＜「先延ばしする人は優秀な人」だが、もちろん減らせたほうが人生はもっと充実したものになる――「先延ばし克服の伝道師」ことチェコ人のピーター・ルドウィグは、世界中の文献を読み漁り、誰もが使える9つの克服ツールを開発した＞ ダイエットや禁煙、面倒くさそうな仕事は「後でしよう」「明日から」と、先延ばしをした経験が誰にでもあるはず。「先延ばし」は心理学、脳科学から行動経済学まで幅広い分野で研究対象となっており、人類にとって永遠のテーマである。 このたび本国チェコをはじめ、ドイツ、フランス、ロシアなど世界各国でベストセラーになっている『先延ばし克服完全メソッド』が邦訳、刊行された（斉藤裕一訳、CCCメディアハウス）。 人類の敵である「先延ばし」は完全にゼロにすることはできないが、減らすことはできる――そう話す著者ピーター・ルドウィグは、先延ばしに打ち勝つために「9つのツール」を開発し、「先延ばし克服

＜世界中の注目を浴びる存在だけに国籍も取得できる方向で動いているが、セレブにされてしまうことやPTSDなど不安もいろいろ。同じ悪夢を生き抜いた仲間と一生連絡を取り合うことが大事＞ 6月23日にタイ北部チェンライのタムルアン洞窟で大雨による増水のために動けなくなった少年サッカーチーム「ワイルド・ボーアズ」（イノシシの意味）のコーチとメンバー13人は、7月10日夜までに全員が救助され、現在は近くの病院で手当てを受けている。少年たちのこれからの将来はどうなるか、また普段の生活に戻るためにどんな支援が必要か、という新たな問題が浮上している。 米コロンビア大学講師のリチャード・アングルは、世界的な脚光を浴びた少年たちが「セレブ」にならないように注意が必要だと言う。少年たちがこの先もずっと「洞窟から救出された少年」として周囲に扱われると、それだけが唯一のアイデンティティーになってしまうからだ。 最初に

＜世界最小のチワワが、韓国のクローン技術で49回複製され、2度目の世界一に認定された＞ 手に乗るほどの小ささで、世界最小の犬としてギネスブックに認定されていたチワワが、韓国のクローン技術により49回複製された。今度は「クローン技術で最も多く複製された犬」として、2度目の世界一に認定されている。 極小チワワ「ミラクル・ミリー」 英メディア「テレグラフ」などが報じた。 報道によると、"オリジナルの犬"はフロリダ州在住の女性、バネッサ・セムラーさんが飼う6歳のチワワ「ミラクル・ミリー」。体高は9.65cmで、2013年に世界最小の犬としてギネスブックに認定された。体重は450グラムだという。 The World's Smallest Dog is named Miracle Milly, who is 3.8 inches tall pic.twitter.com/dorSBWZFvW — Cu

「建国以来最高の好景気」を自画自賛し続けるトランプだが……　PHOTO ILLUSTRATION BY CJ BURTON. SOURCE PHOTO: C.J. BURTONーCORBIS／GETTY IMAGES, WIN MCNAMEE／GETTY IMAGES (TRUMP'S FACE) ＜政権発足当初は好調な滑り出しに見えたが、移民締め出しや貿易戦争などのアメリカ・ファースト路線が逆効果を生み始めた＞ 昨年1月、ドナルド・トランプが大統領に就任したとき、アメリカ経済は空前の好景気を謳歌し、大不況のどん底から目を見張る回復を遂げつつあった。 それでも物足りなく感じたトランプは、アメリカ経済をフル充電すると請け合った。与党の共和党が総額1.5兆ドルの景気刺激策を成立させると、約束を果たすことは簡単に見えた。 トランプに経済政策を助言していたローレンス・カドロー（現在はホワイトハウス

観光産業の成功には、富裕層誘致が不可欠である。スイスでのスキーからオーストラリアの海でダイビング、フランスのワイン生産地巡りからアメリカでの豪邸購入まで、世界中の富豪が好きなところで好きなことを満喫している。日本もインバウンドにおいて、富裕層誘致を重視すべきと感じている。 筆者はインバウンド研究を始めてから、数十人の中国富裕層にインタビューや密着取材をしてきた。年収2000万円のプチ富裕層から中国でも有数の富豪一家、土豪（成金の富豪のこと）から教養もセンスも一流のエリートまで、さまざまな方々から日本観光で感じたホンネを伺っている。 最近感じているのは、富裕層の訪日観光満足度が下がっていることだ。 それはもちろん、リピートにより新鮮味が減ったことと、情報技術の発達や中国国内市場が日本とシンクロすることにより、わざわざ日本でしか買えない／体験できないことが減ったことに原因がある。 しかし、もっ

