【無料】音響制作者必見！？空間オーディオ制作用オープンソースVSTプラグインコレクション「SPARTA」が無償配布中
フィンランドのアールト大学、音響研究所のメンバーによって主に開発された空間オーディオ制作用オープンソースVSTプラグインコレクション「SPARTA」がリリースされています。 コンプレッサー、イコライザー、リミッターなどのDTMではおなじみなエフェクトはもちろんなのですが、バイノーラル、音響空間、360°オーディオミックスをメインとしたものが多数含まれているので、音楽を含めた音響作品制作に幅広く活用できそうです。 注意点としては、これらのプラグインはReaperで動作チェックなどをしているようなので、他のDAWだと不具合が出る可能性もゼロではありません。 その際は報告することによって、より精度が向上すると思うので、英語に自身のある方はチャレンジしてみてください。 ですが、これだけのプラグインコレクションが無料で使えるなんて、WAVESも真っ青なのではないでしょうか。 音響作品、映像作品制作者
ビデオ編集が「未経験者にも手早く稼げる人気の職業」だって？ YouTuberにも人気のビデオ編集ソフト御三家の方向性を探ってみた
ビデオ編集が「未経験者にも手早く稼げる人気の職業」だって？ YouTuberにも人気のビデオ編集ソフト御三家の方向性を探ってみた：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） ビデオ編集ソフトの御三家、Apple「Final Cut Pro」、Adobe「Premiere Pro」、Blackmagic Design「DaVinci Resolve（Studio）」の方向性を探ってみた。 筆者の社会人デビューはテレビ番組のオンライン編集者（番組を仕上げる人）で、かなり特殊な仕事であったと思う。テレビに関する職業はいろいろご存じと思うが、編集マンという存在は最も知名度が低いのではないだろうか。少なくとも彼らの仕事風景がテレビに映し出されることはほとんどない。 だが昨今は、フリーランスでビデオ編集を請け負う人も相当出てきている。YouTuber需要なのだろうか、未経験者にも手早く稼げる職業として注目
COP26 オバマ氏演説「中ロ首脳の出席拒否に落胆 危機感欠如」 | NHKニュース
イギリスで開かれている気候変動対策の国連の会議「COP26」で、アメリカのオバマ元大統領が演説し、会議に出席しなかった中国とロシアに対し「危機感が欠如している」などと批判しました。 イギリス グラスゴーのCOP26の会場では8日、アメリカのオバマ元大統領が演説しました。 この中でオバマ氏は「世界最大の温室効果ガスの排出国である中国と、ロシアの首脳が、COP26への出席を拒否したことに落胆せざるをえない。気候変動に対する政府の危機感の欠如や、現状を維持しようとする意思が反映されているようで残念だ」と批判し「誰かが傍観者でいられるような状況ではない」として、すべての国が一致して気候変動対策に取り組むべきだと呼びかけました。 また、アメリカの気候変動対策について「私の後任が温暖化対策の国際的な枠組み『パリ協定』から離脱し、進展が停滞したこともあった。しかし、バイデン大統領が『パリ協定』に復帰した
PS5のルートキーを取得したとハッカーが宣言
PlayStation 5(PS5)は、2020年の登場から記事作成時点まで入手困難な状態が続く超人気ゲーム機です。そんなPS5は多くのハッカーによってハッキングが試みられており、2021年11月8日には「システムのハッキングに成功した」とするハッカーが相次いで登場しました。 PS5 Kernel Exploit? TheFloW showcases Debug Settings menu on retail console, no plan to release. - Wololo.net https://wololo.net/2021/11/08/ps5-kernel-exploit-theflow-showcases-debug-settings-menu-on-retail-console-no-plan-to-release/ PS5 Exploit: Fail0verflow
REvilなどランサムウェア攻撃の7人をユーロポールのGoldDust作戦で逮捕
17カ国が参加する（日本は参加していない）「GoldDust作戦」の下、ルーマニア当局は4日にSodinokibi／REvilに関わる2人を逮捕した。この容疑者らは5000件以上の攻撃で50万ユーロ（約6560万円）の身代金を獲得したとされている。 4日にはクウェート当局も「GandGrab」関係者を逮捕した。また、2月と4月に韓国当局がREvil関係者3人を逮捕した。10月にはポーランド国境で、米国からの国際逮捕状を受けて、ウクライナ人が逮捕された。 GoldDust作戦では、 Bitdefender、KPN、McAfeeなどのセキュリティ企業も協力した。Bitdefenderは攻撃者が暗号化した人質データを復号するツールを提供した。 Europolによると、復号ツールによって1400以上の企業が人質データの復号に成功し、4億7500万ユーロ以上の身代金を払わずに済んだという。 関連記事
