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時代や進み、いまやなにをとってもバリエーションのゆたかな世の中になりました。しかしそのベースとなるものを軽んじて良いのでしょうか。否! デイリーポータルZは春休みを記念し、「ふつう」を再発見します。 食べはじめてはみたものの…… さっそく地元のコンビニとスーパーを回り、ありったけのコーラ味グミを買ってきました。 ちょっと回っただけで12種類も! ふだんはあまり意識してなかったけど、コーラグミの人気ってやっぱりすごいんだな〜。 さてさて、では食べ比べていくぞ〜! と、意気揚々と1袋めを開け、2袋めを開け、3袋目を開けたくらいでもう気がついてしまいました。最近のグミ、多様すぎて、体系だてて把握するの無理! 当初は「甘い←→酸っぱい」「やわらかい←→硬い」の十字グラフを作り、そこに各グミを配置していこうなんて考えていたんですが、そんな単純なもんじゃない。 そもそも年齢のせいもあり、「あれ? さっ
中国の昆山(コンザン)警察は、現地時間3月26日に開いた記者会見にて、中国の巨大企業テンセントと連携して84億円もの利益を得た悪質なチート販売業者の逮捕を発表した。複数の高級車を含む約51億円もの資産を押収したという。BBCニュースが報じている。 (画像はWeibo 『和平精英』公式アカウントより) 上海のメディア界面によると、テンセントが地元警察と連携することになったきっかけは、テンセントが開発する中国版『PUBG』(PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS)こと『和平精英』(Game for Peace)のチートツール「鸡腿挂」(鶏の足)だという。これを含む複数のチートツールを世界的に販売していたこの組織は、テンセントによる通報から壊滅に至った。テンセントも捜査に協力し、腾讯游戏安全中心(テンセントゲームセキュリティセンター)から多くの人員を投入し、事件解決に貢献した
無料プランにおける「Google Meet」ビデオ会議制限解除(最大 100 名 / 最長 24 時間)は本日 2021 年 3 月 31 日まで 無料プランでは明日 2021 年 4 月 1 日からは最大 100 名 / 最長 1 時間まで時間が制限 「Google Workspace」ユーザーは最大 150 or 250 名 / 最長 24 時間ビデオ会議が可能 当初、ビジネスサービス「G Suite」改め「Google Workspace」ユーザー向けに提供されていた Google のオンライン会議サービス「Google Meet」は 2020 年 5 月 12 日より、「Google Workspace」に加入していない一般ユーザー(無料プラン)向けにも提供が開始されました。 そして本来は最大 100 名 / 最長 1 時間の時間制限が掛けられている無料プランの一般ユーザーにおいて
スマートフォン向けアプリの市場調査会社「センサータワーチャイナ」は、2月24日にリリースされた『ウマ娘 プリティーダービー』がリリース初月に1ヶ月間で1億3000万ドル(約140億円)を得て、同期間に日本市場のモバイルゲームの収益とダウンロードランキングのトップになったという調査結果を発表した。 この結果は、長らく日本のセールスランキング1位に何度も輝いてきた『モンスターストライク』を抜き、過去28日間で1日平均464万ドル(約5億円)を稼ぎ出した計算になる。ダウンロードランキングでも『Among Us』のダウンロード数78万回を抜いて215万回近くを記録しダントツの1位を記録。『ウマ娘 プリティーダービー』の力でCygamesの収益は前月比で268%も急増。統計期間中に日本市場でもっとも高い収益を上げたモバイルゲームメーカーとなった。収益の68%が本作からだったという。 なお、これの調査
米Apple(アップル)など異業種の自動車分野への相次ぐ参入は、産業の構造を大きく変える「破壊力」を秘める。特に設計に特化し生産は手掛けないファブレス企業の台頭で、これまでの自動車メーカーを頂点とした垂直統合のビジネスモデルは、スマートフォンのような水平分業へと変容するとの見方も多い。こうした変化をチャンスととらえ、動き出す企業が出てきた。 日経産業新聞と日経クロステックの共同連載企画の第2弾です。百家争鳴のAppleカーの行方を展望しつつ、新たなテクノロジーを深掘りし、勃興するモビリティー産業の最前線に迫ります。 2020年はじめ、自動運転スタートアップであるティアフォー(名古屋市)創業者の加藤真平氏は、台湾を訪れて鴻海精密工業(Hon Hai Precision Industry)董事長(会長)の劉揚偉氏と面会していた。「これからは電気自動車(EV)やロボットにも注力していく」。こう語
政府・与党は菅義偉首相の看板政策「デジタル改革関連法案」の4月中の成立を目指している。個人情報を含むデータを国や地方自治体、民間の間で円滑に共有して利活用することが目的。しかし本人の同意もなく行政機関の間でやりとりされた個人情報が収集されることで、国の監視が強まるとの懸念が出ている。(井上峻輔) 法案の柱は、政府のデジタル施策の総合調整を担うデジタル庁の9月新設。同庁は首相がトップを務め、国のデジタル政策の予算分配などの権限が集中する。ばらばらになっている各府省や自治体の情報システムも統一・標準化する。
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