当方29歳男性、3年弱同棲し、結婚を約束していた彼女と別れて1年ほど経ちます。 別れたワケは一緒に住みすぎて家族みたいになってしまいドキドキしなくなったから、 それと身体の相性が合わないからと聞きました。 細かいところではお金に少し厳密なところがある(家計簿を付けたがるクセが・・・)ことなんかもあったようで。 もっとも別れを切り出したのは向こうなので本当のところがどうなのかは知るべくもないですが。 別れる時に向こうはもう連絡を取らない方が良いと言っていたけれど、 自分はどうしても諦められずに「30歳になるまでは待つ」と言って、以後色々ありながらも待ってきました。 別れた後彼女は会社の同僚と付き合い始めたようでしたが、元々モテる彼女の事とそれほど気にしませんでした。 その後、一度自分の心が弱っている時に「ある子と一時的に付き合いたいが、 約束は続行して欲しい」という、今思うと非常に図々しい話
彼女に出会ったのは、8月13日昼過ぎ大阪発東京行きの機内であった。俺はコミケ参戦のため上京。早々に機内に入り窓際を陣取っていた。そこで隣の座席になったのが彼女だ。顔はろくに直視出来なかったが、綺麗な人なのだろう。ふわふわの茶色の髪、レモンイエローのワンピース、明らかにプロの手で整えられた爪、バッグについた金色のテディベア。この女性、スイーツである。初めは完全にビビった。なにしろリア充丸出しの女性は、俺の最も苦手とする人種である(職場が男だらけの俺は、店員さん以外の女性とは長らく会話をしていない)。隣に座るだけで圧力を感じてしまうフヒヒ。ところが着席後、彼女はバッグからコミックスを取り出しおもむろに読み始めたのだ。それだけで親近感がわいてしまうのがオタの習性である。チラ見すると、前日発売されたばかりの「3月のライオン」「鋼の錬金術師」最新刊。おおやはりスイーツでもそれぐらいは読むのだな、とひ
【党首討論詳報】(8)鹿児島民主、日の丸刻んで党のマーク 首相「許し難い」、鳩山代表「申し訳ない」 (3/3ページ) 2009.8.17 15:46 討論会冒頭、握手する(左から)福島瑞穂・社民党党首、太田昭宏・公明党代表、麻生太郎首相、鳩山由紀夫・民主党代表、志位和夫・共産党委員長、綿貫民輔・国民新党代表=17日午後1時4分、東京都千代田区の日本記者クラブ(大西史朗撮影) 麻生首相「最後にもう1点、鳩山代表に申し上げておきたいことがあります。去る8月8日、鹿児島県内で開かれた民主党の集会でのことであります。壇上に大きな民主党の党旗が掲げられておりました。あの赤い丸が上下に二つ並んだかたちであります。しかし、これをよく見ますと、それは日本の国旗、日の丸の旗を切り刻んで上下につなぎあわせておられます。私の支援者から報告が寄せられておりましたんで、そんなことはないだろうと一応言いました。これ
■本日の言葉「preexisting condition」(前からある状態、既往症)■ 国際ニュースに使われる英語をご紹介するこの月曜コラム、今週はアメリカを席巻している「医療保険改革なんかいらない!」騒ぎについてです。国民皆保険を当然のものとしている日本人にはなかなか理解しにくい、あの人たちは何をあんなに怒って恐れているのか、についてです。(gooニュース 加藤祐子) ○アメリカの夏は怒鳴り合いの夏 アメリカの夏は、医療保険改革の夏になってしまいました。もっと正確に言うと、医療保険改革に反対する(主に)白人保守派が各地のタウンホール・ミーティングで激高し、議員を怒鳴りつけ、「オバマは私のお祖母さんを殺すつもりだ!」「みんなオバマが怖いんだ!」などと叫ぶという。 アメリカの保守派白人の極論ぶりを知っていたつもりの私でも、「なんなんだこれは……」と当惑するほど。「なんでこうなのか」の説明を探