＜ロシアW杯の会場は中国企業の広告だらけだが......「サッカー大国」中国の現実＞ アイスランドや日本といった「サッカー中進国」の健闘で盛り上がるロシアＷ杯だが、出場国以上にヒートアップしている国がある。中国だ。 中国は卓球やバドミントンの強豪国だが、観戦で人気があるのはサッカーとバスケットボール。特にサッカーは90年代からテレビで欧州サッカーが無料で見られたこともあり、目の肥えたファンが多い。 この人気に目を付けたのが中国企業で、アリババグループの動画配信サイト優酷（Youku）は16億元を投じてＷ杯のネット放映権を獲得。大会スポンサーでも、FIFAの汚職事件で欧米企業が撤退した穴を不動産の大連万達集団（WANDA）、家電のハイセンス、乳製品の蒙牛、スマートフォンのVivo、紳士服の帝牌、ハイテクのLUCI、電動バイクの雅迪の中国企業7社が埋めている。 また大会期間中には10万人の中国

＜インスタに溢れる、リゾートでくつろぐビキニの女性たち。自分のアカウントで載せている写真は作り込めたとしても、ホテル側の呆れの声は偽れない...＞ 澄き通った海、白い砂浜、ラグジュアリーホテル――モルディブは、世界で１番インスタ映えする場所。このインド洋に浮かぶ楽園は、人気の新婚旅行先であり、AリストのVIPやインスタ・エリートとでもいうべきインフルエンサーから愛されるディスティネーションだ。 ところで、インフルエンサーと呼ばれる人たちがその費用をどう工面しているのか、疑問に思ったことはないだろうか？彼らのほとんどは、自分で負担しているわけではない。SNSで紹介する見返りとして、高級ホテルにタダで滞在しているのだ。 しかし、インフルエンサーをひたすら厚遇するという風潮にも、変化が訪れているようだ。 バリのリゾート　olegbreslavtsev-iStock インフルエンサーだから無料で泊

＜1年足らずで10倍になったビットコインは、その後、１週間で30％急落した。いつかは弾けるのがバブルだが、問題は「それがいつなのか」。それを推測する手がかりとなるのが、市場参加者たちの集団心理を表した指標だ＞ 株価の大暴落は恐ろしいものです。だれだって遭遇したくありません。でも、そんな「恐ろしさ」を表す指数があることをご存じでしょうか？　それが「恐怖指数」とも呼ばれる「VIX指数」です。 VIX指数が上昇すればするほど、「投資家が暴落リスクに対する警戒感を強めている」とわかり、反対に、VIX指数が低いところで安定していれば、「暴落のリスクはないと安心している」という雰囲気を読み取れる----そんな指標です。 株価は集団心理で動きます。どれだけ市場参加者が「ビビっているか」を数値で把握できれば、大いに活躍してくれるでしょう。というわけで、集団心理を表すVIX指数をはじめとした指標と、その見方

歴史的な米朝首脳会談　会場となるシンガポールの高級リゾートで握手する金とトランプ（6月12日）　Jonathan Ernst-REUTERS ＜核廃棄の前提となる体制保証は口で言うほど簡単ではない。アメリカは何度も体制保証に失敗しているし、北朝鮮は用心深い。可能性を探った＞ アメリカのドナルド・トランプ大統領と、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長がシンガポールで行った会談で話し合った重要問題の一つは、金が核を放棄した後、どうやって体制を維持するかだろう。 トランプはすでに、朝鮮半島の完全な非核化と引き換えに、金の地位を保証すると表明している。しかし、金に対する安全の保証がどんな内容になるのか、北朝鮮国内から反乱が起こった場合はどうするのか、具体的にははっきりしていない。 アメリカは現在、北朝鮮に大使館を置いていない。また、北朝鮮政権は自国の主権を重視しており、近くに米軍が駐

A型の人だけに見られる血液細胞の「取っ手」 血液型がA型の人といえばどんなイメージがあるだろうか？　几帳面、まじめ、などいろいろあるが、科学的な根拠には乏しい。しかしこのほど、科学的に裏付けされたA型の人の特徴が明らかになった。他の血液型と比べ、「旅行者下痢症」にかかりやすいとうことだ。 米セントルイス・ワシントン大学医学部の研究者が率いるチームが実験を行い、米科学誌ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーションに結果を発表した。 米科学誌サイエンス・ニュース（電子版）によると、A型の血液細胞には、他の血液型には見られない糖分子が付いている。そしてA型の人の腸は、その糖分子で覆われている。病原性大腸菌はタンパク質を分泌するのだが、このタンパク質がA型の血液細胞のこの糖分子を取っ手のように使ってつかまり、下痢を起こさせる毒素を注入するのだという。 これまでも、大腸菌感染症が重症化する度

