石をひっくり返してみると、ハサミムシがハサミを振り上げて威嚇（いかく）してくることがある。 ハサミムシはその名のとおり、尾の先についた大きなハサミが特徴的である。 昆虫の歴史をたどると、ハサミムシはかなり早い段階に出現した原始的な種類である。 ゴキブリも「生きた化石」と呼ばれるほど原始的な昆虫の代表である。ゴキブリには、長く伸びた2本の尾毛が見られる。この尾毛は原始的な昆虫によく見られる特徴である。 ハサミムシのハサミは、この2本の尾毛が発達したものと考えられている。ハサミムシは、サソリが毒針を振り上げるように、尾の先についたハサミを振りかざして、敵から身を守る。また、ダンゴムシや芋虫などの獲物を見つけるとハサミで獲物の動きをとめてゆっくりと食らいつく。 石をひっくり返すと、石の下に身を潜めていたハサミムシが、いきなり明るくなったことに驚いて、あわてふためいて逃げ惑う。 ところが、である。

「結局、また下方修正だったね」 キヤノンが10月28日に開催した投資家やアナリスト向けの説明会の参加者からはあきらめに近い感想が漏れた。 キヤノンは同日、2019年12月期（米国会計基準）の業績について、売上高は3兆6250億円（前期比8.3％減）、営業利益は1880億円（同45.2％減）と、減収減益を見込むとした。7月の中間決算時点での予想から売上高を1200億円、営業利益は270億円引き下げ、業績予想の下方修正は今期3回目となる。 米中貿易摩擦の長期化が影響 業績悪化の背景についてキヤノンは、為替が円高に推移していることや米中貿易摩擦の長期化による世界経済の減速を挙げた。「カメラメーカー」のイメージの強いキヤノンだが、プリンターやオフィス向け複合機、半導体露光装置など、法人を主要顧客とするBtoB事業を幅広く手がけている。 度重なる下方修正には、ヨーロッパでのプリンター関連の減収や、半

富士フイルムは10連休明けの5月9日、日本国内向けに新しい写真クラウドサービスの提供を始める。「Photo Bank（フォトバンク）」と名付けられた新サービスで、まずはスマートフォン向けのアプリとして提供される予定だ。5GBまでの保存は無料となる。 スマホで手軽に写真が撮れる今、多くの人がつい写真を撮り過ぎてしまう。スマホ本体の保存容量が足りなくなり、クラウドサービスを利用して写真を保存する人も多い。すでにアメリカのグーグルが提供する「グーグルフォト」や、アマゾンがプライム会員向けに提供している「アマゾンフォト」などが世界的に広く利用されている。 フォトバンクの目的はビジネスでの活用 富士フイルムはこれまでも「マイフォトボックス」という写真ストレージサービスを提供していた（2019年8月末にサービス終了予定）。だが、今回フォトバンクを投入し、世界のプラットフォーマーがひしめく領域に改めて参

「3人寄れば文殊の知恵」にはならない 「3人寄れば文殊の知恵」と言いますが、チームをつくることにより、誤った意思決定をしてしまうことがあります。 アメリカの社会心理学者アーヴィン・ジャニスは1972年に「集団浅慮」という概念を提唱します。 「集団が選択肢を現実的に評価するよりも満場一致を優先させようとしたときに生じる、素早くかつ安易な思考」と定義されています。 例えば、1人で道路を渡る際には左右をしっかりと見渡し、信号を確認してから渡るにも関わらず、大勢の仲間と一緒に道路を渡る際には状況を確認せずに先頭の人についていく（集団の一体感を維持する）ことで、事故のリスクが高まってしまうことなどがあげられると思います。 ジャニスは太平洋戦争のきっかけとなった真珠湾攻撃において、アメリカ軍には集団浅慮があったと分析しています。真珠湾攻撃の直前、ハワイ駐留のアメリカ軍司令官は本国から日本軍のハワイ攻撃

ほかにもゼンリンはさまざまなデータ配信サービスを用意しており、住宅地図部門は紙を中心に売り切り型が依然多いものの、3割をサブスクリプション型が占めるまでに成長している。新年度の2020年3月期には中央省庁や地方自治体向けでも月額課金モデルを増やしたい構え。総合行政ネットワーク（LGWAN）に対応したサービスを拡充し、あらゆる部署で地図を活用してもらうべく多様なプランを用意する。 無料化の波というデジタル化の流れに逆らえなかったゼンリンだが、データ整備にも地道にコストを割き続けた結果、BtoBへの取り組みが開花。昭文社とは優劣がはっきりしたようだ。 ゼンリンの前に崩れたライバルは昭文社だけではない。パイオニアグループもそうだ。パイオニアのカーナビ「カロッツェリア」は長らく国内トップシェアを誇り、その地図データを内製化したのが子会社のインクリメントP社。ゼンリンがグーグルやヤフー、ナビタイムに