インターネットを使った選挙運動は早期に解禁すべき――自民党と民主党がそれぞれ、ネット政策に関する質問状に対してこう回答した。自民党は、Webサイトを使った選挙運動に限って解禁し、メールの利用は解禁しない方針。民主党は、Webサイトやメールも含めて全面的に解禁する方針を示している。 質問状は、楽天の三木谷浩史社長らEC関連企業の経営者60人が8月10日、両党に送付したもの。「安易にネットを規制するより、有効に利用することについて知恵を出していくべき」などと指摘した上で、ネットを使った選挙運動解禁や、ネット上の違法・有害情報対策などについて尋ねた。 ネットを使った選挙運動解禁について自民党は、「誹謗中傷等に対する一定の規制を課した上で認め、速やかに解禁すべき」と回答。解禁はWebサイト(ブログや掲示板含む)限定で、メール(メルマガやブログなどの更新お知らせメールを含む)については解禁しない方針
今回の民主党の選挙公約の中で、実現しそうなもので且つ最も効果の大きな政策は中学卒業までの子供一人当たり月2万6千円支払うという子ども手当だろう(但し、来年度は半額の1万3千円だという。なぜ?)。年間では31万2千円、子供が二人いると62万4千円の手当になり、勤労世帯の平均年収が4百万円台の前半であることを考えると、かなりのインパクトがある。 民主党のマニフェストの計算によると平成23年度から年間5兆5千億円が支給されることになっており、先般の定額給付金の2兆円・一回限りに較べるとかなり大きいし、手当が支給される家庭では、継続的な収入となるので、それなりの消費拡大効果があるだろう。財政が介在することを長期的に中立と見ると、国民の誰かが払った税金が別の国民に渡るだけだから、支給額だけ消費が増える訳ではないが、大まかにいえば高所得家庭から低所得家庭への所得移転になるので、後者の消費性向がより大き
それほど昔のことではないが、欧州の政策立案者が貿易不均衡は米国と中国の問題に過ぎないと考えていた時期があった。 2008年の大半を通じて、欧州中央銀行(ECB)の金利政策委員らが毎月合意するプレス声明の決まり文句は、「ユーロ圏には大きな不均衡は見られない」というものだった。 その年は時間が経っても同じ主張が繰り返されたが、次第にそれは景気後退をかわすための呪文であるかのように、死に物狂いの様相を呈していった。この文言が密かに撤回されたのは、9月の米リーマン・ブラザーズの破綻が世界不況の口火を切ってからだった。 狭い意味では、この主張は正しかった。危機に見舞われるまで、ユーロ圏の経常収支は概ね均衡していたからだ。消費ブームと貯蓄減少によって2006年に経常赤字がGDP(国内総生産)の6%程度まで達した米国とは対照的だった。 だが、欧州の方が安定しているように見えたのは、ひとえにドイツ
今年2月に予定されていた李明博(イ・ミョンバク)大統領による大学訪問の5週間前になって、韓国有数の理工系大学の総長は、学内の技術者たちに時間との闘いを迫った。 韓国科学技術院(KAIST)の徐南杓(ソ・ナムピョ)総長は長い間、電池に依存するのではなく、道路に埋設された電線から電力を得る革新的な電気自動車のアイデアを温めていた。 「それを実際作れますか」と、徐総長は研究者たちに尋ねた。 詳しく調べてみます――。研究者たちは多少おずおずした様子でそう返事をしたが、以来、戦争で打ちのめされた国をアジアの虎に変貌させた持ち前の粘り強さを発揮して昼夜働き、李大統領を世界が目にしたことがなかった車に乗せて、KAISTのキャンパスを案内できるようにした。 5週間で作った、電池に依存しない電気自動車 韓国をよく知る人なら、技術者たちが生産目標を達成したことに驚きはしないだろう。むしろ目を見張るの
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