年末にラボ引っ越しも終わり、気持ちも新たに研究再開。 病棟を一望するロケーションから一転、メインキャンパスに構えた新しい研究室からは、虚空を凌ぐ富士山を一望できる。間に遮るもののない、まさに絶景である。 最寄駅は2つ先になり、駅からラボまでは徒歩15分が20分になった。電車の中、あるいは駅からラボまでの道のりで流れを共にする顔ぶれも、これまでとはだいぶ異なり、高校生や大学生ばかり。自分までもが若い頃に戻ったかのような錯覚に陥る。病院勤務者が老人ばかりという訳では決してないはずなのだが。 通勤途中の駅で停車中、何とはなしにホームを眺めていると、亀田興毅似の高校生が視界に現れた。前ボタン全開でポケットに両手を突っ込み、がに股で闊歩する長ラン・ボンタンの坊主頭。いまどきなかなかお目にかかれないのではないだろうか。 すると、数メートル前を歩いていた制服姿のかわいらしい女の子が、振り向きざま、 女子
先月、このWEDGE REPPORTで、生活保護の受給者をねらった貧困ビジネスについて記事にした。(参照記事:「生活保護費増加の陰で貧困ビジネス拡大」) 舞台は神奈川県内にある6年前までホテルだった建物。NPOが横浜や川崎で声をかけて集めてきた路上生活者をこの建物に住まわせ、生活保護を受給させる。様々な名目でその保護費の大半を徴収することで、NPOは大きな利益を得ている……。 記事では、そうした実態を明らかにしたが、その後の取材で、この建物に住む男性からさらに詳しく話を聞く機会を得ることができた。この男性が語ってくれたのは、貧困ビジネスによって搾取されながらも、他に頼るところもない生活困窮者たちの過酷な現実だ。以下、男性の話に耳を傾けてほしい。 「立派ないい施設ありますよ」 私がNPOの関係者に声をかけられたのは、横浜市内の駅前でベンチに座っていたときでした。「住むところがなくて困ってませ
オーディオに凝っている人であれば今でも真空管を使っているかもしれませんが、一般に生活しているとまず出会うことはありません。そんな真空管が今どのようにして作られているのか、手順を丁寧に追っかけていったムービーが公開されています。 How It's Made - vacuum tubes - YouTube これが真空管 容器の内部が真空になっていることから「真空管」と呼ばれますが、ごく低圧にしているというケースもあります。 いろいろなサイズの真空管 その作り方を順を追って見せてくれています。 まず組み合わせる前のパーツ作りから。 日曜工作とか、そういうレベルではありませんでした。 じゅじゅっと溶接 ここはいったん終わり 続いてガラスを加工中 炎で一気に成形 さらに別のガラスパーツを加工中 かなり小さなパーツです これにガラスを被せて…… じゅじゅっと閉じて…… ぱこっ 並べて、管内を真空にし
日本国民は極めて真面目である。そういうランキングは世界にないのだろうが、あれば恐らくトップスリーに入るのではないだろうか。昨年の東日本大震災の際にも世界から驚嘆の目で見られたのも、真摯な国民性によるところが大きい。 しかし、この真面目さや我慢強さは一方で危険な面も持っている。自分の意見を貫くことよりも和をもって尊しとするために、強い意図、あるいは既得権益を守りたい人たちに乗せられやすいのだ。 第2次世界大戦へ向かった日本の例までさかのぼることをしなくても、あれだけ大規模な原発事故を起こしても、既得権たっぷりの原発村の強固な組織を崩すことができない。また、日本の成長や発展はそっちのけで自らの既得権益を守ることを最優先する官僚組織にもなかなかメスが入らない。 ゴミは分別した方がエコというのは本当か
国際通貨基金(IMF)のガーソン財政局次長が、日本の消費税率について「15%まで引き上げる必要がある」と24日の記者会見でのべました。 IMFの幹部はこれまでも「2017年に15%にすべきだ」(昨年6月)などと、日本の消費税問題に介入しています。 まったく余計なお世話です。 「対岸の火事」にしない 民主党政権はIMF幹部らの発言をテコに、消費税増税の路線に拍車をかけてきました。IMFの副専務理事の1人は日本の財務省の元財務官です。民主党政権と財務省の意向がIMFの動きに反映していることは明らかです。今回のIMF幹部の発言も民主党政権から相次いでいる税率10%以上への増税発言と呼応しています。 野田佳彦首相は「欧州の債務危機は対岸の火事ではない」(13日の記者会見)とのべています。欧州のような混乱に陥りたくなければ消費税の増税をがまんしろ、と国民に迫っているのです。 しかし欧州はいま、ツケを
国と九州電力に玄海原発4基全ての操業停止を求める「原発なくそう! 九州玄海訴訟」の提起(31日、佐賀地裁)を控えた前日の30日、たたかいへの決意を新たにする提訴前集会が佐賀市内で開かれ、320人が参加しました。 31日の第1次提訴には、1704人の原告が名を連ね、原発関連の訴訟としては最大規模になります。集会参加者から承認を受け、長谷川照前佐賀大学長が原告団団長に就任しました。長谷川団長はあいさつで、「果たして国の政策を変えることができるのかという不安もあったが、これだけ多くの原告が集まり、力を合わせれば必ずできると感じた。みなさんもそう思いませんか」と呼びかけると会場から大きな拍手が起こりました。 弁護団(147人)の板井優共同代表は訴訟の意義にふれて「私たちがここに生存し続けることができるかどうかを問いかけていく。多くの国民の支持を得て裁判を続けていかなければならない」と決意を語り、勝
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