大手ネット企業が「予測力」の改善に力を入れている。かつては「まったく使えない」と揶揄されていた「グーグル翻訳」はどんどん精度を上げているほか、アマゾンは顧客の購入に基づいて、将来的には顧客が注文する前に「欲しがっていることが予測される」商品を配送するサービスを思案している。 アマゾンの予測的中率は現在5％程度 企業の幹部から私たちが最も頻繁に受ける質問をひとつ挙げるなら、「AIはわれわれのビジネス戦略にどのような影響を与えるのだろうか」という質問だろう。それに答えるため、ここで思考実験を行ってみよう。 ほとんどの人たちは、アマゾンでの買い物に慣れている。そしてたいていのオンライン小売業者を相手にする場合と同じく、あなたはアマゾンのウェブサイトを訪れ、目指す商品を買い求め、カートに入れる。支払い手続きを済ますと、アマゾンから商品が送られてくる。現在、アマゾンはこの「ショッピング・ゼン・シッピ

高収入は激務の裏返しではないか――。インターネット上などではブラック企業とのうわさも流れる。同社評の1つが、「20代で1000万円超え、30代で家が建ち、40代で墓が建つ」。平均勤続年数が12.2年とそれほど長くないことから、稼ぐだけ稼いで独立するというイメージもある。 こうした見方に対し、キーエンスの経営情報室長の木村圭一取締役は「厳しい働き方を求めているわけではないし、若手の裁量度がとても高い会社だ」と語る。高収入は会社の成長と高収益を社員に還元している結果だという。 営業利益率は脅威の50％超え 経済産業省の企業活動基本調査によれば製造業の売上高営業利益率は4.7％（2016年度実績）である。それに対し、キーエンスの2018年3月期決算は売上高5268億円、営業利益2928億円と営業利益率にして約55％という驚異的な水準をたたき出した。成長も継続中。2008年3月期決算は売上高200

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今年も12月に入り、一気に年末モードだ。 企業にとって12月は従業員への冬のボーナス（賞与、一時金）の支給のほか、取引先への支払いなどがかさむ時期。無事に年が越せるかとヒヤヒヤしている企業経営者や財務・経理担当者もいるだろう。 一般家庭もそうだが企業も金がなければ極端な話、破綻してしまう。そんな企業の財務健全性を示すのがネットキャッシュだ。現預金と短期保有の有価証券の合計額から、有利子負債と前受金を差し引いて算出する。企業の実質的な手元資金であり、これが多いほど財務的な安全性が高い。 東洋経済オンラインは約3700社以上の上場企業のネットキャッシュを割り出し、上位500社をランキングにした。例年同時期に同じ内容のランキングを公表しており、その最新版となる。それぞれの企業の直近本決算をベースにしている。 ソニーのネットキャッシュは1兆4178億円 1位はソニーの1兆4178億円。直近の201

「バーニングマンに行ったことのないやつは、シリコンバレーの住人とは言えない」とイーロン・マスクが言い切るとおり、最近のシリコンバレーでは、「自分を超える体験をすること」が流行している。 かつては、50年以上の修行の末に僧侶がようやく会得するような脳の状態――理性をつかさどる前頭前野の活動が低下する一方、セロトニンやドーパミンをはじめとする神経伝達物質が活性化し、圧倒的な集中力が生まれることによって、パフォーマンスが500%アップするといわれる境地――を、テクノロジー、心理学、薬学、神経科学などの発達によって、誰でも、簡単に、安全に、体験できるようになったからだ。 今回はこのシリコンバレーでの新たな潮流について書かれた『ZONE シリコンバレー流 科学的に自分を変える方法』の中から、従業員の最高のパフォーマンスを引き出すためにグーグルがやっている取り組みを紹介する。 グーグル社員が参加する「

東京から荒川を隔てた埼玉県南部に「西川口チャイナタウン」と呼ばれる一帯がある。JR蕨（わらび）駅からの徒歩圏内に位置する芝園団地に一歩足を踏み入れると、すれ違う人のほとんどが中国人だ。 隣のJR西川口駅周辺では、本場の味が楽しめる中国料理店が雨後の筍のように誕生している。ここは中国なのだろうかと錯覚してしまうほどの生活感だ。この地域で根を張る中国人はいったいどこからやってきて、どこへ向かおうとしているのだろうか。現地を取材してみた。 芝園団地の中国人比率は50％ 2013年に芝園団地に住み始めた王琳さん（39歳、本人の希望により仮名）の顔には日本人女性と見紛うような白いファンデーションと真っ赤な口紅が浮かんでいた。話してみると日本語もほぼ完璧。それもそのはず、彼女が留学目的で東北部・遼寧省から来日してきたのはもう17年前のことだという。 この団地で暮らしている日本人について聞いてみると、「

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グーグルの3カ月サイクル 僕はかつて、仕事で成果を出すためには、基本的にひとつのアプローチしかないと考えていました。「仕事を効率化して、処理するスピードを速めて時間を捻出する」それしかない、と。 しかし2008年にグーグルに入社して以降、「時間」に対する僕の考え方は変わりました。グーグルで一緒に働いた仲間たちは仕事できっちり成果を出します。ただ、必ずしも長時間働いているわけではなく、プライベートや家族との時間をとても大切にしていて、人生の過ごし方に対する満足度も高いのです。 グーグルの社員の働き方は多様で、個人個人の裁量に任されている部分も多かったのですが、プロジェクトの成果は厳しく問われます。驚いたのは、四半期、つまり3カ月ごとの成果を徹底的に管理していたことです。 3カ月で成果を出せない人やプロジェクトはどんどん忘れ去られます。結果が出せないと突然予算が削られるし、チームがなくなる可能

