競技プログラミング界のキーパーソンであるAtCoder社長 高橋直大氏と共に、優れたアルゴリズム開発能力を持つ「高度IT人材」の育成・採用について考える本連載。 今回は、「世界のラストワンマイルを最適化する」というミッションを掲げるスタートアップ、オプティマインドの社長・松下健氏と高橋氏の対談を実施しました。 「どの車両が、どの訪問先を、どの順で回ると最適か」を提示する、ラストワンマイルのルート最適化、いわゆる「配送計画問題」は、学問として長年研究されているテーマであると同時に、物流業界にとっては事業に直結する問題です。 トヨタ自動車などから10億円を超える資金調達をするなど、注目を集めるオプティマインドの取り組みと、高度IT人材が物流業界でどう活躍できるのかを、二人に熱く語っていただきました。 「組合せ最適化」との出合い。これは社会課題を解決できる研究だ！ 高橋：競技プログラミングの世界

通販広告と心理学、異色タッグのプロジェクトチームが、3年かけて通販広告のデータを解析。その成果をまとめた『売れる広告 7つの法則』 （光文社新書）より、全7回シリーズでトピックスをご紹介します。 この原稿を書いているのは4月初旬ですが、 残念なことに、この1カ月で世の中の景色がガラリと変わってしまいました。人から人へウイルスが伝わっていくのを食い止めるには、人から人への情報の伝え方がとても重要となります。コミュニケーションに携わる者として、自分たちが貢献できることは何かを常に考えながら、日々行動していきたいと思います。 さて、そんな激動のせいでとても昔のことのように思えますが、ひと月ほど前の3月、「インターネット広告費がテレビ広告費を超えた！」というニュースが発表されました。まさに広告が、ヒトの心を動かす表現の優劣を競う右脳型の産業から、デジタルデータを駆使して明確な答えを導き出す左脳型の

『アート・イン・ビジネス—ビジネスに効くアートの力』執筆者のひとり、美術回路(※)メンバーの上原拓真と申します。連載第1回では「アートってビジネスにどう効くの？」と題して、なぜアートがビジネスの現場で注目されているのか、アートパワーとアート効果の関係についてご紹介しました。 第2回では、アートパワーを個人が体得する考え方として、本でも頻出する「アートの内在化」についてビズリーチ（現・Visionalグループ）の事例を交えながらお話しします。 （※）美術回路：アートパワーを取り入れたビジネス創造を支援するアートユニットです。専用サイト：https://www.bijutsukairo.com/ ビジネス“パーソン”がアート“パワー”を取り入れることは意味がある アートの内在化とは、アートパワー（アーティストの源泉である問題提起力、想像力、実践力、共創力の四つ）を自分の心の中に内在化することで

「時代なんかパッと変わる」 …という名コピーがありましたが、本当にパッとテレワークの時代がやってきてしまいました。社会が落ち着いても、この変化が後戻りすることはないでしょう。私たちの働き方は、テレワークを前提にしたものにシフトしていきます。 テレワーク時代では、話し言葉以上に、書き言葉が重要になります。この記事を見ているみなさんも、メールやTeams、Slackでのやりとりの激増を痛感されていることと思います。 こんな中、 もろもろ悩ましいところですが、ご確認・ご検討のお願いをご相談させていただきたければ幸いです。 みたいなダラダラとした文章が送られてきたら、それだけで生産性が落ちますよね。 プレゼンテーションでも、「細かい部分は口頭で説明する」やり方が通じなくなります。筆者も、企画書を先方にメールで送り、フィードバックもメールで受ける、というプレゼンを経験しました。 イノベーティブなコン

「2019年　日本の広告費」は、8年連続でプラス成長を遂げ、特に持続的な伸長を続けるインターネット広告費が、広告費全体をけん引しました。 日本アドバタイザーズ協会常務理事の小出誠氏に、電通メディアイノベーションラボの奥律哉氏が、マスメディアへの見解、マスコミ4媒体由来のデジタル広告の可能性、今後のテレビの展望などを伺いました。 ＜目次＞ ▼媒体の枠にとらわれない「メディアニュートラル」な視点が必要 ▼「マスコミ4媒体由来のデジタル広告」拡大へ期待 ▼テレビは「％」ではなく「人数」で測定できるようになってほしい 小出：インターネット広告費がテレビを上回ることは予想していたので、大きな驚きはありません。ただ、ここで私たち広告主が思慮すべきは、どちらが抜いたという広告統計の数字にとらわれ過ぎないことだと思います。 大切なことは、商品やサービスを訴求するために、最も適したメディアを活用する「メディ

