ツイッター上の議論について「白か黒かに振り切れやすい」と語る作家の温又柔さん=東京都千代田区で2021年11月11日、内藤絵美撮影 「もう、限界だなと思ったんです」。作家の温又柔(おん・ゆうじゅう)さん(41)が10月、ツイッターでの積極発信をやめた。台湾で生まれて日本で育った自身のルーツに向き合う小説を書き、ツイッターでは、差別やジェンダー、格差などの社会問題について積極的に発信してきた。それなのに、なぜツイッターをやめたのか。ツイッターという言論空間について今、何を思うか。温さんに聞いた。【塩田彩/デジタル報道センター】 台湾と中国、日本を巡って応酬 <素敵なこともたくさんあったけれど、それを上回ることが、くやしいけれど、ほんとにほんとに辛かった> <TwitterJapan(ツイッタージャパン)はたぶん企業としてこの状況を恥じてない。だから見切りをつけます> 10月中旬、温さんは自身
海乱鬼 @nipponkairagi Twitter新CEOパラグ・アグラワル「私達の役割は、憲法修正第1条に縛られる事ではなく健全な世間の会話に貢献する事であり、私達の動きは、健全な世間の会話につながると信じているものを反映しています。」 憲法修正第1条は、宗教、表現、報道の自由を守る内容。そんなの関係ねぇ新CEOならばヤバい。 pic.twitter.com/LwQBES3PPg 2021-12-01 14:44:38 式村比呂 Hiro Shikimura @saburou_sinra ツイッター社の新社長(CEO)が割とやばめの人でちょっと笑っちゃった。 「我が社は言論の自由に縛られない」 「言論の自由より、我々が健全だと感じる会話を反映させることが我々の責務です」 超保守のFOXニュースにまでコイツヤバいっていわれてるし。 foxbusiness.com/media/new-tw
アメリカでは、ツイッター(Twitter)とフェイスブック(Facebook)が10代の若者に一番人気のないソーシャルメディアであることが最新調査で分かった。 一方、10代の若者が好きなのはインスタグラム(Instagram)やティックトック(TikTok)で、インスタグラムは回答者の81%が「使っている」と答えた。 ユーザーをさらに増やしたいと考えているソーシャルメディア企業にとって、10代の若者は財産だ。 若い世代の答え? 若者の間で最も人気のないソーシャルメディアは、ツイッターとフェイスブックだ。 パイパー・サンドラー(Piper Sandler)は、半年に一度実施している調査「Taking Stock With Teens」 の結果を10月5日に発表した。アメリカの10代の若者1万人を対象に、さまざまな業界のさまざまなブランド、サービスについて尋ねたものだ。 その1つが"一番好きな
内●医師のアカウントが凍結されました。 https://t.co/STpes88QUm https://t.co/xh0bOX9SeM
As a political figure, Donald J. Trump used Twitter to praise, to cajole, to entertain, to lobby, to establish his version of events — and, perhaps most notably, to amplify his scorn. This list documents the verbal attacks Mr. Trump posted on Twitter, from when he declared his candidacy in June 2015 to Jan. 8, when Twitter permanently barred him. More recent insults are highlighted.
ツイッターのジャック・ドーシー最高経営責任者(CEO)。米首都ワシントンにて(2018年9月5日撮影)。(c)Jim WATSON / AFP 【1月14日 AFP】ツイッター(Twitter)のジャック・ドーシー(Jack Dorsey)最高経営責任者(CEO)は、ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領の公式アカウントを永久停止した判断を支持しながらも、「危険な」前例であり、同社がプラットフォーム上で健全な議論を促進できなかったことの表れだと指摘した。 【関連記事】フェイクニュースにロケットマン…トランプ氏のツイート史を振り返る ドーシー氏は利用者からのフィードバックを求めたツイートで、「アカウントの永久停止を余儀なくされたのは、重要で大きな問題だ」としている。「明らかな例外はあるが、突き詰めると永久停止は健全な議論を促せなかったわれわれの問題だと感じる」 トランプ氏は大
米Twitterは1月11日(現地時間)、6日の議事堂襲撃を受け、陰謀論QAnon関連の投稿に使われていた7万件を超えるアカウントを永久凍結したと発表した。 「20日の米新大統領就任式が近づくにつれ、暴力扇動、組織的攻撃、選挙結果に関する誤解を招く情報の共有からTwitter上の会話を守るためのわれわれの取り組みについて透明性を保つことが重要だ」とTwitter。 同社は以前から、オフラインでの暴力につながる可能性のあるプラットフォーム上の行為には強制措置を講じると警告していた。6日の暴力事件と関連するリスク増大を考慮して、8日午後にアカウント凍結を開始したとしている。凍結対象には、1人で複数のアカウントを操作して虚偽情報を拡散させていた多数のアカウントを含む。 Twitterはまた、6日の議会の承認により新大統領が正式に決まったことを受け、選挙関連で(大統領選は盗まれた、などの)警告ラベ
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