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偉業に不可欠な要素は？ クレイジーな人々がいる。厄介者、反逆者、トラブルメーカー。四角い穴に丸い杭を打ち込むように、物事をまるで違う目で見る人々だ。 ――1997年、アップルの広告 アップルが1997年に展開した「Think Different.（物の見方を変えよう）」キャンペーンは、宣伝史上最もクリエイティブで、最も成功したコマーシャルの1つとして称賛されてきた。テレビCMでは、ガンジー、マーサ・グラハム、アルバート・アインシュタイン、アルフレッド・ヒッチコックなど、因習を打破した偉大な人々の白黒映像が次々に流れた。 当時アップルの売り上げは低迷していたが、この刺激的なCMは、「アップルはイノベーションの拠点となって、クリエイティブ思考の人、独創的な思索家、テクノロジーをいち早く利用する人のための製品を作る」というメッセージを広く伝えることに成功した。 そしてこのCMは、創造性とイノベー

米国時間の1月3日、コンピュータ系情報サイト「The Register」が「インテル製プロセッサのバグを原因とする深刻なセキュリティホールが発見された」と報道。その対策にはハードウェアそのものの変更が必要であり、ソフトウエアで対策を行った場合には大幅な性能低下を引き起こすとの内容を含む記事を発表した。 バグはインテル製プロセッサのみで発生し、パスワード、ログインキー、キャッシュファイルなどを、カーネルメモリ（基本ソフトの核となる部分で読み書きするメモリ）から盗めてしまう、という内容。本当であれば、インテルにとって致命的ともいえる失態だ。 この情報は直後のインテルの株価にも少なからぬ影響を与えた。いったい、その実態とはどのようなものなのだろうか。 このバグはインテルだけの問題ではない 実はこのバグはインテルだけの問題ではないし、またパソコンだけの問題でもない。極めて広い範囲の影響があるバグで

東洋経済オンラインでは、『会社四季報』の本社所在地データを使い、上場企業を地域別に分けた最新の年収ランキングを配信してきた。今回は、日本全国の全上場企業を対象にした平均年収トップ500社を紹介する。 2017年9月に発表された2016年度の民間給与実態統計調査結果（国税庁）によると、民間の給与取得者の平均年間給与は421万円。今回ランキングで紹介するトップ500社はすべて700万円以上と大きく超えている。 ランキングでは、前年からの増減額も併載。平均年齢もランキングに加えているほか、持ち株会社体制の会社には、「純」のマークを付けた。各企業の平均年収と年齢は、2016年8月期から2017年7月期の有価証券報告書に記載された単体の数字を用いている。 単体の従業員数が20名に満たない場合や、平均年収が有価証券報告書に開示されていない会社は対象外としている。調査時点を合わせるため、本社所在地は、『

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会社勤めの人間が結婚するきっかけとは何だろうか。 国立社会保障・人口問題研究所が5年おきに行っている、結婚や出産に関する全国調査「出生動向基本調査」（2015年調査）によると、夫婦が出会ったきっかけとして、「職場や仕事で」と回答した割合は、28.2％だ。これは「友人や兄弟姉妹を通じて」の30.8％と並んで、”出会いの2大パターン”となっている。 また、交際相手がいる18～34歳の未婚者に、現在の交際相手と出会ったきっかけを聞いたところ、「職場や仕事で」が、男性で18.6％、女性で21.5％。こちらも、「学校」や「友人・兄弟姉妹」と同様に、上位の一角を占めている。社内の人間のほうが素性がわかって安心、というのもあるかもしれない。 「3割弱」が職場結婚という現実 このように社内恋愛は、どこにでもある出来事だ。最近では少子化対策として、こうした職場を通じた出会いを支援する動きもある。政府は、婚活

8月も中盤。まだまだ暑い日が続く中、夏のボーナス（賞与、一時金）を活用して、旅行するなど気分転換を図っているビジネスパーソンも少なくない。ボーナスを含めた今年前半の給与から、今年の年収がどれほどなのか、大まかに試算している人もいるだろう。 東洋経済オンラインは上場企業を対象に各社の40歳社員の年収を推計。全国5地域（「東京除く関東」「東京」「中部」「近畿」「北海道・東北、中国四国、九州沖縄」）に分けてまとめた。その第1弾として東京都の上位500社ランキングを公表する。 集計対象としたのは、『会社四季報』の本社欄に掲載した本社所在地が東京都となっている上場企業3205社。単体の従業員数が20人に満たない場合や平均賃金の発表がない企業は除いた。有価証券報告書（2015年6月期～2016年5月期）の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「平成26年度賃金構造基本統計調査」を基に試算した。あ