3月11日、「2019年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2019年 日本の広告費の概要 2019年（1～12月）における日本の総広告費は前年比106.2％(※)の6兆9381億円で、2012年から8年連続で前年実績を上回りました。 ※今回から新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」(※1)と「イベント」(※２)を推定対象に追加した。前年同様の推定方法では前年比101.9％の6兆6514億円。 日本の広告費は大きく「マスコミ4媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」に分類しています。 総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が37.6％、インターネットが30.3％、プロモーションメディアが3

2020以降に社会を動かすビジネスとは〜北欧最大級のスタートアップイベント「SLUSH」で得たヒント2020/02/05 2019年11月、新規事業開発について模索する日本企業5社の皆さんと共に訪れたフィンランド。本連載では、そこで得た気付きや視点を日本でも生かすべく考察します。今回は、北欧最大級のスタートアップイベント「 SLUSH（スラッシュ）」の視察を中心にお伝えします。 失敗を「価値」とする教育方針が、起業家精神を育てる まずSLUSHとは一体何なのか、その成り立ちを含め、簡単に紹介します。 フィンランドがノキア買収の脅威にさらされ始めた2000年代、学生たちの間では起業の機運が高まっていました。そんな最中、アメリカ西海岸にスタディーツアーに行った学生たちが現地のスタートアップ文化に感銘を受け、帰国後に開催したデモデイが、SLUSHの始まりです。本格的なイベントは、2008年にヘル

時価総額10億ドルを超える未上場のベンチャー「ユニコーン企業」。日本に数社しかありませんが、そのうちの一社がPreferred Networksです。同社は、約280人の社員のうち8割がエンジニア・リサーチャー。それも世界レベルのトッププログラマーが多数在籍するという異色企業です。 今回は、競技プログラミングコンテストを開催するAtCoder代表・高橋直大氏とPreferred Networksの執行役員・秋葉拓哉氏との対談が実現。高度IT人材の採用事情や、人材育成のために必要なことについて語っていただきます。88年生まれの同い年で、ともにプログラミング少年だったお二人の対談は大いに盛り上がりました。 最も競争の熾烈なAIの分野で能力を発揮し、社会課題解決に貢献したい 高橋：僕は学生時代に競技プログラミングに熱中し、その後AtCoderを立ち上げました。秋葉さんはどのようにしてPrefer

2030年には高度IT人材が数十万人不足するといわれていますが、実は、日本にはプログラミング能力が世界トップレベルの高度IT人材が多数いることを知っていますか？ 本連載では、企業の業績を左右するほど重要になった高度IT人材の採用と育成について、競技プログラミングコンテストAtCoderの高橋直大代表に解説いただきます。自身も世界トップクラスのプログラマーである高橋氏から見た、日本の高度IT人材事情とは？ 「従来型IT人材」は余る？本当に必要となるIT人材とは？ こんにちは、AtCoderの高橋です。AI産業に注目が集まっていて、各企業が優秀なエンジニアを集めていることは、皆さんご承知の通りでしょう。あらゆる仕事をAIに置き換えていく流れを考えると、AI人材はIT企業だけではなく、あらゆる企業に求められ始めています。日本ではAI人材、高度IT人材が今後数十万人不足するといわれており、人材の育

ことしの夏休みは、大学の後輩に招かれてアメリカへ。海と山に恵まれたニューヨーク郊外、スタンフォードで過ごしました。 中でも思い出深いのが、そこから3日連続で全米オープンテニス大会会場へ出掛けたこと。一流のプレーヤーがあと一歩、もう一歩を惜しまずボールを拾い続ける「そこまでやるか！」な姿が印象的でした。実際、そんなちょっとの差で会場の雰囲気や試合の流れが変わるのです。1、2回戦の多くはコートのすぐ脇から観戦できるので、特に迫力を感じました。 さて、一般的に社内で「内勤」 と言われるマーケターやクリエーターは、それぞれに個性のある芸人か役者のようなもので、各プロジェクトの求めるところに従って、ビジネスプロデューサーからブッキングされるのを待ちます。ぼくの場合、昔から「山田は劇薬だからなぁ…」と言われることが、まぁ個性といえば個性でしょうか。 もちろんシンプルに広告キャンペーンの制作に集中するこ

