緊急事態宣言が解除された新潟県内で営業再開した映画館で、上映後に客席をアルコール消毒するスタッフ。座席には距離を保つための注意書きが張られていた＝新潟市で2020年5月15日、佐々木順一撮影 新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、映画配給大手12社の4月の興行収入（興収）総額は、前年同月比96・3％減の6億8824万円だった。日本映画製作者連盟（映連）が18日、毎日新聞の取材に対し、明らかにした。 映連によると、4月の興収総額は集計が興収ベースになった2000年以降で最低だという。政…

コロナが蔓延してから美味しいものを食べるために外食するという行為がほぼ無くなってしまい、お金を稼ぐモチベーションが薄れていたので、いっそ散財してモチベーションを取り戻そうと思い、自宅の環境改善としてオーディオにお金をぶち込んでみた。 ついでにMacを使わなくなってしばらく経つのに、iPhoneとの連携のためにiTunesとfoobar2000を無理やりLinuxで使ってたのを止めようと思いソフトウェア周りも一新することに決めた。 ハードウェア刷新 新しいヘッドホン 基本的に音楽はヘッドホンで聴くのだが、自分はゼンハイザーというメーカーのヘッドホンが昔から好きなので、まずは、そこのフラッグシップモデルであるHD800Sを買う。 実はHD820という後継のモデルもあったのだが、レビューを見る限りでは低音が多少HD800Sより強く出るが、HD800Sを持ってる人が買い替える程じゃないというコメン

マスメディア報道のメソドロジーマスメディア報道の論理的誤謬（ごびゅう：logical fallacy）の分析と情報リテラシーの向上をメインのアジェンダに、できる限りココロをなくして記事を書いていきたいと思っています（笑） 緊急事態宣言が都道府県ごとに解除される中、ハッキリ言ってピントがズレているのは、専門家会議が感染者の【空間分布 spatial distribution】を定量的に把握することなく、都道府県ごとの感染者数の時間変動のみを参考にブレイン・ストーミングによって緊急事態の解除の可否を検討していることです。 緊急事態の空間的な解除を見極めるにあたって、本当に重要なことは、特定地域の感染率の空間分布の挙動が時間の経過とともにどのように変化しているかという【時空間挙動 spatio-temporal behaviors】を把握することです。また、同一都道府県内においても歴然とした【不

スターウォーズとかガンダムとか忍空とかゲッターロボとかファイアーエムブレムとかヤマトとか なんで敵は帝国なの なんか作品名と帝国の名前で神経衰弱遊べそうだな？誰かネタにしていいよ

添田 一平 SOEDA Ippei @Ippei_painter ずっと昔のことだが、当時付き合っていた人が食事を作ってくれていたが、私が食事中や食後に毎回下痢をするので、ある時トイレから出たら彼女がシクシク泣いていたことがあった。「そんなに私の料理が不味いのか、その頻繁なトイレはその当て付けか」と。 2020-05-11 07:58:08

東京・新宿にある大手家電量販店では、客のマスク着用を義務付けている。マスクを忘れてきた中学３年生の少年に３枚で９９０円もする高価なマスクを購入させた“事件”が起きた。 １５日、この週に誕生日を迎えた少年が、保護者からもらった祝い金を握りしめてカードゲームを購入しに来店。どうしてもゲームが欲しい…仕方なくマスクを購入して、誕生日祝いのプレゼントを買って、父親の天野雅博氏が経営する定食酒場食堂に向かった。天野氏は語る。 「マスクを忘れて入店できないというなら、１枚なら分かります。なんで３枚９９０円というボッタクリの高額マスクを子供に売りつけるのでしょうか。恐喝だとして警察を呼んで話したところ、返金はしてもらえました」 本紙はその家電量販店に取材を試みたが、返答はなかった。 緊急事態宣言が解除された３９県では、家電量販店やデパートなどの商業施設が続々と営業再開しているが、マスク着用を必須としてい

5月18日午後、自民党役員会に臨む安倍晋三首相と二階俊博幹事長（C)朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 呉越同舟の稲田伸夫・検事総長(左）と森雅子法相（C) 朝日新聞社 「＃検察庁法改正案に抗議します」のハッシュタグがTwitter上で大流行し、大揺れだった安倍政権。小泉今日子さんら芸能人を中心にした反対世論に押され、安倍晋三首相は18日午後、今国会での検察庁法改正案の成立断念に追い込まれた。 【写真】森法相と「危険な関係」の検察トップはこちら 安倍首相は自民党の二階俊博幹事長と会談後、「国民の理解なしに前に進めることはできない」と検察庁法改正案を先送りする方針を官邸で表明した。自民党幹部がこう嘆く。 「新型コロナウイルス感染拡大で、不要不急の自粛を国民に呼び掛けていた安倍首相が矛盾することを国会でやらかした。国民に反発されても仕方ないだろう。安倍官邸は数の力を背景に強引に強行採決しよう

ネット上で話題になりやすい国、韓国。歴史・政治の議論に加え、最近は新型コロナウイルス対応でも何かと比較され、“炎上”もしやすい。中でも世代間で評価がくっきり分かれるのが「韓流ブーム」だ。 「ヨン様（ペ・ヨンジュン）」が流行った第1次韓流ブームも今は昔。BTSなどのK-POPや韓流コスメを楽しむ若年層の感覚に、ピンとこない中高年の人も少なくないのでは。どうして今の韓国コンテンツは日本の若年層に受け、そして上の世代では受けづらいのか。 そこで、韓流ブームに関する日本の「世代間の断絶」について、朝鮮半島研究の第一人者である政治学者、木村幹・神戸大学教授と、毎日新聞社で韓国の取材を長年手掛け、『反日韓国という幻想 誤解だらけの日韓関係』（毎日新聞出版）を執筆した澤田克己・毎日新聞論説委員に対談してもらった。前後編で迫る。 ――一口に韓流と言っても複雑です。澤田さんの『反日韓国という幻想』（毎日新聞