「星の王子さま」に出てくる怪樹・バオバブの並木道で、カメレオンの押し売りを受ける - 沙東すず
この7月にマダガスカルに行ってきた。行ってきたと書いてよいのか、本当はよくわからない。今でも行ってきた実感がないのは、あまりに遠すぎるからか、はじめて旅先で体調を崩してゲロを吐いたりしていたからか、風物が今まで行った場所と違いすぎたのか…たしかに大地が赤くて火星みたいだったわ…一部では「小田原で泣きながらカマボコを食べているのを見た」という証言もあり、もうそっちのほうが本当なような気もしています。 行った証拠はパスポートの入国記録と、2000枚程度の写真だけ。これからこの写真をもとに粘着質な旅行記を書くことで、8日間足らずのマダガスカル旅行を自らにアイデンテファイしたいのです。 あらゆる意味で遠い国、マダガスカルに翻弄される会社員の有休 出発の2ヶ月くらい前から「マダガスカルに行く」とうわ言のように唱えてきましたが、まあ9割以上の確率で「それってどこにあるの？」と言われます。世界で4番目に
中国経済にハードランディングの兆し？ 足元の成長率は4～5％との観測も
（2012年8月20日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 中国の温家宝首相が2012年の経済成長目標を7.5％に設定すると発表した今年3月には、ほとんどのアナリストが首相は控えめすぎると感じ、世界第2位の経済大国は実際にはもっと速いペースで成長するだろうと予想していた。 確かに、中国経済はこの10年間、毎年の目標を常に上回る経済成長を遂げている。2008～09年に世界金融危機があったにもかかわらず、ここ10年間の経済成長率の平均値は11％近くに達している。ところが、ここ数カ月は経済活動が予想を大幅に上回る沈静化を見せており、7.5％という目標が野心的なものに見え始めている。 利下げ後も止まらない景気減速 大方のエコノミストはまだ、中国は緩やかで手に負える範囲の「ソフトランディング（軟着陸）」の真っ只中にあると考えているが、もっと厳しい状況に陥るのではないかと心配する声も一部で上がり始めてい
経済学者の愛した6つの政策 - himaginary’s diary
をリストアップしたNPR記事にマンキューがリンクした。 以下がその6つの政策。 不動産の税控除の廃止 不動産ローンの利払いが控除の対象となっているが、結局、高額な住宅の税控除が大きくなり、そうした住宅を買った人を補助することによって住宅市場を歪めている。 従業員への医療保険提供に対する税控除の廃止 税を払わないで済むことが医療保険を拡大し、ひいては医療コストの押し上げにつながっている。 法人税の廃止 企業が事業に再投資するのは結構なこと。金持ちへの課税という目的のために企業への課税を利用するべきではない。 所得税と給与税の廃止 所得や雇用へのインセンティブを損なうべきでない。それらを全廃して、消費税に置き換えるべし（ただし、低所得者の保護のために累進的にする）。 炭素排出への課税 これは消費税の一種。しかも汚染を停止するインセンティブを与える。 マリファナの合法化 マリファナの使用者やディ
ケインズ理論と相対性理論 - himaginary’s diary
少し前のはてぶで呟いたように、非自発的失業について論じる人はケインズ経済学を裏付けとして用いているのを小生は当然視していたのだが、そのはてぶのリンク先ブログエントリに書かれているように、今の世の中ではそれは裏付けのうちに入らないらしい。その辺りの事情は、ネットで最近見掛けた https://twitter.com/maeda/status/235709226058645505:twitter というツイートに良く表わされている。 このツイートのリンク先では、ケインズ経済学のミクロ的基礎付けを、従来のワルラス的枠組みから離れた形で構築することを試みているとの由*1。そういえば、こちらやこちらにあるように、最近、各経済学者が自分なりのケインズ解釈を相次いで打ち出している。それに便乗するわけでもないが、今日は、ケインズ経済学について小生が前から漠然と考えていたことを、いわば「my two cen
オリバー・ウィリアムソン（浅沼萬里、岩崎晃訳）『市場と企業組織』（３） - 備忘録
市場と企業組織 作者: オリヴァー・イートン・ウィリアムソン,浅沼万里,岩崎晃出版社/メーカー: 日本評論社発売日: 1980/01/01メディア: 単行本購入: 1人 クリック: 65回この商品を含むブログ (14件) を見る 第十章においては、内部組織と市場の関係について、これまでの「効率性」を中心においた議論に代えて、「進歩性」を中心においた議論を行う。すなわち、規模の小さい企業が数多く存在する競争的な市場をもつ産業と、少数の大企業からなる（寡占的な）産業のどちらが、より技術進歩を促進する構造をもつかということについて検討される。前者の構造に優位性をおく議論が、マーシャルを端緒としてスティグラーなどによって行われている一方、シュンペーター、そしてそれを敷衍したガルブレイスによって、「大規模企業と構造的な独占が技術進歩をもたらす傾向がもっとも大きい」と主張されている。後者については、同
淘汰される成長モデル - 経済を良くするって、どうすれば
需要が成長を支配することがあること (KitaAlps) 2012-08-21 10:23:24 >「この十年で最も成功した成長モデルは、中国を典型とする輸出主導型だった。それは、米国と欧州のバブルが前提であり、それが需要を作った・・・」 >「しかし、このモデルも、もう終わり。前提のバブルが弾けたら輸出増は望めない。」 結局、あらためて、これは「需要」あっての成長だったことを示していますね。 ところが、主流派経済成長理論は、ソローの「新古典派成長理論」も「内生的成長理論」もサプライサイドだけで成長を説明しようとしていますから、「需要」が成長を制約するという状況を基本的に扱えないわけです。 （まあ、ということで、そうした長期のモデルと短期の現実とのズレは、アドホックな付加的なサブ・メカニズムを追加することで説明することになるわけです・・しかし、限界・問題があります。） そもそも「長期的」にす
長期金利の本当の課題 - 経済を良くするって、どうすれば
現在の長期金利には大きな歪みが生じている。むろん、理由は欧州危機であり、その動向によって揺れているのである。これに関して、消費増税の採決を巡り、上がった下がったと騒ぐのは、事の本質を見失うことになりかねない。そして、長期金利の本当の課題は、全然、別のところにある。 ……… 消費増税の法案採決前の政治混迷に際して、各紙が「悪い金利上昇」と騒いだのは、何とも奇妙な光景であった。長期金利は、春頃までは1%弱の水準にあり、0.7%台といった超低金利は、欧州危機の深まりによって生じたものである。したがって、ECBが柔軟性を発揮するなどして危機が和らげば、元に戻ることは十分に考えられる。消費増税を敢行し、超低金利を維持しようとしても、無理な話である。 日経は、1.09%を超えると大手銀の保有国債に含み損が生じるとか、2003年に0.43%から3か月で1.2%も反転上昇したとか言って怖がらせるのだが、春
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