§ 嘘のような、本当の話 それは、一通のメールから始まった。GoogleSatTrackをとても気に入ってくれたという、ごく普通の感想メール。でもそこには、こんな言葉が... "I cover space flight for CBS News, and this is a great help." え、CBS News? CBSって、あのアメリカで一番大きなニュースネットワークの？後で調べてみたら、実はこの方、アポロ7号の頃からCBSで宇宙関連ニュースのプロデューサーをやっているというこの業界の重鎮中の重鎮。というか、何でそんな人が僕のページなんか見てるんですか？ で、恐る恐る「その道のベテランの方に気に入ってもらえるなんて、すごく光栄です！」と返事をしたら「やー、友達と一緒に見てたんだけどさ...」といって、山ほどリクエストが来た。曰く、精度を上げてほしい、グラウンドトラックを表示して

先日、財務省が国立大学の授業料を私立並みにして、教職員を減らすと大倹約ができるというアドバルーンを上げていましたが、こんどは文科省がアドバルーンを上げているようです。 ４年で教職員２万５０００人増　文科省原案 政府が初めてつくる教育振興基本計画に向けた文部科学省の原案の概要が分かった。２００８～１２年度に教職員を２万５千人程度増やし、国内総生産（ＧＤＰ）に占める教育への公的支出を今後１０年で現在の３．５％から５．０％を上回る水準を目指す。　実現されるのなら、基本的にはとても良いことだと思います。しかし、予想どおり「財政支出を伴う数値目標には財務省が強い抵抗を示しており」ということなので、提案どおりにはならないだろうということが現時点でも見え見えなのが、かなり心配です。 しかし、財務省が抵抗しているにもかかわらず、教職員定数で具体的な数値が出てきたところは文科省の意気込みを表しているのではな

先日、私はネット上でキチガイ呼ばわりされた立場から、同じくキチガイ呼ばわりされている小谷野先生を応援する記事を書いた。すると小谷野先生から「連絡先を教えてくれたまえ。会う必要はない。電話で十分。」というコメントがついた。 しかし電話番号を教えろと言われても個人情報であるし、それになにより小谷野先生の連絡先がわからない。まさかコメント欄に電話番号を書けとでも言うのだろうか。 小谷野先生のコメントに対するお返事を書いて、先生の所属先である東京大学に行くことにした。ただ、よく分からないので本郷にある本部棟で聞いてみた。しかし受付のおばちゃんに「名簿に載っていない。非常勤の方だからだと思う」「部署が分からなければ連絡先の教えようがない」と言われる。 小谷野先生は最初のコメントをつけたっきり音沙汰がない。やむを得ないので、いろいろと調べて自宅に手紙を送ってみた。永福町から引っ越していなければ数日後に

「理科離れ」などで日本国内の技術者不足が指摘されて久しいが、今度は米ニューヨーク・タイムズが、この問題を特集記事で大きく取り上げた。記事では、企業がインドなどに事業拠点をシフトするなどの動きがあることを紹介する一方で、日本では外国人技術者の受け入れが遅れていることを強調。その一方で、日本の現場で働いてもらう技術者を、中国の大学で「現地育成」するという試みも始まっている。 「モノづくり」への関心が薄れ、「理科離れ」 記事が掲載されたのは、米ニューヨーク・タイムズ紙の2008年5月17日付け。「ハイテク日本、技術者枯渇」という見出しで、記事冒頭では、大学で「理系離れ」が進んでいることや、日本の若者が米国の若者と同様に、金融・医学などの高い報酬が望める分野や、芸術などのクリエイティブなキャリアが望める分野に流れていることを指摘。国内でICT(情報通信技術)技術者が約50万人不足しているとの総務省

普段ボディービルダーを見ることがあまりありませんが、実際に見てみるとすさまじく鍛え上げられています。その鍛え上げられた肉体を見てみましょう。 写真は以下より。When Bodybuilding and Steroids Go Too Far - Life in the Fast Lane 疲れ切っているボディービルダー。哀愁が漂っています。 イケメンボディービルダー。胸筋がすさまじいです。 血管が浮き出ています。 背中にあるのが筋肉なのか、ぜい肉なのかわかりません。 見慣れてくると普通に見えてしまいます。 なぜかさわやかに見えません。 女性のボディービルダー。勝てる気が全くしません。 腹筋の割れ具合がすごいです。 ここまで鍛え上げるのにどれだけかかるのでしょうか。