スタートアップでは、“共創”と“ブランディング”がどう必要なのでしょうか。実情や今後について、スタートアップ支援を行うPlug and Play Japan（※1）社長のヴィンセント・フィリップ氏と、電通の小西圭介氏が対談しました。 ※1　Plug and Play Japan＝「大企業」×「スタートアップ」のイノベーションプラットフォームとして、2006年に米国で創業。2017年に日本法人を設立。スタートアップのアクセラレーションプログラムを運営しており、2019年度からは投資も開始予定。大企業とスタートアップが共生するコミュニティーづくりを行っている。 スタートアップにとって大企業は欠かせないパートナー 小西：最初に、Plug and Playの独自のビジネスモデルや社会的な役割について、簡単にご説明いただけますか。 フィリップ：私たちの信念として、スタートアップは大企業なしに成長でき

従来マスメディアと呼ばれてきたラジオが、変革を遂げようとしています。その中心にいるのは、スマホやPC、スマートスピーカーを通じてラジオを聴くことができる「radiko」（以下、ラジコ）というアプリです。 現在、ラジコが試験的に提供している広告商品「ラジコオーディオアド」（前回記事参照）では、ターゲットユーザーごとに音声広告の“出し分け”が実現しました。それによりこれまでのマス広告では実現できなかった柔軟な打ち手が可能となったのですが、ラジコオーディオアドの価値を引き出すためのカギは膨大な「データ」にあります。 本コラムでは、電通のマーケティング手法を “人”基点に統合したフレームワーク「People Driven Marketing」の観点から、ラジオの持つ大きな可能性について、電通データ・テクノロジーセンターの永田大貴がお伝えします。 ＜目次＞ ▼ラジオの効果を「人基点」で可視化するRa

こんにちは。送り手（商品やサービスの提供者）と受け手（商品やサービスのファン）のコミュニケーションから、ファンマーケティングを考える「偏愛ストラテジー」コラムの3回目です。今回はその中でも「脱落を防ぐ」という課題に立ち向かってみたいと思います。 この記事を読んでくださっている皆さんの中にも、「以前は好きで好きでたまらなかったアイドルがいたけれど、今はそうでもないなあ」とか、「一時期よく通っていたあの店に最近は行かないな」とか、「親子三代で愛用していたあのブランドも、自分の代になってあまり利用していない」などという経験をしたことがある人がいるのではないでしょうか。 ダイエットや勉強や仕事は目標値があればモチベーションを維持しやすくなります。一方、偏愛（≒ファン化）には目標もゴールもありません。KPIだってありません。そのため、ファンからは脱落しやすいのです。 脱落を抑止するのは「仲間」の存在

「やりっぱなしマーケティング」はもう終わり！七つのWATCHポイントを駆使したPDCAとは？2018/09/14 ピープル・ドリブン・マーケティング（PDM）の考え方を紹介する本連載。最終回のテーマは「Execution & PDCA」です。 重要なのは「中期PDCA」と「短期PDCA」を組み合わせることと、その中にある「七つのWATCHポイント」です。 ＜目次＞ ▼～A子さんの物語：Execution & PDCA編～ ▼「やりっぱなしにしない」次につなげるための七つのWATCHポイント ▼「きちんとPDCAを回せる」Execution設計にしておくこと ▼最後はObjectに立ち戻る ～A子さんの物語・Execution & PDCA編～ 大型スポーツ用品店「スポーツピープル」に勤務するA子さんは、デジタルを活用し、ピープルドリブンな（＝人を基点に人を動かす）マーケティングに取り組んで

皆さんこんにちは。今回のテーマは「イノベーション」です。イノベーションはあらゆる企業・組織が実現したいと考える経営課題。少し古いところだとApple、Google、Facebook、Amazon、比較的最近だとUber、Airbnb、Netflixというような企業がイノベーションを成功させ、世界にその名をとどろかせました。 この種のラディカル・イノベーションと呼ばれる、これまでにないような全く新しい価値を生み出すイノベーションの担い手は、資金・人材・ネットワークにあふれる大企業ではなく、自宅のガレージに象徴されるような何もないところから生まれたスタートアップ企業が中心です。そして、私が今、ビジネスを学んでいるスタンフォード大学とシリコンバレーは、まさにこのスタートアップ企業を輩出し続ける中心地なのです（一方で大企業などに多い、既存のものに積み重ねて改善していく革新をインクリメンタル・イノベ

