米軍を唖然とさせた日本軍の人命軽視〜重傷病者には「自決」を要求（一ノ瀬 俊也）
日本兵は味方兵士の「遺体」回収にものすごく熱心だった。しかし、その一方で、苦しんでいる傷病者の扱いは劣悪で、撤退時には敵の捕虜にならないよう「自決」を強要した。このような態度を米軍はどう見ていたか？ 一ノ瀬俊也『日本軍と日本兵 米軍報告書は語る』より「第二章 日本兵の精神」を特別公開します。 個人とその生命を安易に見捨てた過去の姿勢を、現代の日本社会は脱却できたと言えるのだろうか……。 葬送と宗教 日本兵の宗教観と死生観について、米軍はどのように観察していたのだろうか。 本書にたびたび登場する元捕虜の米軍軍曹は、日本軍将兵の死者に対する弔い方、宗教精神のあり方を次のように詳しく描写している(IB*1945年1月号「日本のG.I.」)。 *米陸軍軍事情報部が1942-46年まで部内向けに毎月出していた戦訓広報誌Intelligence Bulletin（『情報公報』）。日本軍とその将兵、装備
日本がすごい桃太郎 - ナナオクプリーズ
昔々あるところに、おじいさんとおばあさんがいました。ふたりとも百歳を超える高齢でしたがまだまだ元気。日本は世界でも屈指の長寿大国だからです。 おばあさんが世界最高水準の性能を持つ国内メーカー産の全自動洗濯機を使うための水を川へと汲みに行き、その際ついでに川の水を飲みました。水道水が飲めない国も多い中、日本の水の衛生管理は徹底されていました。 すると、川上から大きな桃がドンブラコ、ドンブラコと流れてきました。おばあさんはそれを拾うと、交番に届けました。落としたものがきちんと落とし主に戻ってくる。日本人の優れた倫理観はおばあさんにも脈々と受け継がれていたのです。 帰り際、おばあさんはコンビニに寄り、「夜になったら店を閉めるような国ばかりの中、二十四時間いつでも買い物ができて便利なサービスが安価で使えて接客が礼儀正しい店がたくさんある。日本のサービス業は本当に素晴らしいわい」などと言いながら、お
身勝手な日本人が､日本の国宝をダメにする
──第一線の銀行アナリストを辞めたのは42歳という若さでした。 自分の役割は終わったと思ったんですね。ゴールドマン・サックスのパートナーを辞めた2007年ごろには、ほとんど自分の提示した形で不良債権問題の最終処理、担保不動産の処分が進んだ。邦銀も2～4行あれば十分と主張して結局主要3行になり、多くの問題にメドがついた。 自分は経済全体から見た金融システムの構造問題を分析するスタンスなので、「EPS（1株当たり利益）は何円か」などに興味がない。自分が得意とする分析はもう必要とされないと思いました。引退後は茶道をしたり京町家を買って修復したり、2年ほど自由にしていました。 そこへたまたま、別荘が隣同士という縁で小西美術の経営を見てくれという話が来て、フタを開けたらこれは大変だと。文化財保護の職人を尊重しているようで、現実には潰している世界であること知りました。 小西美術は漆塗りの老舗ですが、業
朝日「誤報」で日本が「誤解」されたという誤解
いわゆる「従軍慰安婦」問題をめぐる証言記事に関して朝日新聞が誤りを認め、取り消したことに関連して、あらためてこの「従軍慰安婦」の議論が盛んになっています。その議論の多くは「誤報」、つまり「狭義の強制」があったと報道されたことで、「国際社会の誤解」を招いた朝日新聞には責任があるという考え方です。 例えば安倍首相は９月14日のＮＨＫの番組で、朝日新聞が「世界に向かってしっかりと取り消していくことが求められている」と述べたそうですし、加藤勝信官房副長官も17日の記者会見で、「誤報に基づく影響の解消に努力してほしい」と述べています。 また朝日新聞の訂正直後に実施された、読売新聞の世論調査によれば、『朝日新聞の過去の記事が、国際社会における日本の評価に「悪い影響を与えた」と思う人が71％に達した』そうです。 しかし、こうした「国際社会に誤解されている」という議論は、それ自体が「誤解」であると考えるべ
「特攻を美化してはだめ」 元隊員ら、戦争知らない若者に警鐘
茨城県鹿嶋市の旧大日本帝国海軍基地のそばの公園に展示されている旧日本軍の特攻機「桜花」のレプリカ（2014年8月7日撮影）。(c)AFP/TOSHIFUMI KITAMURA 【8月15日 AFP】神風特攻隊の元パイロット、カンベ・ユタカさん（91）は、70年近く前に死んでいるはずだった。 第2次世界大戦（World War II）末期、勝利への執ようなねばりをみせる日本を特徴付けた自殺攻撃。死んでいった数千人の隊員と同じ運命からカンベさんを救ったのは、1945年8月15日の日本の降伏だった。 だが歳を重ね、再び死を身近に感じるようになったカンベさんは、安倍晋三（Shinzo Abe）政権下での政治の右傾化や、神風特攻隊を美化する最近の映画が、日本の若い世代から戦争の恐ろしさが失われたことを示しているのではないかと不安を感じている。 「あれはやっぱり正気の沙汰ではない。美化することなんて賛
