「リスクが高い」とどこからも断られた…ドラマ『エルピス』が実現に至るまで（福田 フクスケ）
そんな彼女が、本作『エルピス』で民放の連続ドラマを初めて執筆したことが話題となっている。なぜ民放の連ドラに初挑戦したのか？ “冤罪事件”という骨太で社会派なテーマを今取り上げる理由は？ その企画の成立過程からドラマの見どころ、気になる脚本の書き方まで、貴重な話を伺った。 プロデューサーからのオファーは最初「ラブコメ」だった ――これまでNHKのドラマを手がけることが多く、2021年は自主企画の映画『逆光』に参加されるなど、特にここ数年はいわゆる商業的なシステムとは距離をおいて活動されている印象がありました。今回なぜ民放の連ドラを引き受けることにされたのでしょうか。 渡辺あや（以下、渡辺） 決して「NHKとしか仕事しない」と決めているわけではないんですよ（笑）。これまで私に会いに来てくださって、企画を最後まで実現できたのがたまたまNHKの方が多かっただけのことで。もちろん民放の方からもたくさ
「濡れ場で女優を守る仕事」ではない！ドラマ『エルピス』でインティマシー・コーディネーターが果たした重要な役割（福田 フクスケ）
今年になって映像業界をめぐるトピックでしばしば目にするようになった「インティマシー・コーディネーター」という言葉。映画やドラマで、性的な描写や激しい露出を伴う場面において、監督と俳優の間に調整役として入り、具体的な描写について合意を取り付ける専門スタッフのことです。11月4日に発表された「2022ユーキャン新語・流行語大賞」の候補にノミネートされたことでも話題となりました。 もともとは欧米での#MeToo運動の広がりを機に、2017年頃から導入されたまだ歴史の浅い職業。日本ではこれまでNetflixのオリジナル作品や邦画、ドラマなどでようやく採用され始めたばかりです。アメリカで専門の講習やトレーニングを受けた公式のインティマシー・コーディネーターは、現時点で浅田智穂さんと西山ももこさんの２人しかおらず、まだまだその仕事が正確に理解されているとは言えないのが現状です。 そんななか、10月期に
『エルピス』プロデューサーがインティマシー・コーディネーターを導入してわかった日本のドラマ制作の課題（福田 フクスケ）
今年になって映像業界をめぐるトピックでしばしば目にするようになった「インティマシー・コーディネーター」という言葉。映画やドラマで、性的な描写や激しい露出を伴う場面において、監督と俳優の間に調整役として入り、具体的な描写について合意を取り付ける専門スタッフのことです。 アメリカで専門の講習やトレーニングを受けた公式のインティマシー・コーディネーターは、現時点で日本に浅田智穂さんと西山ももこさんの2人だけ。そんななか、10月期に放送中のドラマ『エルピス―希望、あるいは災い―』（関西テレビ・フジテレビ系）において、地上波のプライムタイムの連ドラとして初めてインティマシー・コーディネーターが導入されました。そこで、担当した浅田智穂さんと、彼女に依頼した番組プロデューサーの佐野亜裕美さんに、依頼の経緯や具体的な仕事内容、今後の課題などのお話を伺いました。 後編となる今回は、主に佐野プロデューサーに依
東大経済学部卒 30年目の「現実」（） @gendai_biz
東大経済学部卒 30年目の「現実」 学生さん、いい会社に入れば 幸せというわけではない 人気企業に入ったものの、生き残ったのはわずか3分の1だった・・・ 一流企業から次々に声がかかり、就職活動はほとんどしなかった。面接に行けばすぐ内定がもらえた。そんな就活を経験した「5人の同級生」は、あれから30年、当初とは想定外の人生を歩んでいた。 ジャーナリスト 鎌田正明 いきなり料亭でお座敷遊び 東京・日本橋の大手証券会社本社。会社訪問の学生らが大勢集まっていた。ひとりの学生が受け付けをすませると、若い人事部員が近寄って別室に行くよう指示した。彼は無言でうなずくと、まわりの学生らに気がつかれないよう、こっそり列を離れた。 案内された応接室には人事部長と長身美形の女性社員が待っていた。大学のゼミの話などをきかれたが、コーヒーまで出され、面接にしてはくだけた雰囲気だった。 人事部長が立ちあがったので、学