中小企業のセキュリティ強化へ、MSが複数の新製品を発表
Microsoftは、セキュリティに関する複数の製品を発表した。中小企業にエンタープライズ級のエンドポイントセキュリティを提供する「Defender for Business」のパブリックプレビューを2021年11月末に開始する。 Microsoftは2021年11月8日、複数のセキュリティ製品を発表した。「Microsoft Defender for Business」（Defender for Business）や「Microsoft Sentinel」「Microsoft Defender for Cloud Apps」「Microsoft Defender for IoT」などで、パブリックプレビューや無料トライアルが提供されるものもある。 Microsoftの調査（注）によれば、中小企業の約60％が、リソース不足や専門的なセキュリティスキルの不足を理由として、安全なサイバーセキュ
米ワクチン接種義務化 裁判所差し止め命令にバイデン政権 反論 | NHKニュース
アメリカのバイデン政権による企業への新型コロナウイルスワクチンの接種の義務化をめぐって一部の州を管轄する裁判所が差し止め命令を出したことを受けて、ホワイトハウスの副報道官は政府には労働者の健康を守るための措置をとる権限があると反論しました。 アメリカのバイデン政権は来年1月から従業員が100人以上の企業を対象に、ワクチン接種か少なくとも週に1回の検査を従業員に行うよう義務づけるとしていますが、全米の半数を超える州が憲法違反だとして訴えを起こし、6日には南部テキサス州などを管轄する裁判所が一時的に差し止める命令を出しています。 これについてホワイトハウスのジャンピエール副報道官は8日、会見で「バイデン政権には労働者を守る権限がある。接種の義務化は命を守り新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐことを目的とするものである」と反論し、司法省が今後、裁判を通じて政権の主張を訴えていくとの考えを示しました
株取引アプリのRobinhood、顧客数百万人の情報流出
株取引アプリ「Robinhood」を手がけるRobinhood Marketsは米国時間11月8日、3日にデータセキュリティインシデントが発生したことを明らかにした。一部の顧客の個人情報に権限のない第三者がアクセスしたという。Robinhoodによると、影響を受けた顧客は700万人強に上る。データが流出した量は顧客により差があるという。Robinhoodは、2021年にGameStop株などが乱高下した問題でおそらく最も知られている。 Robinhoodのプレスリリースによると、顧客約500万人のメールアドレスのほか、さらに顧客200万人の氏名が流出した。310人は氏名、生年月日、郵便番号、約10人は「より広範なアカウントの詳細」が流出した可能性がある。社会保障番号、銀行口座番号、デビットカード番号は流出していないという。Robinhoodは、影響を受けた顧客に適切に情報を開示していくとし
マカフィー、投資家グループが140億ドル超で買収へ
サイバーセキュリティ大手のMcAfeeは、投資家グループが同社を140億ドル（約1兆6000億円）超で買収することで合意したと発表した。 買収は全額現金で行われる。Advent International Corporation、Permira Advisers、Crosspoint Capital Partners、カナダ年金制度投資委員会、GIC Private、およびアブダビ投資庁の100％子会社が率いる投資家グループが、McAfeeの普通株を1株あたり26ドル（約3000円）で買い取る。4日のMcAfee株の終値21.21ドルを22.6％上回る額となる。買収手続きは2022年上半期に完了する見通しだ。取引が完了すれば、McAfeeは株式非公開企業となる。 McAfeeは3月、法人向けセキュリティ事業をSymphony Technology Group（STG）が率いるコンソーシアム
Niantic、“現実世界のメタバース”「Lightship」のAR開発者キットを公開
「Pokemon GO」のNianticが“現実世界のメタバース”構築のためのプラットフォーム「Lightship」を発表。Unityベースの開発キット「ARDK」を公開した。集英社やソフトバンクがパートナー企業に名を連ねる。 「Pokemon GO」で知られる米Nianticは11月8日（現地時間）、同社が「現実世界のメタバース」と呼ぶAR開発者向けプラットフォーム「Lightship」のリリースと、UnityベースのARアプリ開発キット「Niantic Lightship ARDK」の提供開始を発表した。 8月に「メタバースはディストピアの悪夢」と警鐘を鳴らしたジョン・ハンケCEOは、「Nianticの設立当初から変わらない目標は、世界中の人々にARを体験してもらうプラットフォームの構築だ。そのためには可能な限り多くの人々の意見と視点が必要だ。だからこそ、開発者、ブランド、クリエイター
