〈アスリートの深層〉を探る、VICE音声ドキュメンタリーが配信開始MC MAMUSHIをホストに迎え、前田 健太選手や渡辺 雄太選手、髙橋 藍選手など、世界で活躍している日本人アスリート16人のキャリアや人生の転機について掘り下げていく。2023年10月9日よりAthlete's Mindが、Audibleよりリリースされる。

東京ベイ潮見プリンスホテル ”水辺の宿場町”をデザインコンセプトとするアートホテル「東京ベイ潮見... 詳細を見る

ロボット掃除機が、最新の技術を活用してより賢く進化している。未知の空間で自動的に部屋の形や障害物などの情報を含んだ地図を作り上げると同時に、ロボットの自己位置も特定できる技術「SLAM（simultaneous localization and mapping）」が相次いで搭載されているのだ。自動運転車や宇宙探査ロボットなどで利用されてきたSLAM技術が、10万円前後の民生機器に広がり始めた。

三井住友銀行は今月から、融資先の企業に女性の活躍を促す手だてを助言する新サービスを始める。企業が女性の昇進や働きやすい環境づくりにどのくらい取り組んでいるかを診断し、改善策を示す。企業にとって女性の活躍は大きな経営課題になっており、商機とみた金融機関の動きが広がっている。三井住友銀は「なでしこ融資」の名称で、融資と新サービスをセットで提供する。3億円以上の融資が条件で、当初は大企業中心の利用を

「minikura」は、モノを管理して動かすプラットフォーム――寺田倉庫：ITベンチャーとの提携に注力する理由（1/3 ページ） 東京・品川の南側。海沿いの天王洲エリアには、頭文字に「T」と付いたビルがたくさん立ち並んでいる。これらはすべて、寺田倉庫のビルだ。 寺田倉庫は1950年創業、天王洲エリアで長年倉庫業を営んできた中堅企業である。最近では個人向け収納サービス「minikura」（参照リンク）を思い浮かべる人も多いだろう。本や洋服、CDなど預かってほしいものを段ボール箱に詰めて宅配便で送ると、月額200円～／箱で保管してくれるサービスだ。必要になったら、いつでも箱を自宅に送ってもらえる。 箱を預かるだけでなく、箱の中のアイテムを一点ずつ寺田倉庫が写真撮影し、専用のWebページに登録してくれるのが「minikura MONO」（月額250円～／箱）。ユーザーは専用ページにアクセスすれば

iPhone 6/6 Plusの目玉機能のひとつが「Apple Pay」だ。ここでは、複数回に分けて、Apple Payに関する素朴な疑問に答える形で、情報を整理してみたい。今回は、「なぜGoogle Walletは失敗しApple Payは受け入れられたのか」について。 Q なぜGoogle Walletが失敗して、Apple Payは早期から受け入れられたのか? タイミングの問題が大きい。Googleが「Google Wallet」を提供開始した2年前、まだ米国ではNFCによる決済インフラが整っておらず、使える場所も限られてた。また、Googleの台頭に懸念を抱く携帯キャリアも欧米に多く、特に米国では競合サービスの準備を進めていた携帯キャリア連合によるジョイントベンチャー「Isis (現在は諸般の事情により「Softcard」に改名)」の存在もあり、Google Walletアプリを搭

「M-Pesa」と呼ばれる新たなモバイル通貨が、今世界中で広がりを見せている。 最近はビットコインばかりが話題を集めているが、次なる革新的な金融システムが生まれようとしている。それは世界中の銀行口座を持たない10億人の生活に大きなインパクトを与えることになるかもしれない。 未だにミステリアスな存在のサトシ・ナカモトがビットコインを作りだす2年も前の2007年、ケニアの通信事業会社Safaricom（事実上のVodafoneグループ企業）が「M-Pesa」と呼ばれるサービスを開始した。これは誰もがアクティブな携帯電話回線を使って、即座に送金を行うことができるサービスだ。 銀行口座を持たない人のための送金システム 「Pesa（ペサ）」とはスワヒリ語で「お金」を意味し、「M-Pesa」とは「モバイル・ペサ」の短縮系で、ケニアではお金と同義になりつつある。実際ケニアではM-Pesaによる取引はGD

