「公式」なき時代の若人に贈る3つのアドバイス日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！
日本経済の苦境は生産性向上に頼ったせい？ - himaginary’s diary
23日エントリでは、タイラー・コーエンが資本減耗をネタに日本経済について言及していたことを紹介した*1。そのコーエンが今度は、「日本の経済の減速は何によってもたらされたのか？（Where does the Japanese slowdown come from?）」と題したエントリで、キール世界経済研究所（IFW；Kiel Institute for the World Economy）のChris Reicherが書いたワーキングペーパーを紹介している。その論文でReicherは、日銀出身のフィラデルフィア連銀のエコノミスト藤田茂氏*2とUCSDのGarey Rameyとの共著論文で示された手法に基づき、各国の労働生産性を以下のように要因分解している。 Δ log(Y / N) = Δ log(Y / H) + Δ log(H / E) + Δ log(E / LF) + Δ log(L
流動性の罠にはゼロ金利は関係無い - himaginary’s diary
とStephen Williamsonが書いている（Marginal Revolution経由）。 彼はまず、名目金利は交換媒体としての貨幣の稀少性を表わすもの、と定義している。そして、その名目金利がゼロに達すると、交換媒体としての貨幣の稀少性は消滅し、貨幣は他の金融資産と何ら変わらなくなる、と述べている。これは、21日のエントリで紹介したRognlieの議論と――Rognlieが価値の尺度という貨幣の機能から金利を捉えたのに対し、Williamsonが交換の媒体という貨幣の機能における稀少性という観点から金利を捉えた点を除けば――基本的に同じである。 しかしWilliamsonは、この時に生じる流動性の罠を「祖母の時代の流動性の罠（Grandma's liquidity trap）」と呼び、現代の流動性の罠（contemporary liquidity trap）はもはやこれとは違ってき
東日本大震災で回避されたこと - himaginary’s diary
Mostly EconomicsでCity JournalにClaire Berlinskiが書いた記事が紹介されていた。冒頭では阪神大震災と比較した東日本大震災に対する彼女の評価が記されている。正直なところ小生にはその評価が正しいのかどうか判断が付きかねるが、以下に訳してみる。 地震危険度の削減は今日の世界が直面する都市政策にとって最大の課題である。それが言い過ぎだと思うならば、30秒で百万の人々が命を落とすようなことが他にあり得るかどうか考えてみて欲しい。それにも関わらず、地震に関する政策はあまり議論されることがなく、議論されたとしても誤解に満ちている。広島型原爆の6億倍のエネルギーを放出した3月11日の東日本大震災を例に取ろう。続いて発生した福島の原子炉の部分的メルトダウンは原子力に対する国際的なヒステリー反応を引き起こしたが、それより遥かに致命的な脅威が回避されたことに気付いた人は
樹木や都市を自在に創造するチカラ - A Successful Failure
2011年08月21日 樹木や都市を自在に創造するチカラ Tweet 図1：樹木生成文法により自然でリアルな樹木が生育しているが、 上部から見ると制約条件として与えたSIGGRAPHのスペルが見える 今年もSIGGRAPHが開催された。そこで今年もSIGGRAPH発表論文の中から幾つかピックアップして本blogで紹介したい*1。本エントリで紹介するのは、スタンフォード大学の研究グループによるMetropolis procedural modelingだ*2。 高品質の3Dモデルを構築する作業は、数多くの研究成果のおかげでかなり簡略化がなされてきたとは言え、まだまだ困難であり、熟練したクリエイターでも数百時間という長い時間を必要とする。より簡単に3Dモデルを構築することを目的として、手続き型モデリング手法が提案されてきたが、本研究は現時点における一つの解を与えるものだ。感覚的にはPhotos
労働生産性の日米比較 - 備忘録
1990年代以降の経済については、米国では順調に成長が続いた一方、日本では「失われた10年」とよばれるような長期にわたる停滞があったことが対比的に論じられている。ところが、従業員１人あたりでみた実質付加価値額、すなわち従業員単位でみた労働生産性については、1980年を基準としてみた場合には、いまだ日本の方が高い水準にある。少子高齢化が進む日本では、労働者１人あたりの資本装備はしだいに高まることから、労働生産性は上昇し、賃金も高まり、人々の生活はより豊かになってゆくとの楽観的な見通しは、ひと頃、盛んに取り上げられたものである。 実際に、従業員１人あたりの実質付加価値額の推移を1995年を基準としてグラフにすると、つぎのようになる（使用したデータは、すべてEU KLEMS DATABASEによる）。 日本の労働生産性は、1980年代の急激な上昇過程から、1990年を境として屈折し、その後、米国
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
The inscrutable Japanese economy - TheMoneyIllusion