体育会系もかなわない軍隊出身者のド迫力！ハーバードビジネススクールを席巻する「ミリタリーエリート」（田村 耕太郎） @gendai_biz
体育会系もかなわない軍隊出身者のド迫力！ハーバードビジネススクールを席巻する「ミリタリーエリート」 日本の若者は彼らとの「戦争」に勝てるか ハーバードが士官学校に ビジネスのウエストポイント（士官学校）といわれるハーバードビジネススクール（ＨＢＳ）。先が読めないビジネスという名の戦場で、リーダーシップを発揮して勝利に導く人材を育成するのがＨＢＳの役割ということだ。しかし、このところ、ＨＢＳは本物の士官学校になりつつある。入学者の一割（約１００名）は軍隊出身者となり、学生会長や成績優秀者も軍隊出身者が総なめし始めているのだ。 今回はアメリカの教育界、いやビジネス界で台頭しているミリタリーエリートについて紹介したい。 ＨＢＳ教授陣の中でも、次世代スターの代表と言われるラマーナ・カーシク教授が先日10日間ほど来日していた。情報公開、企業統治から政治経済まで幅広く研究し教鞭をとるカーシク教授。わず
有楽町西武の最期～「セゾン文化」敗戦の記録（FORZA STYLE） @gendai_biz
有楽町西武の最期～「セゾン文化」 敗戦の記録 1984年、「感性劇場」のキャッチコピー を掲げてオープンして26年
落合博満「今明かされる『オレ流采配』の真実」「完全試合直前」山井の交代、アライバ謎のコンバート、WBCボイコット･･･（フライデー） @gendai_biz
例えば0-1の敗戦が続いたとする。普通なら、打線の奮起を促すところだが、中日・落合博満監督(57)は違う。 〈投手陣を集め、こう言うだろう。「打線が援護できないのに、なぜ点を取られるんだ。おまえたちが0点に抑えてくれれば、打てなくても0対0の引き分けになる。勝てない時は負けない努力をするんだ」〉〈試合は「1点を守り抜くか、相手を『0』にすれば、負けない」のだ〉 0―1ではなかったものの、第1戦、第2戦ともに延長戦を2―1のロースコアで制した日本シリーズの戦いぶりに、確かに〝オレ竜野球〟の真髄が見て取れた。〈 〉内の言葉はすべて、落合監督の10年ぶりの書き下ろし作―その名もズバリ、『采配』(ダイヤモンド社)内での言葉だ。本誌は11月21日発売の本書をいち早く入手。そこには〝不言実行の男〟が胸に秘めていた「オレ流采配の真実」が記されていた。いくつか抜粋しよう。 ■采配(1) 絶対的信頼 3度も
白熱激論! 田原総一朗×孫正義「なぜ日本からiPhoneが生まれないのか」 電子教科書は日本を救うか 第2回（田原 総一朗） @gendai_biz
白熱激論! 田原総一朗×孫正義「なぜ日本からiPhoneが生まれないのか」 電子教科書は日本を救うか 第2回 vol.1 はこちらをご覧ください。 田原 一つ素朴な質問をしたい。パソコンの基本ソフトを作ったのも、iPhoneやiPadも全部アメリカでしょ。なんで日本ではできないんですか。 孫 マイクロコンピュータが生まれたのがアメリカで、シリコンバレーですよね。シリコンバレーでスタンフォード大学を中心に、その周りにインテルだ、フェアチャイルドだと、全部集まっている。メッカに近ければ近いほど、距離の二乗倍に反比例して影響は大きい。一番メッカに近いところで激しい革命が起きている。だから絵描きがパリに行くように、メッカに世界中から強者が集まるわけですよ。 田原 そう言えばグーグルもスタンフォードですね。 孫 そうです。グーグルの創業者もスタンフォード、ヤフーの創業者もスタンフォード。僕は隣のバー
