英国株への置き換わりが進む日本 2021年5月1日現在、流行が上昇傾向にあるほとんどの地で、感染性や重症化率が高いと言われるイギリス由来の「英国株」が「従来株」を置き換えて拡大しつつあります。 大阪・兵庫では、酸素投与をしたい患者さんがいるのに家で待機を余儀なくされていることも多く、相当に良くない状況です。大阪を支援している行政の友人は「これまでの流行が、まるで単なる練習試合だったのか」と話していました。誤解を恐れず言うと、それほどまでに思わせてしまう状況なのです。 そして、大阪と兵庫で連日亡くなる方が出ているのは、対策が遅れたことだけでなく、対応する現行の医療システムにも原因の一端があるかと思います。いまこそ、従来株によるこれまでの流行と、英国株に置き換わりつつあるこの「第4波」とでは何が変わったのかを科学的に整理して理解することが必要です。

ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

去年の年末に、大阪市内で暮らしていた母が突然倒れた。原因はコロナだった。 母が倒れてから亡くなるまでの経過を、当時つけていた自分の日記から転載していく。 （日記の部分は長いので、時間のない方は最後の所感だけでも目を通してほしい。） ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ２０２０／１２／１７（木） 夕方１７時頃、仕事中だった。叔母から私の携帯に連絡があり、実家で母が倒れたということを知らされる。 この時点で、電話口からは「母はコロナに感染していて、心肺停止状態だ。救急搬送されて今は病院にいる。」という情報が耳に入ってきた。 いきなりだったので何のことか理解が追いつかずにうろたえていると、とりあえず搬送先の病院に連絡してほしいと言われる。 母がコロナに感染しているということもショックだったが、心肺停止ってどういうことだ？感染が判明して、いきなり重症化したってこと？ とりあえず病院に電話をかけると、担当の医

元大阪府知事で弁護士の橋下徹氏（５１）が４日、ＴＢＳ系「ゴゴスマ」にリモート出演。東京五輪・パラリンピックで大会組織委員会が大会期間中の競技会場で観客らに対応する医師約２００人を募集していることに対し、批判の声が出ていることに疑問を呈した。 【写真】爆売れ！五輪中止Ｔシャツ 対象は日本スポーツ協会公認のスポーツドクターでボランティア活動になるため、謝礼は支払われない。 メディアでは「医療がひっ迫している状況で２００人の医師を募集するのはどうなのか」という論調で組織委に対して批判の声が噴出しているが、橋下氏は「何もコロナ対応している医師を無理矢理引っ張ってくるという話じゃない。五輪を準備する上で、手が空いている医師に協力をお願いするのは当然の話。過剰な批判だと思う」と私見を述べた。

アメリカでは新型コロナウイルスのワクチン接種が昨年12月中旬に始まって以来、この4ヵ月で着々と「ワクチン推進キャンペーン」が進められてきた。 その甲斐があってか、4月末の時点で、国内で2億2866万回以上の接種がなされ、少なくとも1回のワクチン接種を受けた人は1億4000万人以上にも上っている。接種回数も4月半ばの週にピークを迎え、1日あたり275万656回（7日間平均）が接種された。 3億2000万人を超えるアメリカの人口に対して、全人口の42.2％、成人人口の54.3％が、少なくとも1回の接種を済ませたという計算だ。ただし2回の接種（米ジョンソン・エンド・ジョンソン製なら1回）を「完了」した人は、全人口の28.5％ほどだ。 先は長いようだが、米製薬会社は6月末までに3億人以上が接種するに十分なワクチン数の確保を公約している。 これらの動きに伴い、州ごとに明るいニュースも増えてきた。ワク

【読売新聞】　全国１７４１市区町村のうち少なくとも１０００市区町村が、新型コロナウイルスワクチンの高齢者向け接種を政府目標の７月末までに完了させる見通しであることがわかった。 政府によると、高齢者向け接種完了のめどを７月末までとする

1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D（政治学・国際学、ウォーリック大学）。主な業績は、『逆説の地政学』（晃洋書房）。 上久保誠人のクリティカル・アナリティクス 国際関係、国内政治で起きているさまざまな出来事を、通説に捉われず批判的思考を持ち、人間の合理的行動や、その背景の歴史、文化、構造、慣習などさまざまな枠組を使い分析する。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルスが第4波となって猛威を振るっている。オリンピック・パラリンピック（以下、五輪）の開催都市・東京にも3度目の緊急事態宣言が発令され、五輪の開催の是非があらためて問われている。五輪開催への反対論は高まる一方だが、感情的な主張が広がり過ぎている印象だ。開催の是非の議論は、感情的にならず、論理的に開催の問題点を整理して考えることが重要

４７都道府県で人口が最も少なく、県内総生産も最小の鳥取県。平井伸治知事（５９）が、首都東京の五輪の聖火リレーを「アメリカナイズされた大騒ぎ」と評している。

数年でアルファツイッタラーがみんな殆どコレになってしまった… https://t.co/0rC0VI426K