あたりめを炊き込んだらイカ飯ができました ～炊き込むパリッコ駄菓子編
1978年東京生まれ。酒場ライター。著書に『酒場っ子』『つつまし酒』『天国酒場』など。ライター・スズキナオとのユニット「酒の穴」としても活動中。 前の記事：フリースローサラダ 趣旨説明 あらためまして趣旨説明を。これは、僕がさまざまな食材をお米と一緒に炊き込み、どんな炊き込みご飯ができるかを調査する企画です。 今回のテーマは「駄菓子」。 基本的な作りかたとしては、白米0.5合を普段と同様に水加減し、その上に好きな駄菓子を乗せて炊飯器で炊くだけ。 それでは、レッツ炊き込みニュケーション！（意味不明） 「蒲焼さん太郎」炊き込みご飯 今回の企画を担当編集の古賀さんにご提案したところ、「いいですね！ 『蒲焼さん太郎』なんかうな丼になっちゃうんじゃないですか!?」「ですよね？ 実は僕もそう思ってたんすよ！」なんて真っ先に意気投合した一品。 先に結論から言いますと、そんなことがあろうはずもありませんで
【皆に考えて欲しい】K-1強行開催は典型的な「トロッコ問題」（木曽崇） - エキスパート - Yahoo!ニュース
さて、新型コロナ禍のさなか、昨日、埼玉スーパーアリーナにおいて有名格闘イベントであるK-1が強行開催されました。以下、NHKより転載。 自粛要請もＫ－１開催 主催者「最大限の対応策とり決定」 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200322/k10012343991000.html この開催強行判断に関して、既に様々な方がコメントを寄せていますが、私が特に注目したのが以下の2名のコメントです。以下twitterからの引用。 西村やすとし内閣府特命担当大臣は現在、政府の新型コロナウィルス対策の担当大臣として指名されており、一方の大野もとひろ埼玉県知事はK-1が執り行われた所在である埼玉県の首長であり、同時に県立施設たる「さいたまスーパーアリーナ」の運営に関する最終意思決定者であります。そして、それぞれの責任ある立場の政治家として今回のK-1強行開催に関して、
「手洗い」は19世紀半ばまで医学現場でも実践されていなかった
世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染を予防する対策として、世界保健機関(WHO)が「手洗い」を強く推奨するなど、人々はかつてないほどのレベルでこまめな手洗いを実践しています。しかし、今では当然の「手洗い」も、19世紀半ばまでは医療現場ですら実践されていなかったという驚きの歴史を、イギリスの大手紙・The Guardianがまとめています。 Keep it clean: The surprising 130-year history of handwashing | World news | The Guardian https://www.theguardian.com/world/2020/mar/18/keep-it-clean-the-surprising-130-year-history-of-handwashing 新型コロナウイルス感染症の流行
東京都 最大4000病床整備へ 感染者の急増に備え | NHKニュース
東京都は新型コロナウイルスの感染者が急増した場合でも医療体制が維持できるように、民間の医療機関にも協力を要請して患者を受け入れる病床を最大で4000床まで整備するなど、今後の対応方針を取りまとめました。 このうち、医療体制については、現在、都内で118床確保されている特定の感染症にかかった患者が入院する病床について、新型コロナウイルスの感染者が急増しても医療体制を維持するために、民間の医療機関にも協力を要請して増やすことになりました。 具体的には、重症の患者を受けるために最大で700床、中等症の患者については最大で3300床まで段階的に増やすことを目指しています。 また、軽症の患者は一般の病床や自宅、宿泊施設などで療養してもらうことを検討しています。 このほか、23日の会合は、都が主催する大規模イベントなどについて原則として延期、または中止する対応を来月12日まで延長する方針も示されました
萩生田文科相「感染状況は爆発的でなく、原則として全ての学校再開」 参院予算委で | 毎日新聞
参院予算委員会で新型コロナウイルス感染症への学校の対応などについて答弁する萩生田光一文部科学相＝国会内で2020年3月23日午前10時37分、川田雅浩撮影 参院予算委員会は23日午前、安倍晋三首相と関係閣僚が出席し、集中審議を行った。萩生田光一文部科学相は、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために要請した全国一斉休校に関し「国内の感染状況は爆発的な感染拡大に進んではいないため、原則として全ての学校が再開される」と述べた。再開に向け、24日にチェックポイントを含めた具体的な指針を公表する考えも示した。 萩生田氏は今後、学校現場で感染者が判明した場合は都道府県などと十分相談する必要があると指摘し「全国で対応が変わってくる可能性は否定しない」と述べた。
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