。洞爺湖サミットでは環境問題が一つの大きなテーマになり、福田首相も「環境問題を話し合うには最高の場所」と述べられています。 また、昨年あたりから地球環境に配慮したＩＴ製品やＩＴ基盤や環境保護や資源の有効活用につながりＩＴ利用を「グリーンＩＴ」と呼び、企業のＣＳＲの観点からもグリーンＩＴを積極的に活用しようとしている企業も増えつつあります。 総務省は４月20日、「地球温暖化問題への対応に向けたＩＣＴ政策に関する研究会 報告書のとりまとめ」を公表しました。地球温暖化問題への対応に向けてＩＣＴ政策を検討していくもので、ＩＣＴによる低炭素社会の実現を目指すとしています。主な検討内容は以下のとおりです。 ＩＣＴ分野における電力消費量、ＣＯ２排出削減効果の予測 ＣＯ２排出削減に資するＩＣＴ研究開発課題 ＩＣＴによるさらなるＣＯ２排出削減に向けた検討