「ヨドバシは私にとって神」「早い、正確、ムダな梱包なし」ネット通販詐欺の影響でヨドバシカメラに期待が集まっている模様
リンク Yahoo!ニュース 「Amazonで買ったCPUの中身が抜かれていた」――被害に遭ったユーザーが相次ぎ投稿 日本法人は「情報開示しない」（ITmedia NEWS） - Yahoo!ニュース ネット通販サイト「Amazon.co.jp」で商品を買ったユーザーから、「届いた荷物の中身がない」という内容の報告がTwitterで複数上がっている。いずれも、販売元がAmazon.co.jpから 31 users 403 まとめ 開封時の撮影が当たり前になるかも…Amazonで発生している「抜き取り被害」の報告 Amazonの返品システムを利用して商品を抜き取って返品→返品された商品の中身が確認されないまま他の購入者へ→問題発生、という流れのようです。 362054 pv 4571 898 users 1499
「破棄」するまでがデータ保護です サプライチェーンリスクを防ぐためにできること
ディスクの破棄には手間も掛かりますが、これを怠るとサプライチェーンリスクを招く可能性があります。使い終わったHDDやSSDを適切に「破棄」するポイントとは何でしょうか。 筆者は最近、外出する仕事が減ったこともあり、データ倉庫として利用していた自宅のNAS（Network Attached Storage）を見直して外付けHDDに置き換えました。NASの方が機能的には優れているものの、起動中にサイバー攻撃の対象になる可能性もゼロではないので、普段はスリープ状態にして利用するときだけ手動で電源をオンにしています。 筆者自身で保管する全てのデータは、スタンドアロンの外付けHDD2台にコピーし、月に1回のデータバックアップ時のみ接続する運用に変更しました。NASの場合ミラーリングが必要ですし故障する可能性もありますが、外付けHDDなら壊れたら買い換えればよく、シンプルな運用が可能です。 むしろこう
DXに終わりはあるか--今さら聞けない疑問をまとめて解説
デジタルトランスフォーメーションとは デジタルトランスフォーメーション（DX）は、デジタルテクノロジーを使用してプロセスを作り変え、効率や効果を高める。その目的は、テクノロジーによって既存のサービスをデジタル形式で再現するだけでなく、そのサービスを大幅に優れたものへと変えることだ。 デジタルトランスフォーメーションには多種多様なテクノロジーが関連するが、現在、最も注目されているトピックは、クラウドコンピューティング、モノのインターネット（Internet of Things：IoT）、ビッグデータ、人工知能だ。 しかし、これはテクノロジーだけの話ではない。ビジネスプロセスと企業文化の変化も、これらのイニシアチブの成功において同じくらい重要になる。デジタルトランスフォーメーションプロジェクトは多くの場合、既存の大規模組織が俊敏なデジタル専門の競合に対抗するための手段だ。これらのプロジェクトは
クラウドからの情報漏えい、責任は誰に？ SaaSやPaaSの大前提「責任共有モデル」とは 総務省が解説
クラウドからの情報漏えい、責任は誰に？ SaaSやPaaSの大前提「責任共有モデル」とは 総務省が解説（1/2 ページ） クラウドの管理ミスで情報漏えいした――こんなセキュリティ事故の責任は誰にあるのか。クラウドサービスの利用企業が把握すべき大前提「責任共有モデル」を総務省の担当者に聞いた。 クラウドサービスの管理が不十分で情報漏えいした――こんなセキュリティ事故が起きたとき、一体誰が責任を取ればいいのだろうか。サービスを提供した事業者だろうか。それとも利用企業なのか。 実は、クラウドサービスの多くは、サービスやインフラの管理・保守、トラブル発生時の責任を事業者と利用企業の間で分担する「責任共有モデル」を採用している。契約時に責任を負う範囲を決めておくのだ。 しかしコロナ禍で「取りあえずクラウドを使おう」という動きが広がり、こうした前提を把握できていないクラウドサービスの利用企業も少なくな
イスラエル企業スパイウエア パレスチナ活動家をハッキングか | NHKニュース
イスラエルのサイバー企業が開発した、スマートフォンなどからデータを盗み出せるスパイウエアが、パレスチナの人権活動家へのハッキングに使われていた形跡があることが、国際的な人権団体などの解析で明らかになり、パレスチナ側は強く非難しています。 これは国際的な人権団体、アムネスティ・インターナショナルなどが8日、発表しました。 それによりますと、パレスチナの人権活動家6人のスマートフォンを解析した結果、イスラエルのサイバー企業NSOグループが開発したスパイウエア「ペガサス」によってハッキングされた形跡があったということです。 これを受けてパレスチナの人権団体が会見し「会社の拠点があり、パレスチナを占領下に置くイスラエルにこそ責任がある。人権侵害に使われるべきではない」と述べ、強く非難するとともに、国連などに調査を求める考えを示しました。 NSO側は関与を否定していますが「ペガサス」はスマートフォン
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