猫接待 : COMPLEX CAT
久しぶりに来客。Aさんをおまねきした。ついでに、次男の貝殻サンプルの名前を最期に確認してもらった。しっかり特徴掴んで、誤同定は僅かだった。 午前中は、講師で朝早くから山の中うろついていたので、帰宅するとそのまま爆睡。なので、今日は、いつもにもまして適当。 市場で食材で目ぼしいのを探した。最近は回転寿司のネタでも美味な人気者キンメダイはすごい値段が付いていた（タグはマスク）。見栄えも縁起物的な魚だが、案外、深海魚で案外水銀濃度が多少高いとあえてすっぱい葡萄にしてしまい、キハダマグロ（シビ）とアオダイ（ホタ）の大きめのものが安かったので、それをお作りにした。 他にパパイヤと豚のヒレ肉のなりみそ炒め、明後日の野菜カレー（ヘチオク、ナタマメ、モロヘイヤとマイナーリーグばかり使う野菜カレー）、エイコンスカッシュ（カボチャの品種）の煮付け。ハードなアスリート的仕事が多く、ウェイトコントロールに気を使っ
維新が「みんな」を冷遇 渡辺氏には想定外＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
橋下徹大阪市長率いる大阪維新の会が、みんなの党に対し冷淡な態度に出てきた。次期衆院選をにらみ第三極の主導権を握るための行動ではあるが、維新と対等関係での連携を目指していた渡辺喜美代表にとっては想定外の事態。渡辺氏の党運営への不満もくすぶりり、独自に維新合流を検討する所属議員も出始めた。第三極のトップランナーを自負してきたみんなの党は正念場を迎えている。（尾崎良樹、内田透） 「みんなの党は結党以来、消費税は全額地方財源にしようと言ってきた。最近は大阪維新の会がまったく同じことを言うようになった。大変結構なことだ」 渡辺氏は２６日、千葉県内で街頭演説し、消費税の地方税化について維新がみんなに追随したことを力説した。ほかにも、原発問題や地域主権など、橋下氏らが連携への「センターピン」（核心）と表現する党のアジェンダ（政策課題）も訴えた。 みんなの党こそが「改革の本家本元」と強調する渡辺氏。念頭に
いろんなものを体育座り
身の回りの無機物の中に、「あ、こいつ、なんか考えてんじゃないかな」と思わされるものがある。 無機物ゆえに、物言いたげでも無言のままのあいつ。そういう彼らに、言葉や表情ではなく、哀愁漂うあのポーズを与えたい。体育座りだ。
成長戦略としての「脱原発」 | 大和総研
政府は８月22日、エネルギー・環境戦略に関する国民的議論の結果を発表した（※１） 。昨年政府は中長期エネルギー・環境戦略に関していくつかの選択肢を国民に提示、それをもとにした国民的議論を経て決定するというロードマップを示していた。そしてこの６月29日に３つのエネルギーシナリオを提示し、それに対して(1)全国11か所で意見聴取会を開催、(2)285人を対象とした討論型世論調査を実施、(3)パブリックコメントを７月2日から８月12日まで募集、以上の３つの方法で国民の意見を集約した。
政府の効率性を測る手紙 - himaginary’s diary
というアンドレイ・シュライファーらのNBER論文（ungated版WP）をConversable Economistが紹介している（原題は「Letter Grading Government Efficiency」で、著者はAlberto Chong, Rafael La Porta, Florencio Lopez-de-Silanes, Andrei Shleifer）。 以下はその要旨。 We mailed letters to non-existent business addresses in 159 countries (10 per country), and measured whether they come back to the return address in the US and how long it takes. About 60% of the lette
反日にゴールがないとしたら？ - 大石英司の代替空港
