渋谷は「おじさんの街」化、新大久保は10代が溢れる若者の街に…予期せぬ社会的背景
東京・渋谷（「gettyimages」より） 「渋谷が30、40代の街になり、新大久保が若者の街になっている」――。少し前にSNS上に投稿されたこんな内容が一部で話題を呼んだ。渋谷といえば、かつては「若者の街」の象徴とされてきたが、近年は新大久保にも若者が多く集まっている。では、果たして本当に新大久保が「若者の街」の座を渋谷から奪い取りつつあるのだろうか。不動産事業プロデューサーでオラガ総研代表の牧野知弘氏に、2つの街の歴史、そして「若者の街」という視点で見たときにどう変遷を遂げてきたのかを解説してもらった。 渋谷は大規模再開発で計画的に30、40代を呼び込んでいた 「的を射た見解だと思います。正確に言うなら、渋谷は30～40代のある程度の収入のある男女をメインにした街になり、新大久保は10代の男女、どちらかというと女性がメインの街になってきた感じでしょうか。先日、渋谷と新大久保に実際に行
精度はGoogle翻訳を越える… 無料の国産「TexTra」が地味にスゴイ
サイト「みんなの自動翻訳＠TexTra」より 英文などを自動翻訳したいとき、アメリカのグーグルが開発した「Google翻訳」を利用するという人は多いだろうが、今は、世界一高精度な自動翻訳ツールはドイツのDeepL GmbHが開発した「DeepL」だといわれている。 だが、日本が開発したある自動翻訳ツールもかなり優秀だという。6月にあるTwitterユーザーが呟いた投稿が多くの“いいね！”を集めるなど話題を呼んでいた。それによると、無料の「みんなの自動翻訳＠TexTra（テキストラ）」（以下、TexTra）という自動翻訳サイトがDeepLに勝るとも劣らない性能を誇り、しかも開発したのは日本の国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー））なのだという。 しかし、このツイートで注目を集めたTexTraだが、DeepLの1日の閲覧数が数百万回といわれているのに対し、TexTra
原価低減の名のもと利益を搾取し続けるトヨタに、日鉄が反旗…他の取引業者に波及か
トヨタ・プリウス（「Wikipedia」より） 日本製鉄が10月14日、トヨタ自動車と中国の鉄鋼メーカーの宝山鋼鉄を相手に電磁鋼板の特許を侵害しているとして提訴したことに波紋が広がっている。トヨタと日鉄といえばそれぞれ自動車メーカー、鉄鋼メーカーを代表する大企業同士で、両社は長年にわたって盟友と呼べるほど深い関係にあった。しかし「原価低減」の名のもと利益を搾取し続けるトヨタに対して、日鉄が反旗を翻した。こうした動きにトヨタの取引先は静観しながらも喝采を浴びせている。 日鉄は宝山鋼鉄が製造する電磁鋼板が日鉄の特許を侵害しており、この宝山鋼鉄の電磁鋼板をトヨタが電動車に採用しているとして、宝山鋼鉄とトヨタにそれぞれ損害賠償200億円を求めて東京地裁に提訴した。日鉄はトヨタに対して、この電磁鋼板を使ったモーターを搭載した電動車の製造・販売の禁止を求める仮処分も申請するほどの強硬な姿勢を示している
セブン、“ハリボテ”卵サンドや“上げ底”弁当が物議…広報部に直接聞いてみた
セブン－イレブンのサンドイッチがインターネット上で話題になっている。きっかけは、12日にツイッター上に投稿されたひとつのツイートだ。 「セブンだけはこんな事しないと思ってたのに……」 そんなつぶやきと共に、2枚の写真も公開されている。1枚目は、トマト、レタス、ハムと、厚焼きタマゴが入ったサンドイッチの写真。2枚目は、パンをはがして中身を出した状態の写真だが、厚焼きタマゴの様子が不自然すぎる形で収められており、その様子が物議を醸しているのだ。 表から見る限りでは、パンいっぱいに厚焼きタマゴが挟んであるかのように思えるが、開いてみるとまるでハリボテのような状況だ。 このツイートは瞬く間に拡散され、実際に同商品を購入して確かめる人も続出。さらに、弁当も上げ底や2重パッケージなどになっている商品があるといった報告も相次いだ。昨今、セブンの弁当やパンなどは、リニューアルするたびにサイズが小さくなった
ダフ屋の合法化と隆盛は、音楽文化を必ず活性化させる…ファンに多大な恩恵
コンサートのチケットを、インターネットを通じて定価より高値で転売する個人や業者が増えるなか、日本音楽制作者連盟（音制連）などの業界団体が中心となって8月、高額転売に反対する共同声明を出し、議論を呼んでいる。 この声明に対しては、すでに経済学者やエコノミストが的確に批判している。たとえば大阪大学教授の大竹文雄氏は、業界側が「チケット転売のために、本当にチケットが欲しいファンに行き渡らない」と主張するのに対し、転売はむしろ「本当にチケットが欲しいファン」にチケットが行き渡るのに役立つと指摘する。 大竹氏は説明する。抽選制度の場合だと、抽選に外れた熱烈なファンは転売業者に高い価格を払ってでも、コンサートチケットを手に入れることで便益を受け、抽選に当たったそれほど熱烈ではないファンは転売業者にチケットを売ることで、コンサートに行くよりも便益を受ける。転売業者は両者の願いを叶える。 「アーティストに
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当サイトに掲載した8月25日付記事『ＮＨＫ特集、「貧困の子」がネット上に高額購入品＆札束の写真をアップ』における以下記述について、事実誤認であることが発覚しましたので、次のとおり訂正してお詫びします。 まず、「取材の映像でも、少女の部屋はモノで溢れており、エアコンがないと言っているにもかかわらず女子高生の部屋にはエアコンらしきものがしっかりと映っている」と報じましたが、実際には、女子高生の部屋にはエアコンはなく、取材の映像にエアコンらしきものがしっかり写っているという事実も確認できませんでした。 当該記事は外部の契約記者が執筆したものであり、ＮＨＫに取材をして回答を入手したと記述しておりましたが、実際には回答を入手しておらず、当編集部も確認を怠った責任があります。 当該記事では、「今回の疑惑に対しNHKに問い合わせのメールをしてみたところ、「ＮＨＫとしては、厳正な取材をして、家計が苦しく生