マーケティングはPDCAからOODAへ -シン・ゴジラも倒せる!?米軍最新式マネジメントで「任せて、勝つ」-2016/08/26 見える化できる時代だからこそ、思考停止がまん延している？ ―「KPI目標を達成するべく、全力でPDCAを回しましょう」― デジタル時代のマーケティング業務において、 ①戦略とKPI設計、目標数字の設定 ②とにかく施策を実行 ③結果の可視化・レポーティング ④原因究明と打ち手の検討…といった、いわゆるPDCAサイクルがいたるところに浸透しています。 一昔前の「エイヤ！」なやり方に比べると、相当合理的になりましたが…、逆に私自身がさまざまなマーケティングの現場を見てきた中で感じるのは「PDCA病」のまん延です。 「病気？ KPI目標達成に向けてPDCAに注力することの何が悪いのだ！」なんて、声が飛んできそうですが。ここで言いたいのは、PDCAのレールに乗ってさえすれ

前編では、「IoTが切り開く新しい情報空間」の副題で、現代の情報メディア環境は四つの情報空間と情報行動の枠組みで説明できること、枠組みによって顧客とのコミュニケーション手法が異なること、情報空間の一つである内部性探索空間はIoTによって生み出される新しい情報空間で、ポストスマホマーケティングの鍵を握ることを論じています。後編ではこれを受け、情報行動によるクラスター分析の結果から、各情報空間にはどのようなターゲットが存在しているのかを見ていき、スマホだけではない現代の情報行動多様化の実態を明らかにしていきたいと思います。 多様化する情報行動の好み 7タイプの情報行動クラスター まずは、情報行動による人々のグループ分けを試みた。前編で説明した四つの情報行動タイプ（※1）に加えて、情報獲得手段の好みを元に抽出した三つの「デバイス因子」（※2）で人々をクラスタリングしたものだ。結果、図2にある７タ

このシリーズでのコラムもいよいよ最終回となりました。これまで、顧客、組織、社会などのさまざまなステークホルダーとの対話について触れてきました。そして、締めくくりのテーマは「内なる自己との対話」です。 本コラムは、次の三つのパートで構成しています。 ■企業の中にいるあなたは、本当のあなた自身ですか? ■私たちのビジネスは、どんな「私」が創り上げているのでしょう ■「内なる自己との対話」からビジネスを創り出す 企業の中にいるあなたは、本当のあなた自身ですか? 私はコンサルタントという仕事上、ビジネスの場面での対話のファシリテーションを任せられる機会が多くあります。その場面は企業内、業界内、そして業界をまたいだマルチステークホルダーでの対話などさまざまです。 そのとき冒頭のグランドルールとしていつもお伝えすることがあります。「肩書や立場を横に置いて、対等な一人の人間として対話してください」とお願

はじめまして、コピーライターの鈴木契です。「TANTEKI（タンテキ）」というサービスを担当しています。TANTEKIは、スタートアップや大手企業の事業開発部門を対象とし、「伝えたい事」を「伝わる形」にデザインするサービスです。 本コラムでは、サービスの紹介と「どのように伝わる形にするのか」についてお話しします。デザインのパートについては、相棒であるアートディレクターの佐山太一君に執筆してもらいました。 ※本記事は、500STARTUPS JAPANによる投資先ブランディング勉強会で行ったTANTEKIによる講演内容をもとにしています。 【目次】 ▼伝わらない理由は、「情報の下ごしらえ」ができていないから ▼「知らんがな」から「ちょっと聞いてみようかな」に変化させる方法 ▼「情報の下ごしらえ」についての事例を紹介します ▼下ごしらえで、デザインも効率的に機能します ▼伝わる要素を発見・抽出

「企業広報戦略研究所」（電通パブリックリレーションズ内）の連載第3弾では、生活者が情報をシェアしたくなる動機を分類・マッピングしたプランニングメソッド「感情トリガー・マップ」と、それを活用したコンテンツ設計についてご紹介します。 Point 生活者は“感情”をシェアする！ 誰の心を、どう動かすのか、を考えよう ・シェアする動機は、ざっくり10分類できる（感情トリガー） ・「感情トリガー」＋「PR IMPAKT®」で情報設計をしよう ・「感情トリガー・マップ」をチェックリストとして活用しよう 感情トリガーとは、思わずシェアしたくなる生活者の衝動 企業が自社ブランドや製品の魅力を生活者に伝えるにはどうすればいいのでしょう。モノと情報があふれている今、生活者が立ち止まるような、つまり人に話したくなったり、ソーシャルメディアで拡散したくなったりするような付加価値の高い情報は生み出しにくくなっていま