エム・データとインテージは2018年7月11日、両社が保有するデータを連携させて協働で全国CMマスタを開発、販売すると発表した。2018年10月のサービス提供開始を予定する。
今、テレビ業界でトピックスとなっているのがテレビスポット広告の取引指標の変更です。2018年4月から民放5局の関東におけるテレビスポット広告の取引指標が世帯視聴率から個人視聴率に変更となり、CMのタイムシフト視聴(録画視聴)分も加味されるようになります。 インテージでは、この広告取引指標変更の背景にもある、「いまの生活者のタイムシフト視聴」の実態をアンケート調査とインテージが保有するMedia Gauge TVのスマートTV視聴ログで明らかにしました。 ※記事内で紹介しきれなかった「タイムシフト視聴あるある」詳細データはこちらからダウンロードいただけます。 テレビ番組のタイムシフト視聴実態 調査データ集 タイムシフト視聴をする人は全体のどのくらい? テレビ離れともいわれる中で、「テレビ番組を録画して見ている」人はそもそもどのくらいいるのでしょうか? 1週間に録画するテレビ番組の本数を聞いた
2017/10/06事業・サービス IXT、インテージ、電通、 スマートテレビ視聴データの領域で資本業務提携 株式会社IXT(イクスト)(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:長崎 貴裕、以下IXT)、株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃、以下インテージ)は、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本 敏博、以下電通)と、スマートテレビ視聴データの活用を推進すべく、この度、資本業務提携に関する契約を締結したことをお知らせいたします。 現在、ビッグデータやIoTデータの活用に期待が高まっていますが、それらのデータをマーケティングに活用するにはいくつかの課題が存在しています。インテージでは、スマートテレビ視聴に係るビッグデータ領域において、これらのデータのマーケティング活用を実現すべく、2015年10月にスマートテレビ視聴データのクリーニング・分析・価
2017/10/04事業・サービス インテージ、『i-SSP(インテージシングルソースパネル)』のテレビ視聴データサービスを強化 ~ 10月よりパネルを8,000人に拡大、11月より放映翌日のデータ提供を開始 ~ 株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、『i-SSP(インテージシングルソースパネル)』のテレビ視聴パネルを8,000人に拡大し、2017年10月データより提供開始いたします。また、これまで「放映日から7日後にデータ提供開始」としていましたが、2017年11月より「放映翌日にデータ提供開始」として、データご提供の早期化を実現します。 『i-SSP』はこれまで、テレビ視聴パネルを関東・関西・中京エリアの合計6,900人で展開をしており、多くの企業にご活用いただいています。一方で、サンプル規模拡大を望む声も多くいただいておりました。今回、エクストラパ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
トップ レポート 「いまどき女子のスマホ利用実態――動画は5分まで、SNSはInstagramに移行」2017年7月25日開催 月例セミナーレポート 第1部 「いまどき女子のスマホ利用実態――動画は5分まで、SNSはInstagramに移行」2017年7月25日開催 月例セミナーレポート 第1部 イベント報告 「動画広告の新潮流 ~テレビは大きなスマホです~」と題されたWeb広告研究会の7月月例セミナーが開催された。第1部では、インテージの小金悦美氏と藤原啓志氏が15歳~24歳女性のスマートフォンの利用実態を解説。後半では、サイバー・コミュニケーションズ 山崎 浩人氏が動画広告体系を整理し、企業が動画で何を伝えるべきかを解説した。 長すぎる動画は見ない、スマホネイティブ世代のメディア利用 株式会社インテージ 小金 悦美 氏 株式会社インテージ 藤原 啓志 氏 スマートフォンが日常的なツール
News Release corporate 2014年09月26日 事業・サービス 電通、消費者行動のシングルソースデータベース「d-holistics」を構築 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直、以下「電通」)は、株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、社長:石塚 純晃、以下「インテージ」)が提供する消費者パネルデータを活用し、メディア接触・購買行動・生活意識を大規模かつシングルソース(同一の調査対象者)で統合分析できるデータベース環境「d-holistics」を構築いたしました。 デジタル化の進展やメディアの多様化に伴い、キャンペーンを成功に導くためには、消費者行動をホリスティックに捉え、マーケティング活動における個々のプロセスや施策を統合的にマネジメントする効果的な戦略の立案が必要不可欠になってきています。 こうした状況に鑑み、電通は、インテージが保有する消費者パネル
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