ProductZine Day&オンラインセミナーは、プロダクト開発にフォーカスし、最新情報をお届けしているWebメディア「ProductZine(プロダクトジン)」が主催する読者向けイベントです。現場の最前線で活躍されているゲストの方をお招きし、日々のプロダクト開発のヒントとなるような内容を、講演とディスカッションを通してお伝えしていきます。
![プロダクトマネージャーで年収が上がる人と、そうではない人との違いとは?](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/562e81cd349a5e204169bef6b5c61b983e032eba/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fproductzine.jp%2Fstatic%2Fimages%2Farticle%2F2454%2F2454_ogp.jpg)
プロダクトマネージャーのQ&A プロダクトマネージャーのQ&Aでは、同社が運営しているプロダクトマネージャーのための情報メディア「Granty PM」の、プロダクトチームページに掲載されている企業の所属プロダクトマネージャーや、インタビュー記事が掲載されている現役プロダクトマネージャーに回答者となってもらい、回答を受け取った人たちがそれを自身のプロダクトチームや所属組織に伝播させることによって、プロダクトづくりに込められた想いや願いといった熱狂の輪が広がっていくことを目指している。 初回は、「プロダクト作りで意識していることや大切にしていることは何ですか?」という質問に対して、22名のプロダクトマネージャーたちが回答した。 この質問には、PayPay、マネーフォワード、STORES、TimeTree、PIVOT、カオナビ、エムスリー、Sansan、米Amazon(ニューヨークオフィス)、デ
はじめに 株式会社RevComm(レブコム)のプロダクトマネージャーの吉井です。RevCommは音声解析AI電話「MiiTel(ミーテル)」、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings」、オフライン(対面)の商談を可視化する「MiiTel RecPod」を開発・提供しています。 RevCommでは、2023年5月からドキュメント管理ツールとして「Notion」を全社に導入しました。本連載では、プロダクトマネージャーとしてプロダクト開発にNotionを活用し成果が出たポイントについてご紹介します。 プロダクト開発プロセスとNotionの活用領域 現在プロダクトマネージャーは5名体制で、機能別に担当を分けています。プロダクトマネージャーは担当する機能ごとに、 顧客からの要望 社内からのアイデア プロダクトチームで策定しているプロダクトビジョン などをもとに開発要件を洗い出
リクルートは、全国約1万人の生活者を対象に実施した、「よのなか調査(生活者編)」の結果を3月26日に発表した。「よのなか調査」は、同社の事業とは直接関係しない領域も含めた、より広い「よのなか」における生活者と事業者の「行動・考え方」を調査し、社会構造の変化を明らかにすることを目的として、2022年から実施されており、今回発表された「よのなか調査(生活者編)」は2023年9月に行われている。 調査結果によれば、ChatGPTやMicrosoft Bing AI、LINE AIチャットくんといったテキスト型生成AIサービスの利用頻度は、三大都市圏とそれ以外の地方で大きな違いはみられなかった。「日常的に利用している」「月1回以上は利用している」「過去1回以上は利用したことがある」を合わせた割合は、三大都市圏が21.4%、それ以外の地方が18.3%となり、短期間で全国的に普及しつつあることがうかが
プロダクトマネージャーカンファレンス2023 基調講演の紹介ページ(録画への導線あり) (前編はこちら) ユーザーを幸せにする姿勢と、それを確かにする検証は重要(1) 「ユーザーを巻き込む覚悟」におけるユーザーはBtoBやBtoCといった提供スタイルによって変わる。顧客はお金を払う人や法人であり、ユーザーは実際にプロダクトを使う人である。 BtoBでは一般的には顧客(法人)とユーザー(法人の従業員)と分離されている場合が多く、ユーザーが使うことで顧客にビジネス上のメリットが生じるため、その価値を認識してもらい、お金を払ってもらうことが重要である。吉羽氏は、顧客とユーザー双方にアプローチする必要があるものの、片方のみに焦点をあてるケースが見られることを指摘した。 及川氏は、プロダクト主導の成長(Product-Led Growth)の観点から、顧客・ユーザーのジャーニーを考慮する必要があると
プロダクト開発に関わるマネジメントを学習する。特にAIを活用したプロダクトの開発、ビジネスを規模化させ得る開発のマネジメントについて学ぶ。プロダクトマネジャーは、ユーザーニーズを発見して、そのニーズを満たすプロダクトを構築することで指数関数的な事業成長を牽引する役割を果たす。 そこで同科目では最初に、プロダクトマネジャーの必要性やキャリアについて全体感を把握する。その後、新しいプロダクトが市場に受け入れられるまでの難所と乗り越え方について学ぶ。後半では、プロダクトの成長に応じて、戦略的に事業目標が変化する中で多様化していくステークホルダーを束ねる重要性や、デジタルプラットフォーム構築の初期的な論点についても学ぶ。 開講:2024年7月 場所:通学(東京校/7月期以降、通学・オンラインで開講予定) 対象:グロービス経営大学院 本科生・卒業生/GDBA卒業生 定員:35名 各回のテーマ: Da
Japan SaaS Insightsは、同社が国内SaaS市場の民主化を目指して、年に1回発刊しているレポートで、今回公開された「Japan SaaS Insights 2024」は、以下のような内容となっている。 2023年におけるSaaS市場の予測 答え合わせ 日本のSaaS市場動向 SaaSスタートアップの資金調達/Exit動向 SaaS上場企業のマーケット動向 2024年におけるSaaS市場 5つの予測 前回のJapan SaaS Insightsでは、Horizontal SaaSにおいてSales、Development、Analytics、Security、Automation分野が急成長すると予測していた。しかしながら、SalesやAI/Automationはプロダクト数や評価額の増加がみられたものの、他の領域では急成長が確認できず、この予測は誤っていたといえる。 一方で
プロダクトマネージャーカンファレンス2023 基調講演の紹介ページ(録画への導線あり) プロダクトマネージャーに求められる投資や財務への意識 最初のテーマは「カネを利用する覚悟」。プロダクト開発には必要なリソースが伴い、その中心は金銭である。自身がベンチャーキャピタルの立場としてスタートアップに投資することもある及川氏は、「創業者たちは自らの人生を賭け、社会を変える覚悟を持っている。このような覚悟を持つ人たちが、リスクを背負いながらも投資を求める。プロダクトマネージャーにも、スタートアップの創業者と同様のマインドセットが求められることが多い」と話した。 Tably株式会社/株式会社Global Hands-On VC Founding Partner/Adobe Executive Fellow/ 株式会社クライス&カンパニー 顧問 及川卓也氏(左側の映像では左) 一方、大企業においても数
SmartHR Labsは、SmartHR Plusをさらに活性化することを目的としており、具体的な取り組みとしては有志のSmartHR従業員が実験的に開発したアプリケーションをSmartHR Plus上で提供していく。人事・労務の領域にこだわらない柔軟な発想でアプリケーションを開発し、SmartHRを活用した新たな可能性を提案する。 SmartHR Labsの取り組み第1弾として公開されたのは社内イベント管理アプリケーションで、SmartHR上で研修や勉強会、懇親会といった社内イベントの募集ページを作成・公開できる。イベント内容の詳細を掲示するだけでなく、日程調整や応募者の管理・参加者の分析が可能で、SmartHRアカウントを持っていればログインしてすぐに利用できるので、新たなアカウント発行や登録は必要ない。なお、同アプリケーションはSmartHRの代表取締役CEOである芹澤雅人氏を含む
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