底なしの食欲を持つイモムシから身を守るため、イモムシたちを共食い行為に走らせる能力を持つ植物が存在する。（参考記事：「カマドウマの心を操る寄生虫ハリガネムシの謎に迫る」） オンラインジャーナル「Nature Ecology and Evolution」に発表された新たな研究によると、イモムシに食べられそうになった植物は、防御反応として自分の味をひどく悪くする物質を発することがあるという。イモムシは、あまりのまずさに思わず仲間のイモムシを食べてしまう。 「その防御効果は極めて高く、イモムシは葉を食べることにストレスを感じるようになり、こんなものを食べるよりは仲間を食べたほうがましだと思ってしまうのです」と、米ウィスコンシン大学マディソン校の動物学研究者で、今回の論文を執筆したジョン・オロック氏は語る。論文によると、同種のイモムシを共食いに走らせるこのような防御方法は、これまで知られていなかっ

法務省は１３日、１９９０年代に女性４人を殺害し再審請求中だった西川正勝死刑囚（６１）と、２０１１年に元同僚の女性派遣社員を殺害した住田紘一死刑囚（３４）の死刑を執行した。金田勝年法相の執行は昨年１１月以来、８カ月ぶり２度目（計３人）。再審請求中の死刑囚への執行は異例で９９年１２月以来。住田死刑囚は裁判員裁判で死刑判決を受けた確定者として、３人目の執行となった。 １２年１２月の第２次安倍内閣発足後では１１度目、執行は計１９人になる。同省によると、これで確定死刑囚は１２５人となり、うち９２人が再審請求中となった。再審請求中は死刑を執行しない傾向があった。 法務省には「執行を引き延ばすために、同じ理由で再審を繰り返す人がいる」との見方もある。一方、一家４人殺害事件で死刑判決が確定した袴田巌さんは再審開始決定で釈放され、昨秋には日本弁護士連合会も死刑廃止を宣言する中、波紋を呼びそうだ。 金田法相は

リンク Wikipedia 斎藤美奈子 斎藤 美奈子（さいとう みなこ、1956年12月22日 - ）は、日本の文芸評論家。新潟県新潟市出身。父は新潟大学名誉教授の物理学者で、宮沢賢治の研究者としても知られる斎藤文一。妹は、韓国語の翻訳家・斎藤真理子（2015年にパク・ミンギュ著『カステラ（朝: 카스텔라）』〈クレイン刊〉の翻訳により第1回日本翻訳大賞受賞）。新潟県立新潟高等学校、成城大学経済学部卒業。児童書の編集者を経て、書き下ろし『妊娠小説』で文芸評論家としてデビュー。フェミニズム系の論客。『文章読本さん江』で小林秀雄賞受賞。『紅一点論』の 福島みずほ @mizuhofukushima 今日の東京新聞の斎藤美奈子さんのこらむ。いつも面白く、その通りと思うが、今日はとりわけ面白い。例の焼きそばの作り方の安倍総理と菅官房長官バージョン。私も作りたくなる。 pic.twitter.com/Q

広告大手電通の違法残業事件で、東京簡裁は１２日、労働基準法違反罪で略式起訴された電通への略式命令を「不相当」とし、正式裁判を開くことを決めた。新入社員高橋まつりさん＝当時（２４）＝が２０１５年１２月に過労自殺したことに端を発し、政府の働き方改革の議論にも影響した事件は、経営幹部が出廷し公開の法廷で審理されることになった。検察側は改めて罰金刑を求刑するとみられる。 　刑事訴訟法は、略式起訴された事件で略式命令が相当でないときは通常の裁判を開かなければならないと規定。 　電通広報部は「裁判所の判断に従い対応する」とのコメントを出した。

いま確認したところ、菅野完氏のツイッターアカウントが一週間凍結されたとのこと。籠池逮捕間近との報がメディア関係者の間に駆け巡り、共謀罪施行のタイミングでこの凍結。ツイッター社にも確認し抗議したいと思います

電車が混み合う時間を避けて、快適な通勤を――。東京都が提唱する、通勤ラッシュの緩和に向けた「時差Biz」のキャンペーンが7月11日から始まった。 通勤時間帯をずらす「オフピーク通勤」の呼びかけは以前から行われているが、今回は小池百合子都知事が昨年の知事選で掲げた公約「満員電車ゼロ」の実現に向けた肝いりのプロジェクト。25日までの期間中、約260の企業・団体が参加して時差出勤やテレワークなどに取り組むほか、鉄道各社もポイントの付与やクーポンのプレゼント、臨時列車の運行などで混雑時間帯を避けた通勤を促す。 田園都市線に臨時特急 今回のキャンペーンに合わせ、臨時列車を走らせているのは東急電鉄と東京メトロだ。特に東急は期間中の平日8日間、通常は特急列車のない田園都市線で臨時特急「時差Bizライナー」を朝6時台に運転。平日の急行なら8駅、準急なら13駅ある中央林間―渋谷間の停車駅を、長津田・あざみ野