外資系ITベンダーで社長交代が相次いだ 2014年12月の衆院選では、驚きの交代劇はほとんど見られなかった。しかしながらIT業界に目を向けてみると、2014年は外資系IT企業のトップ交代が相次いだ年となった。 まずは、3月に日本HPの社長を退任した小出伸一が、4月にセールスフォース・ドットコム日本法人の代表取締役会長兼CEO（最高経営責任者）に就任したのには驚かされた。長く社長を務め日本法人の成長を牽引してきた宇陀栄次氏は社長を退任、日本法人の前シニア・バイスプレジデント兼エンタープライズ営業担当であった川原 均が同社の取締役社長兼COO（最高執行責任者）に就任。ちなみに、このタイミングで取締役相談役となった宇陀氏だったが、その職も年内で退任することになるようだ。 セールスフォース・ドットコム日本法人の代表取締役会長兼CEOに就任した小出伸一氏 2013年8月に突然の退任となった日本オラク

「我々は世界最大のソフトウエア会社になる」。そう宣言するのは、既存のITベンダーでも、新興のITベンチャーでもない。重電の雄、米ゼネラル・エレクトリック（GE）だ。今、IoT（モノのインターネット）を「インダストリアル・インターネット」と言い換え、大々的なプロモーションを展開するが、その方向感を端的に表現したのがこの言葉だ。 単に宣言しただけでなく、2011年にシリコンバレーに研究開発拠点を設置し、この3年間に10億ドル（1150億円）を投資すると共に、シリコンバレー発のITベンチャーを相次いで買収している。さらに2014年8月には、米EMC傘下のピボタルなどと組んで、テラバイト、ペタバイト級のデータを蓄積して、リアルタイム分析できるようにする「データレイク」構想もぶち上げた。 まずGEが目指すのは、産業機械や鉄道車両に組み込んだセンサーなどから大量のデータを吸い上げ、故障を事前に予測して

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メガバンクで、日本IBMの質問応答システム「Watsonテクノロジー（Watson）」を実用化する動きが広がっている。まずは、リテール向けのコールセンター業務に投入する。オペレーター業務の効率化と品質の向上で成果を挙げたい考えだ。 三井住友銀行は2014年9月よりWatsonのPOC（Proof of Concept、新しいコンセプトを実証すること）を実施。既に、実用化のメドとしていた正確さの水準をクリアしているという。みずほ銀行は2015年2月にも神奈川県のコールセンターで部分的に導入し、来夏には全席に展開する予定だ。 質問・回答の候補を表示 「ネットバンクは誰でも利用できますか」。銀行のコールセンターには、こうした質問が日々寄せられる。オペレーターは電話応対の中で顧客が知りたがっている内容をくみ取り、問答集や業務マニュアルを調べて回答する。Watsonが担うのは、オペレーターがスムーズ

テクノロジー業界のハブとして知られているサンフランシスコの「ベイエリア」に続く新しい「ベイエリア」は、サンフランシスコから遠く離れた、インドのベンガル湾周辺になるかもしれない。

工場の組み立てラインを制覇したロボットが今、言葉の専門家の世界に乗り込もうとしている。 　米イリノイ州シカゴの中心部にあるオフィスビルを拠点にある会社の研究者チームは、今までジャーナリスト、バンカー、保険外交員、それに政府のスパイといった人々によってしか行われなかった作業を自動化する取り組みの最前線にいる。それは、読むと人間が書いたように思えるような言葉遣いで考えや見解を記述する作業だ。 　ナラティブ・サイエンス社はノースウェスタン大学の研究者たちによって設立された。彼らはコンピューターのアルゴリズムを使って、基本的なスポーツ記事を作成できることを発見した。スポーツ記事の作成は今も続けられているが、同社はそれ以外の分野でも顧客を増やしている。金融サービス企業、小売業者、それに政府の情報機関を含む数十の顧客だ。 　これを手掛けるのは同社だけではない。ノースカロライナ州ダラムに本拠を置くオート

みずほ銀行は11日、同行ATMを利用する顧客の利便性向上を目的として、このたび画面のリニューアルを実施したと発表した。 ATM画面のリニューアルに際しては、レイアウトや配色などにユニバーサルデザインの要素を取り入れることで、「見やすさ」「わかりやすさ」「使いやすさ」に配慮した画面を目指したという。ユニバーサルデザインとは、改善または特殊化された設計なしで、最大限可能な限り、あらゆる人(障がい者や高齢者だけでなく、国籍・年齢・性別を問わない)にとって利用しやすい製品と環境のデザインのこと。 なお、リニューアル後のATM画面は、実利用者研究機構が認定する「使いやすさ検証済認証」を取得しており、利用者による検証を何度も重ねたプロセスが評価されたとしている。 変更のポイント ユニバーサルデザインフォントを採用し、視認性を向上 頻繁に利用する取引とその他の取引にメリハリをつけ、わかりやすい構成に変更