＜過去25年の若者の趣味の変遷を見ると、より金のかからないもの、アウトドア系からインドア系へと趣味が移行していることがわかる＞ 戦後から高度経済成長期にかけて、日本社会は大きな変化を遂げたが、その後の90年代以降の四半世紀の変化も実はかなり大きい。 人口減少の局面に入り、少子高齢化が進行している。未婚率の上昇に伴い、単身で暮らす人が多くなっている。仕事面では雇用の非正規化が進み、労働者の給与も下がり、自由に使えるお金（可処分所得）が少なくなっている。ITの普及に伴い、人々の生活様式も大きく変わった。 このような変化が、人々の意識や行動に影響を与えないはずがない。社会の動向を敏感に反映する若者は特にそうだろう。博報堂生活総研が、その変化を可視化できる資料を公表している。『生活定点1992-2016』という統計調査で、同じ設問（定点）の回答結果を1992～2016年の四半世紀にかけてたどること

＜AIが画像照合テクノロジーを使って問題投稿をブロックしてくれるというけれど、そんなやり方しかないのだろうか＞ 米フェイスブックが、5月下旬から「リベンジポルノ」対策を強化する。別れた恋人や配偶者が、報復（リベンジ）のために相手のヌード写真などを勝手にネットで公開するのがリベンジポルノ。対策の対象になるのはフェイスブック、写真共有アプリのインスタグラム、通信アプリ「メッセンジャー」だ。 昨年から実験を始めたその防止策がふるっている。リベンジされそうな心当たりがあるユーザーは、危なそうな写真や動画をあらかじめフェイスブック指定の場所に暗号化して送る、というのだ。すると、元カレや元カノがその写真を投稿してリベンジしようとしても、AI（人工知能）が画像照合テクノロジーを使ってブロックしてくれるという。 ユーザーが送ったヌード写真を長期間取っておいたりすることはない、とフェイスブックは強調する。ユ

＜中国が、領有権を主張する南シナ海で戦力配備を激化させている。アメリカは環太平洋合同演習から中国を排除するなど、警戒を強めている＞ 中国が南シナ海に建設した7つの人工島のうち、「ビッグスリー」に数えられるスビ礁に、中国人民解放軍の部隊が泊まれる400余りの宿舎が建設されていることが、衛星画像で判明した。 米デジタルグローブが提供した高解像度の衛星画像と、米アースライズ・メディアによる画像の分析結果を、ロイター通信が5月24日に公表した。 ロイター通信は安全保障専門家の話として、残る2つの「ビッグスリー」であるミスチーフ礁とファイアリー・クロス礁にも、2000人規模の海兵隊が泊まれる建物がある、と報じた。2つの人工島にはそれぞれ、スビ礁と類似の軍事施設や構造物が190カ所も建設されている。そのスビ礁には、ミサイルの砲台や格納庫、滑走路のほか、バスケットボール用のコートまで整備されている。 中

24日夜、トランプ大統領が米朝首脳会談中止を宣言すると、中国は激しい怒りを表明。北朝鮮が唯一最大の核実験場を完全破壊した直後に会談中止を宣言するとは信義にもとると即時に社説と論評を掲載した。 トランプ大統領の会談中止表明 日本時間の24日夜、ホワイトハウスはトランプ大統領が金正恩委員長宛てに書いた書簡を発表した。トランプ大統領の署名入りのその書簡には、6月12日に予定されていた米朝首脳会談の開催を中止する意向が書いてある。 北朝鮮が最近になってアメリカに対して示した怒りとあからさまな敵意があるこの時期に会談を開催するのは適切でないとする一方、「いつかあなたと対面することを期待している」とも書き、「もし首脳会談に関して考えが変われば、いつでも連絡をしてほしい」と結んでいる。 24日23:56、環球時報社説が激しい怒りを表明 中国共産党機関紙「人民日報」の姉妹版「環球時報」社評（社説）が、同日

10代での増加は6割 米国で、2013年から2016年の5年間でうつ病と診断された人の数が、33％増加したことが明らかになった。米国の保険会社ブルークロス・ブルーシールズ（BCBS）が5月11日にデータを発表したもので、増加は特に10代やミレニアル世代に顕著だという。 調査の対象となったのは、BCBSの被保険者である12〜64歳の4100万人。2016年にうつ病（病名としては大うつ病性障害）と診断され保険を請求した人の割合は4.4％（女性6.0％、男性2.8％）だった。人数にすると900万人以上となる。 世代別で見ると、増加が特に顕著だったのは12〜17歳で増加率は63％。次いでミレニアル世代（18〜34歳）の47％だった。なお、35〜49歳は26％増、50〜64歳は23％増だった。 若い世代に特に増加が見られた理由として、精神科医のカリン・ホロウィッツ医師はBCBSの報道発表文の中で、「