近畿産業信用組合（大阪府）は、経営難に陥っている新銀行東京の支援に名乗りをあげた。2008年5月22日、東京都に申し入れた。同信組は、「業務提携や営業譲渡などの具体的な方法については相手のあることですし、これからです。ただ、業態が違うので（信組は株式会社ではないので、合併などを行う場合の）ハードルはかなり高いと思っています」（経営企画部）と話した。 近畿産業信組は前身の京都シティ信組が、乱脈融資で経営破たんした在日韓国系の信組・関西興銀を吸収。その後も経営難の長崎商銀信組を合併するなどで規模を拡大。現在、普通銀行への転換を目指している。預金量は6150億円（08年3月末）。MKタクシーの創業者、青木定雄氏が会長を務める。 金融庁は現在、金融審議会で信金や信組といった「協同組織金融機関のあり方」を議論しているところ。信組業界では「どう支援するかは別として、現実に普銀転換を進めることになりかね

共同通信社の報道によると、韓国で性犯罪を繰り返す人間に対してGPS（衛星利用測位システム）を内蔵した「足輪」を最大10年装着させることを盛り込んだ法案が可決されたそうです。 これにより性犯罪者の居場所が常に把握できるようになるとのこと。 詳細は以下から。 性犯罪累犯者に電子足輪 この記事によると、韓国の国会で可決された性犯罪を繰り返す人間に対して、最大10年間GPSを搭載した足輪を装着させる法律が9月から施行されるそうです。 装着期間は当初の予定では最大5年間だったとのことですが、女子小学生が性的暴行を受けた上で惨殺されるという事件などが起きたことから、最大10年間へと改正されたとしています。 なお、すでにアメリカでは性犯罪で有罪になった人間が刑期を終えた後も住所などを一般に公開される性犯罪者情報公開法（通称ミーガン法）などを受けてGPSによる性犯罪者を一生涯監視することが義務づけられてい

来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した　2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…

チェコ南部ボヘミア（Bohemia）にあるテメリン（Temelin）原子力発電所（2003年11月18日撮影、資料写真）。(c)AFP/JAROMIR SEBEK 【5月23日 AFP】イタリア政府は22日、石油や天然ガスへの依存度を軽減するため、原子力発電所の建設を開始すると発表した。1987年の国民投票による原発廃止の決定を撤回する方針だ。 クラウディオ・スカヨーラ（Claudio Scajola）経済発展相は、イタリア産業連盟（コンフィンドゥストリア、Confindustria）に対し、「新議会の任期中に、わが国での次世代原子炉建設に向け布石を打つ」と述べた。 同相はまた、4月に実施された総選挙でシルビオ・ベルルスコーニ（Silvio Berlusconi）首相が原発建設を公約に掲げていたことに言及し、「原子力復活に向けた行動計画を、われわれはもはや避けられない」と訴えた。 1986

「学校裏サイト」など小中学生がケータイでアクセスする「有害コンテンツ」が問題化するなか、「子どもにはケータイを持たせるな」という声が大きくなりつつある。特に、政府の教育再生懇談会が「ケータイ禁止提言」を中間報告書に盛り込む方針を決め、禁止への流れが加速する可能性もでてきた。その一方で、専門家からは「これまでは『ケータイを持たせた上でどう使うか』の検討が進んできたはず」と、提言の唐突、拙速さを指摘する声もあがっている。 「ロクなことがない。悪い大人に利用されるだけだ」 内閣府が07年3月に行った調査によると、ケータイやPHS経由でインターネットに接続しているのは、小学生の27.0%、中学生の56.3%、高校生の95.5%。高校生はもちろん、小中学生でも多くがケータイ経由でネット接続を行っていることがわかる。 これにともなって、小中学生がネットを舞台にした犯罪に巻き込まれるという「負の側面」も

趣味の車雑誌を出している大手出版社の社長が、ブログで中古車買取会社ガリバーのやり方を批判している。買い取り後に事故車などと判明した場合のために保険に入るよう勧められたことへの意見だ。ガリバーでは、「任意で入ってもらう保証制度で、法的に問題はないと確認しています」と反論している。 事故車判明に備えて保険加入求める ガリバーインターナショナルの買取方法を批判したのは、月刊誌「カー・マガジン」などで知られるネコ・パブリッシング社長の笹本健次氏（58）。笹本氏は、個人ブログの2008年5月20日付日記で、「ガリバー商法にはビックリです」と題して、自らの中古車査定の体験について書き込んだ。 笹本氏は日記で、いくつかの業者を回って、一番高額の価格提示があったガリバーに決めたと報告。しかし、契約の段階になって、次のようなことをガリバー側から言われたというのだ。 「万が一、重大なトラブル、例えば、事故車で

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