白熱激論! 田原総一朗×孫正義「第3のパラダイム転換を迎えた日本」電子教科書は日本を救うか 第1回（田原 総一朗） @gendai_biz
田原:孫さんが最近、しきりにおっしゃってる「光の道」というのがあります。ただ一般の人には(どういう問題なのか)よく分からない。 もう一つ、90年代はビル･ゲイツの時代だったといわれています。これはいわばコンピュータ、パソコンを動かすソフトが中心でウィンドウズの時代でした。 で、今はスティーブ･ジョブスの時代だといわれる。まさに孫さんがやってらっしゃるiPhone、iPadもそうですが、これからクラウドの時代だという。 日本でいちばんクラウドの最先端にいらっしゃるのは孫さんでしょう。今日はそのへんからまずお話をお聞きしたいと思います。 孫:クラウドの時代と最近はいわわれはじめていますね。一言でいうなら、インターネットの雲の上のようなイメージです。 これまでは会社でいえば社内にサーバーがあって、それにパソコンが繋がっていた。自宅でいえば自宅にあるパソコンで、その中のソフトやデータを使ってそのま
アメリカの大学生たちが必死に勉強する理由(その1)全寮制が勉強を後押しする!（田村 耕太郎） @gendai_biz
平均睡眠時間3時間!? 今回から再び高等教育に焦点を当てる。第一回の連載で「高等教育においてアメリカが“世界の知"を独占しつつある」と述べた。それを象徴するデータが先週公開された。CGS(米大学院評議会)のデータだ。これによれば、外国人のアメリカ大学院への願書は前年比で11%増加。 中でも 中国からの留学生は三年連続二けた増で、今年はついに21%増。インドからの留学生も8%増。中東からはインドの倍の16%増である。中国、インド、韓国からの留学生の合計は総留学生数の半分を占める。 高額な学費が支払え、入学にたる英語教育を受けてこられたこれらの若者たちは間違いなくエリート層である。経済が最も好調なアジア新興国のエリート候補生はアメリカへ向かい続けている。潤沢な資金力を誇る産油国のリーダー候補生たちもアメリカを目指す。アメリカに何かと批判的な中国だが、米国で教育で受けたものが各界の幹部候補となっ
アメリカの大学生が必死で勉強する理由(その2)リーダーシップ教育の正体!なぜ企業が大学教育へ信頼を寄せるのか（田村 耕太郎） @gendai_biz
アメリカの大学生が必死で勉強する理由(その2) リーダーシップ教育の正体! なぜ企業が大学教育へ信頼を寄せるのか 成績は就活に直結! 図書館で分厚い書籍とにらめっこしている学生たちを前に“なんでアメリカの学生は必死に勉強するんですか?"と純粋にハーバード大の先生に質問したことがある。答えはいたって簡単だった。 「企業が成績を詳しく見るからだよ」 私は素早く切り返した。"でも、なんで大学の成績なんか就職の際に重視するんですか?"先生は微笑みながら「大学の授業内容と教員の生存競争の厳しさを信用しているから」と。私の大学時代の経験をもとに“毎年同じ講義とか、同じ試験問題とかないんですか?"と恐る恐る聞くと「なんじゃそれ!」、ちょっとムッとされた。 アメリカの学部生が勉強する理由は簡単。自分の将来に役立つからだ。その背景には企業がアメリカの大学教育を信頼していることがある。そう就活に有利なのだ。そ
被災地を前にして感じた、今ソーシャルメディアが果たすべきこと、その可能性（市川 裕康） @gendai_biz