“加計学園ありき”の疑惑が深まる国家戦略特区における獣医学部新設問題。 ７月１０日には文科省の前川喜平前事務次官が閉会中審査に参考人として出席するなど疑惑の追及が続いているが、そもそも国家戦略特区には「制度設計の重大な欠陥」があるという。 昨年２月に『国家戦略特区の正体　外資に売られる日本』（集英社新書）を著した郭洋春（カク・ヤンチュン）立教大学経済学部教授に聞いた――。 ＊＊＊ ─『国家戦略特区の正体』では、安倍政権がトップダウンで強硬に推し進める国家戦略特区構想を、ご専門である開発経済学の視点から批判されています。この構想には経済政策として根本的な間違いがあり、日本国民にはなんの経済的恩恵ももたらさず、むしろ格差を拡大するだけだというのが批判の骨子でした。 郭　まず、国家戦略特区のような「ＳＥＺ」（特別経済区）は本来、工業化に向かう途上国に設置されてこそ経済的効果を生むものな

多様な学びの選択肢が広がる中、国公立大で学ぶ意義は何でしょうか。東京学芸大を卒業した優木まおみさんに聞きました。 「お金がないから、国立大学しか行かせられない――」。高１のころ、両親にそう言われました。実家は佐賀で、ラーメンが１杯５００円ぐらいの中華料理屋を営んでいます。裕福な家庭ではないので、学費や寮費が安い国立大なら進学してもいいと言われました。 それから、私立大には目もくれず、国立大だけを調べました。国立大の受験は全科目をまんべんなくできなくてはいけないので、苦手な理科もやりました。大学進学を目指したのは、東京のテレビのキー局のアナウンサーになりたいという夢があったからです。そのために東京の大学に行くのが一番の近道だと思っていました。東京にすごく憧れがあったんです。 進学した学芸大では、家賃が月額３千円の寮に入りました。生活費は光熱費を含めて月に１万円。育英会（現・日本学生支援機構）

米ソ冷戦のまっただ中、ソ連はアメリカの「スペースシャトル計画」に対抗する再使用型の宇宙往還機計画「ブラン計画」を推進し、実際に数機の機体が製造されました。しかし、ソ連の崩壊とともに宇宙船は放置されるようになり、現在は廃墟ともいえる格納庫の中にうち捨てられています。そんな格納庫に潜入し、カメラやドローンを使ってブランの機体を撮影する猛者が登場しています。 010 Abandoned Soviet Space Shuttles - YouTube 四輪駆動車に乗って、ブランが放置されているカザフスタンのバイコヌール宇宙基地に向かう一行。しかし、一般人の立ち入りは認められていないため、コッソリと潜入する計画を立てている模様。 誰もいないはずの広大な草原ですが、一行の目線の先に突如として自動車のライトが見え、さらには3発の銃声が聞こえたとのこと。ここで一行は自動車から降りて基地を目指します。 歩い

「女性も筋トレすると良いよ」って言うと「ムキムキになっちゃう」とか言われるんですけど、マッチョになんかなりません。断言してもいいです。 Twitterで筋トレの話をすると毎回それなりに反響あるので持論を述べます。 しょっちゅう言ってるけど、女の人はマッチョになりません。 筋肉の神様は男の人が大好きなので、女の人はまず愛されません。庶民がどんだけ鍛えたところで神の領域には達しないから大丈夫です。 素人が簡単にシックスパックになったらガチ勢が発狂しますよ。毎日サボらず続けてお腹に縦線3本入れば御の字です。美容目的ならそれで十分でしょう。 適度に鍛えて得られるメリット 素人が頑張ってもマッチョにならない話をもう少し続けます。 私は半径20Kmくらいまでの移動をほとんど自転車で済ませてるので、大腿筋は結構しっかりついてます。スキニーが入らない程度にはパツンパツンですが、膝揃えて立っても太もも同士は

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■「不適切」と怒りの声 　総合機械メーカーの不二越（富山市不二越本町）が５日、本社の東京一本化を発表した会見の席上、本間博夫会長（７１）が採用に関し「富山で生まれ地方の大学に行ったとしても、私は極力採らない」「偏見かも分からないが、閉鎖的な考え方が強い」などと発言した。１９２８（昭和３）年に富山市で産声を上げた不二越。その経営トップが、富山生まれを否定するかのような持論を語り、県内企業、行政関係者は「出身地などでレッテルを貼るのはおかしい」「侮辱だ」などと怒りをあらわにした。学校関係者からは「富山の若者が閉鎖的とは思わない」と戸惑いの声が上がった。 　本間氏は東京都出身、青山学院大経営学部卒。１９７０年に入社し２００９年に社長、今年２月に代表権のある会長に就いた。 　発言があったのは５日、富山市の富山商工会議所ビルで開いた１７年５月中間期の決算発表会見。本間氏は、富山と東京の２本社体制から

下村文科相（当時）の大臣秘書官の日報に記述が 　©共同通信社 菅義偉官房長官が、政治資金収支報告書の少額領収書の開示請求に対し、開示を遅らせるよう閣僚に一律で指示していた疑いがあることがわかった。 「週刊文春」が入手した下村博文文科相（当時）の大臣秘書官の2014年10月23日付の日報には、菅長官の秘書官から次のような指示があったと記されている。 〈一昨日、マスコミから総務省に開示要求が入りました。総務省より、少額領収書の開示要求がきます。それが届いたら、20日までの期日を、30日まで必ず延長してください〉 続けて、こう記されている。 〈これを、また一律取りまとめているという事がばれたら面倒なので、この連絡は厳秘！〉 菅長官からの指示が　禁無断転載／文藝春秋 国会議員の政治団体の領収書のうち、1万円以下の少額領収書の写しは、誰でも開示請求を行うことができる。命令を受けた団体はそれから原則2