ちょっと意外だった戦前の離婚について
こちらのホームページhttp://www.koshohirakiya.jp/からの出張ブログになります。 『日本民族の将来』という本が入荷した。 昭和七年の刊行だから、満州事変の一年後。六月というからには、世間の話題は坂田山心中事件でもちきりだっただろう。「天国に結ぶ純潔の悲恋」は、ただでさえ不安定な世上を揺るがし、二百人に登る後追い（？）心中ブーム（？？）を巻き起こした。 で、この本なんだが、法学博士とやらが書いただけあって、当時の事象が淡々と記されていて興味深い。とくに人口の増減について多くの紙幅を割いており、「どのようにして優良な人間を増加させるか」などという優生思想が、とてもナチュラルに綿々と綴られている。 その辺のあれこれはまたの機会に譲るとして、意外だったのは戦前の離婚の話だ。 えーと、あやふやな記憶をたぐり寄せると、確か私がまだ小中学生だった頃、世の中の評論家センセイ方はアメ
どこが反日？ 上海の大型書店には日本の本が平積みされていた(中島恵) - 個人 - Yahoo!ニュース
先日、上海取材の折に、大型書店として有名な「上海書城」を訪れた。エリアは人民広場という都心の繁華街にあり、日本でいえば、新宿の紀伊国屋書店（本店）のような存在だ。私は中国出張のとき、いつも膨大なインタビューに時間を取られるため、なかなか街歩きをする余裕がないのだが、今回はぜひとも大型書店に足を運び、どれだけ「反日本」が置かれているのか、確かめてみたかった。 いや、実は正確にいえばそうではない。中国の書店には「反日本」がほとんど置かれていないという事実は、以前、中国人の知人から聞いて知っていたのだが、「本当に反日本は置かれていないか？」、私には半信半疑だった。何しろ日中関係は今、最悪の状態だ。日本の書店には「嫌中本」がたくさん置かれているが、果たして中国の書店事情も同様ではないのだろうか？ お互いに「嫌中本」「反日本」のオンパレードなのでは？ と思ったのだ。 日曜日の午後３時―。中国人の友人
特攻隊員遺書「日本の視点のみ」 記憶遺産候補ならず：朝日新聞デジタル
太平洋戦争末期、敵艦を目指して知覧基地を飛び立った特攻隊員の遺書は、世界記憶遺産の国内候補から漏れた。「特攻を美化している」との批判もあるなか、地元は「平和の大切さを世界に発信したい」と訴えたが届かなかった。 ユネスコ国内委員会は、「知覧からの手紙 知覧特攻遺書」の評価について、「日本からの視点のみが説明されており、より多様な視点から世界的な重要性を説明することが望まれる」「特攻は沖縄戦の時期だけでないことも踏まえ、『唯一性』『完全性』の説明を補強することが望まれる」などと指摘した。 鹿児島県南九州市の知覧特攻平和会館で１２日夜、記者会見した霜出（しもいで）勘平市長は「残念の一言に尽きる。我々の力が足りなかったのかなと思う」と語った。 平和会館が収蔵する資料は約１万４千点。遺書や手紙、日記、手帳、寄せ書きなど紙類だけでも３７６４点に上る。市は隊員の「真の姿」を示す資料を選ぼうと心がけた。申
天皇陛下を「尊敬」過去最高に ＮＨＫ放送文化研究所調査 日本への「自信」も高水準 - MSN産経ニュース
ＮＨＫ放送文化研究所が昨年１０月に行った意識調査で、天皇陛下に対して「尊敬の念を抱いている」とした人の割合が過去最高の３４％に達し、「特に何も感じていない」とした人の割合を初めて上回ったことが１９日、同研究所の発表で分かった。研究所は「即位されて２５年を過ぎたことや、東日本大震災後の被災者に向けた熱心なご活動などが影響したのではないか」と分析している。 調査は昨年１０月、全国の１６歳以上の男女５４００人を対象に実施し、３０７０人から有効回答があった。昭和４８年から５年ごとに同様の調査が行われている。 天皇陛下への感情は「好感」「尊敬」「反感」「無感情」などからの選択回答で、好感が３５％と最も多く、尊敬は３４％で５年前の前回調査比で９ポイント増加。無感情は同１１ポイント減の２８％で、過去最低となった。 「日本人はほかの国民に比べて極めて優れた資質を持っている」とした人は同１１ポイント増の６８
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
外国人技能実習制度:拡充方針 手取り数万円、休みなし 労組「使い捨て是正が先」 - 毎日新聞
The Wall Street Journal - Breaking News, Business, Financial & Economic News, World News and Video