先週末、震災･津波の影響を最も強く受けている地域のひとつ、宮城県石巻市を訪れる機会がありました。実際の被災状況を自分の目で見て、短い時間ではありますが、被災された家屋の清掃作業に参加させて頂くという内容でした。 既にテレビや新聞、数多くのウェブ上の情報で被災地の状況は目にしたことはあったはずなのに、「百聞は一見に如かず」という言葉の意味を改めて思い知らされる、強烈な経験でした。 途方に暮れそうになる被災地の現状を目の当たりにしながら、復旧･復興に向けて自分に何が出来るのか、何をすべきか、という問いを真剣に考えさせられる機会でした。簡潔に今回の訪問を振りつつ、今まで本コラムで取り上げてきた、ソーシャルメディアの果たしうる可能性という点に関し、人、モノ、お金という視点から、今回は考察してみたいと思います。 人:様々な分野で必要とされるボランティア人材。ボランティア･マッチングポータル･ポータル
世界中から「将来の指導者」が集まる米国の高等教育が、日本の６０倍の魅力を持つ理由（田村 耕太郎） @gendai_biz
世界中から「将来の指導者」が集まる米国の高等教育が、日本の６０倍の魅力を持つ理由 新連載、いよいよスタート アメリカの衰退が言われて久しい。財政状況もひどいし、実際に住んでみればインフラもとんでもない。しかし、私はアメリカは簡単に衰退しないと思う。それは「知のインフラ」が他国を圧倒するからだ。 簡単に言えば、アメリカは「知のデベロッパー」になっている。そう「場貸し」業を営んでいるのだ。世界の叡智を集めて、自国のために働いてもらう仕組みをうまく作り上げている。それが高等教育であり、シンクタンクであろう。 私はこの連載を通じて、“アメリカの知力”のすごさを紹介していきたい。在籍してきたエールやハーバード、そして今度移籍するランド研究所での経験を含めて、自分なりにアメリカの知力を紹介していく。 一回目は教育について書く。国会議員時代から、「日本再生のためには教育改革から始めるしかない」との議論を
アメリカでシンクタンクが成り立つわけ政府に政策立案を独占させるな!（田村 耕太郎） @gendai_biz
官僚に政策立案の資格なし 前回はアメリカの高等教育について書いた。今回は趣向をかえて、もうひとつのアメリカの知の柱、シンクタンクについて触れてみたい。 なぜアメリカにはシンクタンクが成立するのだろうか? なぜ有能な人材を引き寄せられるのか? なぜ政策決定に影響力を持ちえるのだろうか? アメリカのシンクタンクにいながら、毎日これらの問いに対して仮説を自分でたてながら検証を重ねている。まだまだ完ぺきな答えを出せてはいないが、今のところの私の分析を述べてみたい。 今回はシンクタンクの設立意義について考えてみる。 アメリカでは、政策の実施に多忙な政府が政策立案を独占していない。別の意味で言えば、強大な許認可権限を持つ政府に政策立案を独り占めにさせないのだ。故に、政策立案過程を、独立した外部のプロ集団に任せるのだ。一方日本では、政策立案はほぼ政府、つまり霞ヶ関が独占している。政府による政策立案独占は
Facebook元CTOがスタートしたQuoraがQ&Aサービスに革命を起こす（鈴木 仁士） @gendai_biz
1998年、私達の「知りたい」という欲求に答えることを目的として、Googleの検索エンジンは誕生しました。そして検索エンジンの存在によって人間のライフスタイルは確かに豊かになりました。しかし、現状の「検索」という行為は私達のニーズに本当に「的確」に答えているのか･･･? そんな問いを抱いたのはFacebook共同創業者、そして同社元CTOのAdam D'Angelo氏でした。同氏は2008年にFacebook社を抜け、Quoraという新しい形のQ&Aサービスを2009年にスタートしました。このスタートアップは「ただの」Q&Aサービスではありません。 従来のYahoo AnswersのようなQ&Aサイトは質問されたトピックにある程度詳しい人間が答えてくれましたが、そこでは良い答えもあれば、的外れな答え、そして時にはユーザー間で中傷が起きることも多々ありました。 Quoraのセールスポイント
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