「原発事故でチョウに異常」という論文は、壮大な「釣り」ではないのか？
連載コラム 「生命科学の明日はどっちだ」 目次 連載コラム「生命科学の明日はどっちだ」番外編 「原発事故でチョウに異常」という論文は、壮大な「釣り」ではないのか？ ここ数日、琉球大の大瀧丈二氏が最近scientific report誌に出した「原発事故がヤマトシジミの突然変異を誘発した」という内容の論文に関して、主にweb上で議論が盛り上がっている。 発端は、大瀧氏の論文が共同通信、時事通信で取り上げられ、一般に報道された事である。 http://www.kyodonews.jp/feature/news05/2012/08/post-6443.html http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120810-00000172-jij-soci 論文内容を簡単に解説すると以下のようになる。 （既に詳しく解説するサイトも多数立ちあがっているので、詳細はそちら
日銀の加速する不動産バブル : 池田信夫 blog
2013年04月07日17:27 カテゴリ経済 日銀の加速する不動産バブル 日銀の黒田総裁が打ち出した新政策は、たしかにサプライズだった。政策目標をコールレートからマネタリーベースに変更して2年で倍増するというのもすごいが、長期国債（平均残存期間7～8年）を大量に買うのも驚きだ。この結果、長期国債の7割を日銀が買うことになり、民間銀行が国債市場からクラウディングアウトされる。 東証REIT指数 その結果、あふれた資金は株や不動産に向かうだろう。今でも住宅ローンの金利は10年物で1.35％と過去最低水準になり、東証REIT指数は図のように半年で6割以上も上がって、2007年のREITバブルのときを上回った。ここまでは株と同じく、リーマンショック以来、萎縮していた市場が活性化したと好意的に見ることもできるが、ここへさらに余剰資金が流れ込むと、未知の領域だ。 REITの価格は、理論的には家賃の収
通貨供給はマネーストックやインフレに直結しない！リーマンショック後の世界の常識が通用しない日本
シティグループ証券株式会社取締役副会長。北京大学日本研究センター特約研究員。慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員。慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師。2006～2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門5年連続1位。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、環境省環境金融行動原則起草委員会委員、早稲田大学商学部講師、第20回日本証券アナリスト大会実行委員会委員長などを歴任。米国公認証券アナリスト、ニューヨーク証券アナリスト協会レギュラー会員。著書多数。 金融政策白熱対談！ 積極的な金融緩和でデフレを退治するというリフレ政策は、本当に有効なのか？『金融緩和はなぜ過大評価されるのか』を上梓したシティグループ証券副会長の藤田勉さんが、日本銀行OBで現京都大学公共政策大学院教授の翁邦雄さんに、金融政策への世界的な見解や日銀のスタンスを聞き出
地球温暖化は減速している？ : 池田信夫 blog
2013年04月06日23:40 カテゴリエネルギー 地球温暖化は減速している？ 世の中には党派的になりやすい問題があって、原子力はその筆頭だが、日本では金融政策まで党派ができてしまう。地球環境もその一つで、温暖化を信じるのは進歩的な環境保護派で、それを疑うのは財界に買収された利権派ということになるらしい。 私はどっちでもないが、最近のEconomist誌によれば、世界の平均気温は上がり続けているものの、そのペースは図のようにIPCCの予測した幅の下限に近く、最近ではほぼ横ばいになっている。 この間に世界のCO2濃度はこれまで以上のスピードで上がっているので、人為的温暖化説には疑問がある。IPCCの第4次報告書では、2100年に地球の平均気温は2～4.5℃（最尤値は3℃）上昇すると予想されているが、最近の研究のほとんどはこれほど大きな上昇を予想しておらず、2℃以下という予測が多い。 こうい
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
大手銀、貸出金利下げ検討 住宅ローン最低更新も 日銀の大規模緩和に対応 - 日本経済新聞
