調査は今年6月、首都圏などにあるニートの就職・自立支援施設4か所を選び、施設を利用したことのあるニートの若者155人について、行動の特徴や成育歴、指導記録などを心理の専門職らが調べた。この結果、医師から発達障害との診断を受けている2人を含む計36人、23・2%に、発達障害またはその疑いがあることがわかった。http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/kyousei_news/20060824ik06.htm首都圏で就労を支援する施設に援助を求めに行った若者のうち、(軽度)発達障害の確定診断を既に受けていたのはわずか1.3%(2/155)だったという読売記事。ちなみに、一般人口における広汎性発達障害の有病率は1%程度と考えられている*1。(軽度)発達障害が広汎性発達障害以外の多様な状態を含むことを考えると、ハイリスク群で1.3%という数字は著しく低いが、心理の専門