＜イスラム教の断食月を控えて、世界最大のイスラム教国インドネシアでは自爆テロが発生、緊張が続く──＞ インドネシアのジャワ島東部にある第2の都市スラバヤ市内にあるキリスト教の協会3か所で5月13日午前、爆弾が爆発する事件が相次ぎ、これまでに13人が死亡、約40人が負傷した。爆発は自爆テロによるもので国家警察はテロ事件として捜査を始めた。 世界最多のイスラム教徒を擁するインドネシアでは5月16日前後からイスラム教徒の重要な行事である「プアサ(断食)」が始まる。また6月末にはスラバヤのある東ジャワ州で州知事選挙を含む地方統一首長選挙、さらに8月には来年に控えた大統領選挙の正副候補者届け出の締め切り、と宗教上、政治上の重要日程を控え、全土で警戒を強めているところだった。 バイクの自爆犯が教会敷地に侵入 13日午前7時(日本時間同日午前9時)過ぎ、スラバヤ市内にあるカトリックのサンタマリア教会の入

５月１０日、中国の配車サービス会社、滴滴出行（ディディ・チューシン）は、同社ドライバーが乗客を殺害したとみられる事件について謝罪し、利用者の信頼回復に努めると表明。写真は滴滴出行のロゴ。２０１６年５月に北京本社で撮影（2017年　ロイター／Kim Kyung Hoon） 中国の配車サービス最大手、滴滴出行は１０日、同社のドライバーが乗客を殺害したとみられる事件について謝罪し、利用者の信頼回復に努めると表明した。事件を受け、同国のソーシャルメディアには、安全性を懸念する多くの声が寄せられている。 事件が起きたのは先週の鄭州市で、同社サービスを使って空港から市内中心部に向かっていた女性客室乗務員が被害にあった。滴滴出行によると、警察当局は殺人容疑でドライバーの男の行方を追っており、同社も協力するとともに情報提供者に最大１００万元（１５万７６２９ドル）を支払うと申し出ている。 同社は、今回の事件

＜平和条約が締結されれば米軍は不要、ただし中国の封じ込めには必要――撤退の困難さを裏付ける40年前の教訓とは＞ さしものドナルド・トランプ米大統領も、2月の時点で気付いたようだ。在韓米軍を撤退させるのは口で言うほど簡単なことではないのだ、と。 米NBCニュースによれば、2月の平昌五輪前に在韓米軍の撤退を考えていたトランプを、ジョン・ケリー大統領首席補佐官が強く説得して思いとどまらせたという。 それから急展開を見せている朝鮮半島情勢を、トランプは楽しんでいるかもしれない。何しろ韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領に、ノーベル平和賞にふさわしいとまで持ち上げられたのだから。 しかし今後の朝鮮半島情勢がどれだけ好転しようとも、韓国から米軍が撤退できるかどうかを考えると、その道のりはあまりに遠い。 4月27日に文在寅と北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長の間で行われた南北首脳会談は、

５月３日、トランプ米大統領は、８日にイラン核合意からの離脱について決断する見通しだ。写真はウィーンのＩＡＥＡ本部前ではためくイラン国旗。２０１６年１月撮影（２０１８年　ロイター/Leonhard Foeger） トランプ米大統領は、８日にイラン核合意からの離脱について決断する。イランは２０１５年、米英仏露中の国連安全保障理事会常任理事国にドイツを加えた６カ国と核合意を結び、経済制裁の一部緩和と引き換えに核開発を制限することに同意した。 だが米国の脱退により、合意全体が崩壊する可能性がある。 そうなれば、イランは、米国やその同盟国の中東における利益を脅かすことにより、報復する可能性がある。 想定されるイランによる「報復」シナリオを検証した。 イラク イスラム系過激派組織「イスラム国」が２０１４年にイラクの大半を手中に収めた時、イランは即座にイラク政府支援に動いた。以来、イランはイラクで何千人

テヘランの広場に展示されたミサイルと最高指導者ハメネイ師の肖像　Nazanin Tabatabaee Yazdi-REUTERS /TIMA ＜アメリカの身勝手な核合意離脱で、イランが核武装に突き進むリスクは高まった？＞ 長年にわたる外交努力と粘り強い交渉の末に成立した2015年の核合意で、イランは制裁解除と引き換えに、核兵器開発につながる恐れのある核開発計画を中止した。この合意にはアメリカ、イギリス、ロシア、フランス、中国、ドイツが調印。国連安全保障理事会も正式に承認しており、アメリカの離脱は国際法違反である。 この核合意によって、それ以前の経済制裁できなかったことが実現した。イランは核兵器の製造に必要な原料の大半を諦めなければならなくなったのだ。 今のところアメリカ以外の当事国はイランも含めて合意を維持すると言っているが、もし合意が無効になれば、イランは1年後までには核爆弾を1発を作る