我が家では寝室が二つある。 正式には、夜になると居間が臨時寝室となり、そちらで嫁さんとムスコが寝て、本来の寝室で僕が１人寝ている。休前日だと一緒に居間で寝ることはあるけれど、平日はほぼ確定で別個だ。 けど周りを見ていると、赤ちゃんと一緒に寝ているお父さんをそれなりに見かける。理由は大体奥さんに配慮したものらしいけれど、理由はどうあれ赤ちゃんと寝室を共にしながら、仕事をこなしている世のお父さんは凄いよなーと思う。 頻繁に起きる赤ちゃん うちのムスコは１晩で大体３回は起きる。２０時前後に寝て、２３時、２時、５時くらいかな。起きる理由はよく分からない、眠りが浅くなったタイミングで目が覚めてしまうのかもしれないし、おなかが空いたからだという意見も耳にした。とにかく２、３時間毎に目を覚ます。それもギャン泣きを伴った目覚めだ。数ヶ月前のムスコならミルクを与える事でおとなしくなったが、最近のムスコはミル

根拠が不明確な医療情報を掲載していた「WELQ」などキュレーションメディアを運営していたDeNAは12月7日、東京都内で南場智子会長、守安功社長などが出席した記者会見を開いた。 別のネットメディアで「著作権侵害をしている」「コンテンツをパクっている」と指摘され、炎上した人物を、DeNAはその事実を知った上で雇っていた。 この問題について、DeNA側はどう考えているのか。BuzzFeed Newsの質問に答えた。 守安功社長は「著作権に対する認識が甘いと指摘されてもしょうがない。著作権者に対する配慮を含めて、認識が甘かった」と責任を認めた。 南場智子会長は、採用の際にその点が議論になったことを明らかにした。 「経営会議でも議論になった。その場に私もいた。そのような問題を過去に起こしたことがある、非常に若い人物であるということだった。私どもとしては、このような問題を起こしてはいけないと思ってい

中堅ゼネコン２社と大学に無断で進めた共同研究をめぐり、背任容疑で大阪府警に再逮捕された大阪大大学院工学研究科教授の倉本洋（ひろし）容疑者（５７）＝収賄罪で起訴＝が阪大に支出させた約１千万円の研究費の多くは、大学管理の奨学寄付金だったことが捜査関係者への取材でわかった。２社からは別に研究費約１４００万円を受け取っており、経費を二重取りしたものとみて府警が調べている。 捜査２課によると、倉本容疑者は２０１３～１６年度、規定に反して大学に無届けのまま、贈賄側の「東亜建設工業」（東京都新宿区）、「飛島（とびしま）建設」（同千代田区）と鉄筋コンクリートの柱などの耐震性能を調べる共同研究を実施。両社から研究費名目で約１４００万円を受け取りながら、大学に約１千万円の研究費を支出させて損害を与えた疑いがある。 研究費約１千万円の大半は、倉本容疑者宛てに複数のゼネコンなどから支払われ、大学が管理していた奨学

日本内科学会など２７学会でつくる禁煙推進学術ネットワークや日本医師会などの計５団体は７日、２０２０年の東京五輪・パラリンピックに向け、公共空間での屋内完全禁煙を定める受動喫煙防止法・条例の制定を国や東京都などに求める要望書を発表した。 厚生労働省が１０月に示した受動喫煙対策案は、飲食店や事務所（職場）などは建物内を原則禁煙としつつ、喫煙室の設置を認めている。 要望書は、日本での受動喫煙による死者は推定で年間１万５千人に上ると指摘。喫煙室を設置しても完全に受動喫煙は防止できない上に、喫煙室で従業員が受動喫煙にさらされるため、現在の国の案では対策が不十分として、屋内の完全禁煙を求めている。 禁煙推進学術ネットワーク理事長の藤原久義・兵庫県立尼崎総合医療センター院長は「喫煙室のＰＭ２・５濃度は非常に高く、喫煙者にも劣悪な環境だ。海外では４９カ国が飲食店などで屋内全面禁煙とする法律を施行しており、

ユニクロでアルバイトとして働いていたジャーナリストの横田増生氏が、12月3日解雇を通告された。横田氏は、昨年10月からアルバイトとして勤務し、 12月1日発売の「週刊文春」 でルポ「ユニクロ潜入一年」を発表していた。 この日の14時前、シフトに入っていた横田氏は、いつも通り新宿の「ビックロ」に出勤。ユニクロの人事部長から解雇を通知された。記事の寄稿が就業規則に抵触し、同社の信用を著しく傷つけたとの理由だったという。 横田氏は、記事に間違いがあるのかを確認したところ、人事部長は「中身の吟味はしていない」とし、懲戒解雇ではないとも説明した。

◇エネルギー省のモニズ長官が発表 【ワシントン会川晴之】米エネルギー省のモニズ長官は５日、核兵器約１０００発分に当たるプルトニウム６トンの最終処分に向けた作業を、２０１７年から始めると発表した。また核兵器への転用を防ぐ監視と検証を国際原子力機関（ＩＡＥＡ）に要請した。世界で初めてプルトニウムの廃棄が始まる。 ウィーンで開かれたＩＡＥＡの閣僚級会議で表明した。モニズ氏や米エネルギー省によると、作業はプルトニウムを保管している米南部サウスカロライナ州サバンナリバーの核施設で実施される。核兵器に転用されないよう混ぜ物をして希釈し、特製容器に詰め込む。将来は地下の最終処分場に保管する計画だ。 米国は、ロシアとの核軍縮合意に伴い解体した核兵器から取り出した３４トンなど計４０トンを余剰プルトニウムと認定している。混合酸化物（ＭＯＸ）に加工し原子力発電所の核燃料として使う予定だったが、建設費高騰で

