S3QLでさくらのオブジェクトストレージサービスをローカルマウントしてみよう | さくらのナレッジ
本記事は2021年3月まで提供しておりました旧オブジェクトストレージサービスに関する情報です。現行のオブジェクトストレージとは互換性のないAPIを用いているため、現在はご利用いただけません。ご了承ください。 はじめまして。姫野と申します。 ここでは、さくらのクラウドで「Amazon AWS S3（S3）互換API」をサポートしたオブジェクトストレージサービスが正式にリリースされたのを記念して、「さくらのクラウド」のオブジェクトストレージ（以下オブジェクトストレージ）をサーバーにマウントして使えるS3QLを紹介します。 オブジェクトストレージを使う理由 ファイルサーバーなどを構築する際、どのぐらいのストレージを準備すればいいか、悩んだことはありませんか？ 増え続けるファイル容量、激写される写真や動画、編集するたびに増えるバックアップ…。データの増加を見越して5年程度は対応できるようにストレー
ケモミミをケモナー向けと書くと炎上する理由とか
先日某ソシャゲの宣伝ブログでケモミミ娘をケモナー向けと紹介して炎上する出来事がありました。 よくある、そのジャンルのオタクを煽ってＰＶを稼ぐ炎上商法だと思っていたが 謝罪したブロガーがツイッターではケモナーにマジギレしていたので炎上商法ではないと判明。 ただよく考えてみれば「ケモミミ娘→ケモナー向け」がケモナー達に「煽り」と捉えられてしまう図って意味わかんないすよね。 動物使ってるんだから同じじゃねーの と考えるのはそりゃそうだ。 なので今後無用な炎上騒ぎが起きなければいいなと思ってわかる部分だけでも書く。 （注・ケモナー、ケモノの定義って何？ケモノとケモミミの違いは？とかいうとさらにクソめんどくさいのでググってください） 追記 （ざっくり言えば、ケモナー達が望んでいるのはFFのフライヤやキマリとかポケ○ンみたいなので、 ケモミミは犬日々やホロなどを想像してもらえればああ両者は違うんだなと
“上京した”鳥取県民あるある
鳥取県は、日本の都道府県でいちばん人口の少ない県（58万人）として有名だ。 「人口が少ない」ということは「その県に生まれる」という確率も低いわけで、この世に鳥取県民として生まれるということは、宝くじに当たるよりも難しいことである。 したがって、鳥取県民はその「人口が少ない県に生まれた」という希少性をもってそのプライドのよりどころとしているひとは少なくない。 しかし、上京し、何かのはずみで世田谷区の人口を知った時の衝撃はすごい。「え？ 区なのに、県より人口が多い？ ということは鳥取県民として生まれるより、世田谷区民として生まれる確率の方が高いのか？！ くそー、おれも世田谷区民として生まれたかった……せめて狛江でもいい……」 そんなことを思った上京した鳥取県民はぼくだけではないはず。
【境界のないセカイ】発売中止にLGBT団体が声明「作品に問題はない」
講談社から発売予定だった幾夜大黒堂（いくや・だいこくどう）さんの漫画「境界のないセカイ」が発売中止となったことについて、性的マイノリティ（LGBT）の団体「レインボー・アクション」が3月18日、ネットに声明を発表した。 作者の幾夜さんは「LGBTからのクレームを恐れた講談社側の意向で発売中止になった」とブログで述べていた。しかし、レインボー・アクションは声明の中で「他の作品と比べて特段の問題があるとは思われません」として、過剰な自主規制をやめるように訴えている。 ●この作品の性に関する描写に、他の作品と比べて特段の問題があるとは思われません。 ●「性的マイノリティの団体・個人の圧力」という多分にフィクショナルな理由に基づき、表現行為に対して自粛を迫るという行為がもしもあったとするならば、それは人権を守るためとても大切な、表現の自由を抑圧するものだろうと考えます。 ●それはまた、「性的マイノ
全モザイク・無音で「公開」 西宮の報道取材ビデオ撮影：朝日新聞デジタル
兵庫県西宮市が報道機関の取材をビデオ撮影している問題で、市は１８日、すでに撮影したテレビ局の取材の映像５件を部分公開する方針を示した。情報公開請求した朝日新聞などに通知した。報道機関や記者の名前、取材を受けた部署、取材内容などを非公開とする。市によると、ほぼ全面にモザイクをかけて音声もなくし、取材の日時と所要時間だけが分かる映像になるという。 市広報課によると、市の情報公開条例にもとづき、記者や市職員らは特定の個人が識別できる個人情報に当たる▽報道機関名や記者名、取材内容は、公開されるとその報道機関にとって競争上、不利益となりかねない――と判断し、部分公開にした。２３日に加工を施した動画を公開する。 今村岳司市長は今年１月、一部の市政に関するテレビ報道が「偏向報道にあたる」として、テレビ局による取材を市職員が撮影する方針を表明。その後、新聞社の取材にも拡大するほか、映像を公文書として公開す
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