※ 東アジア安全保障の進化を阻む日韓の歴史問題 http://www.foreignaffairsj.co.jp/essay/201208/Cossa.htm ＊東洋学園大学教授・櫻田淳 「対韓温情」姿勢を変えるときだ http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120827/plc12082703130003-n1.htm 昨日の朝日の書評欄に、領土問題を巡る評論の特集が掲載されていました。中で、東郷さんが、自分は賛成しないが、と断りつつ、竹島に関して、「主権放棄という手もある」、と書いたらしいことが記されていました。そこで評者は、朝日紙面であるにも拘わらず、はたしてそれで問題が解決するだろうか？ と疑問を呈している。曰く韓国は、とうとう日本が過ちを認めた、とますますつけ上がるのではと危惧している。 仮に日本が主権放棄するケースというのを想定してみましょ
電気自動車 超小型で新たな市場の開拓を : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
電気自動車 超小型で新たな市場の開拓を（8月27日付・読売社説） 次世代型の小さなクルマが、日本の自動車社会を大きく変える可能性に期待したい。 地域の手軽な移動手段となる「超小型車」の実用化に向け、国土交通省や自動車メーカーが動き出した。 超小型車は１～２人乗りの電気自動車（ＥＶ）で、軽自動車より一回り小さい。最高速度は時速８０キロ・メートル程度、１日約１０キロの近距離走行を想定している。 欧州では、道が狭い街乗り用などに利用されている。日本では、自動車の規格が普通車や軽自動車などに限られ、超小型車の一般走行は認められていない。 国交省は２０１０年度に始めた地域限定の実験に続き、今秋にも公道を走ることができる制度を導入し、希望自治体で実施する。 数年先には、道路運送車両法を改正し、超小型車を新しい規格として法的に位置づけ、全国的な普及を目指す考えだ。 半世紀ぶりに自動車の新ジャンルが誕生す
付加価値税増税→消費下げ→税収減/ポルトガル政府発表
財政赤字削減を理由に日本の消費税にあたる付加価値税の税率引き上げを強行したポルトガルで、増税が消費を押し下げ、政府の思惑とは逆に税収が減る事態となっています。２３日の同国政府発表で明らかになりました。 ポルトガルのコエリョ政権は昨年１１月、付加価値税の一般税率を２１％から２３％に引き上げ、さらに一部の軽減税率を撤廃。ホテルやレストランなどサービス分野、電力料金などエネルギー分野では、それぞれ１３％、６％の軽減税率が適用されていましたが、一気に２３％に跳ね上がりました。 政府は増税実施当初、前年比で１１・６％の税収増につながると説明してきましたが、７月末までの集計で税収は１・１％減となっています。 こうしたポルトガルの動向は、政府が付加価値税を１８％から２１％に増税する計画を発表している隣国スペインでも注目されています。２５日付の同国紙バンガルディア（電子版）は、税収減が「消費の強い落ち込み
保険会社参入に道 医療・介護・保育の事業/金融庁審議会が検討 公的保険を縮小・解体
消費税増税法と一体で社会保障を解体に導く「社会保障制度改革推進法」が成立する中、民間保険会社が医療・介護・保育などの事業への参入ができるように道を開く動きが金融庁のもとで進んでいます。公的保険を縮小・解体し、私的保険の拡大を進める動きです。 検討を進めているのは同庁の金融審議会（首相などの諮問機関）の「保険商品・サービス検討のあり方に関する作業グループ」（座長・洲崎博史京都大学教授）。現在、民間保険の定額保険契約では「金銭」の給付しか認められていませんが、医療・介護サービスや保育サービスといった「現物」の給付を認めることを議論しています。「現物」給付の形で事業参入し、もうけ口を増やそうというものです。同時に、保険会社の子会社が幅広く介護事業所や保育所を運営できるよう規制を緩和して、保険会社による事業所の“囲い込み”を進め、保険料を払った人にだけ保育所への優先入所権を与えることも論じています
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担当者 on Twitter: "「領土問題緊迫は偶然ではない 崩れる韓中露と日本のパワーバランス」高橋洋一氏(@YoichiTakahashi)の【2012「日本」の解き方】本日発売の夕刊フジ紙面で掲載しています。"
自閉症カンファレンス2012 - おさんぽいってもいいよぉ。(^-^)
渡邊芳之 on Twitter: "超ドＱ"