黒沢は2015年10月に脳腫瘍を発症し、その後治療に専念していた。通夜および葬儀は近親者で執り行われており、後日お別れの会が開催される。 彼の逝去に際し、弟の黒沢秀樹はオフィシャルサイトにて「兄の遺してくれた作品が、一人でも多くの人の悲しみや絶望を癒し、希望の糧となってくれることを心から願っています」とコメント。また、秀樹と同じくL⇔Rのメンバーである木下裕晴も「新曲はしばらく聴けそうにないけど、いつか聴けることを楽しみにしてるよ！」、元メンバーの嶺川貴子も「3年前久しぶりの再会をした時、健一君はぜんぜん変わっていなくて、笑顔で優しかった。短い時間だったけど、あの時再会できてよかった」とメッセージを送っている。 黒沢健一は19歳のときに作曲家として活動を開始。1991年にL⇔Rのメンバーとしてデビューし、1997年の活動休止後はソロ活動を行っていた。なお、1月18日にはL⇔Rのデビュー25

三国峠（みくにとうげ）は、埼玉県秩父市中津川と長野県南佐久郡川上村大字梓山の間に位置する標高1,740メートルの峠。三国山から三宝山に続く奥秩父山塊の尾根を超える。信濃川水系（日本海側）と荒川水系（太平洋側）を分ける中央分水嶺上にある。 この峠で埼玉県側の秩父市道大滝幹線17号線（旧中津川林道）と長野県側の川上村道192号梓山線（旧梓山林道）が接続しており、自動車が通行可能な道路としては、長野県と埼玉県を直接結ぶ唯一のルートとなっている。長野県側の道路は舗装されているが埼玉県側は未舗装である。なお、秩父市道大滝幹線17号線は2016年の台風9号・10号により複数箇所で土砂流出や法面崩落が発生したため、同年8月よりこの峠を含む区間が通行止めになっている[1]。 脚注[編集]

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals

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岐阜県美濃加茂市の雨水浄化設備設置事業を巡って受託収賄罪などに問われ、２審の名古屋高裁で懲役１年６月、執行猶予３年、追徴金３０万円の逆転有罪判決を言い渡されて上告中の藤井浩人市長（３２）が近く市長を辞職し、出直し市長選に立候補することがわかった。 藤井市長は７日、読売新聞の取材に「市民に潔白を証明するためにも出直し選で信を問いたい」と述べた。同日の市議会全員協議会で説明した後、一般質問で表明するとしている。 出直し市長選は公職選挙法の規定で辞職から５０日以内に行われる。藤井市長は来年１月２９日投開票の岐阜県知事選と同日選になるよう調整したいとしている。 判決によると、藤井市長は同市議だった２０１３年３～４月、水供給設備販売会社社長から市立学校への浄化設備導入への協力を依頼され、市の担当者に働きかけるなどした見返りに、美濃加茂市などの飲食店で計３０万円を受け取った。藤井市長は同年６月の市長選

名古屋市は６日、東山動植物園（千種区）で飼育しているコクチョウのオス１羽から、簡易検査で鳥インフルエンザの陽性反応が出たと発表した。 今後、確定検査を実施する予定。 発表によると、このコクチョウは元気がなくなり、鼻汁が出たため、同日午後６時過ぎに簡易検査を実施した。検査後の同８時５５分頃に死んだという。 同園では国内で高病原性鳥インフルエンザが発生したのを受け、先月２２日、飼育しているアヒルとガチョウを屋内へ隔離させた。２９日にはコクチョウ１羽が死んだため、残るコクチョウ４羽を隔離したが、今月３日になって、コシジロヤマドリ１羽、４日にコクチョウ１羽が死んだ。これらはいずれも簡易検査で陰性だったが、園内の池で飼育する鳥類４７羽をバックヤード施設内に隔離していた。

７２の国・地域の１５歳が参加し、「読解力」「科学的リテラシー（活用する力）」「数学的リテラシー」の３分野を調べた２０１５年の国際的な学習到達度調査（ＰＩＳＡ〈ピザ〉）で、日本の「読解力」の平均点が前回より低下したことがわかった。一方、「科学」「数学」の２分野の平均点の順位は、現在の調査方法になって以降、いずれも過去最高だった。 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が６日、発表した。 調査結果によると、文章や資料などから情報を読み取り、論理立てて自分の考えを記述する「読解力」は前回より２２点低い５１６点で、４位から８位になった。５２０点で８位だった前々回（０９年）並みで、ＯＥＣＤは、統計上、偶然とは言えない有意な低下だと分析する。とりわけ、難易度の高い問題に正答した生徒の割合が前回より７・７ポイント減った。 文部科学省は要因について、問題表示や解答が紙での筆記からコンピューターの使用に変わったことを