STAP問題、小保方氏は実験捏造していなかったと判明…小保方氏犯人説デッチ上げた犯人
STAP細胞論文をめぐる研究不正事件で理化学研究所（理研）を退職した小保方晴子氏を、元理研研究員、石川智久氏が刑事告発した事件は5月、神戸地検の不起訴処分により終結した。神戸地検は「窃盗の発生自体が疑わしい」としたコメントをメディアに発表する異例の事態となった。 石川氏は2015年1月26日、「小保方氏がES細胞を盗み、STAP細胞と偽造していた」として理研（神戸）を所轄する神戸水上署に告発状を提出。その後、兵庫県警の扱いとなり、神戸地検へ送検されていた。石川氏は小保方氏が神戸で実験期間中、所属していた若山照彦チームリーダーの研究室から無断でES細胞を盗んで混入、その細胞塊サンプルを若山氏に渡して実験を実施させ、STAP細胞として英科学誌「ネイチャー」に発表し理研で不正な地位を得ていた、と告発していた。 この騒動の特徴は、元警察関係者やジャーナリストが石川氏の告発を喧伝し、お墨付きを与えた
STAP現象の確認に成功、独有力大学が…責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる
今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。論文タイトルは『Modified STAP conditions facilitate bivalent fate decision between pluripotency and apoptosis in Jurkat T-lymphocytes（邦訳：修正STAP条件によって、JurkatT細胞の運命が多能性と細胞死の間で二極分化する）』である。 海外の一流大学が、いわゆる「STAP現象」の再現実験を行ったということで話題となっている。以下に同論文の概要を紹介する。 ＜（1）序論：STAP論文は撤回されたが、低pHの刺激による万能性獲得の可能性は、がん、または、がん幹細胞の分野においては魅力的な課題である。 （2）実験：そこで、理化学研究所と米ハーバード大学から発表されたプロトコルを改変
スタバ、深刻な顧客満足度低下…格安のドトール以下に転落「うるさい」「客が鬱陶しい」
仕事の空き時間や友人との待ち合わせに重宝するのが、カフェチェーン店だ。都心の街中ではさまざまなチェーン店を見ることができるが、その筆頭ともいえるブランドが1990年代にカフェブームを巻き起こしたスターバックスコーヒー（以下、スタバ）だろう。 スタバは、サービス産業生産性協議会が2014年度に発表した「第25回JCSI（日本版顧客満足度指数）」で初めて顧客満足度1位となったが、翌年度の同ランキングにおいて3位に陥落。代わりに国内の総店舗数でスタバを上回るドトールコーヒーショップ（以下、ドトール）が首位に躍り出た。 ライバル関係にある両者の価格を比べてみると、ドトールの定番のコーヒーである「ブレンドコーヒー（S）」が220円なのに対して、スタバの「ドリップコーヒー（short）」は280円となっており、ドトールのほうがかなり安い。 その分、スタバはインテリアや空間づくりに力を入れており、顧客満
ヨドバシの通販がアマゾンを超える？「来店客にネットで買わせる」巧みな戦術で急成長
スポーツの世界では、良きライバル同士の対決があれば、見ているほうも盛り上がる。ビジネスの世界でも、トップ企業がチャレンジャーの挑戦を受けている業界は活性化する。 アパレル小売業では、トップのユニクロに対して、ファッションセンターしまむらや無印良品がライバル視されてきた。コンビニエンスストア業界では、昨年まで業界首位のセブン-イレブンと、同3位のファミリーマートの出店競争が話題になっていたが、結局、ファミマはセブンの牙城を崩せなかった。 しかし、インターネットショッピングの世界では、王者の「Amazon.co.jp（以下、Amazon）」に、ヨドバシカメラの通信販売サイト「ヨドバシ・ドット・コム（以下、ヨドバシ）」が果敢に対決を挑み、大健闘している。 「月刊ネット販売」（宏文出版）の調査によると、2013年度の「ヨドバシ」の売上高は650億円で、ヨドバシカメラの総売上高の9.4％を占める。家
『アッコにおまかせ！』尋常じゃない横柄＆非常識な“ノーギャラ”取材協力要請に批判殺到
今年、番組開始から30周年を迎える長寿テレビ番組『アッコにおまかせ！』(TBS系)と取材先とのトラブルが続出している。昨年5月には、弁護士の落合洋司氏がツイッター上で、「実に横着で、わからないことを、自分で調べず、他人に丸投げで聞いてきて、散々説明させ、ギャラも払わず、番組でも何ら紹介せず、ばかり。俺はお前らのアシスタントじゃねーよ。馬鹿が」と怒りをぶちまけた。 さらに今年3月には、番組スタッフが大西宏氏のブログに掲載された大塚家具に関する図表を番組で使いたいと本人に申請。大西氏が了承していないにもかかわらず番組で使用した上に、引用元の紹介がなかったという。なぜ、『アッコにおまかせ！』では頻繁に問題が起こるのか。制作会社ADが話す。 「一連のトラブルを耳にする限り、現場のスタッフが上から尋常じゃないプレッシャーが与えられているのだと思います。下っ端はどうしたって無理なことを求められますから
賞賛された“はずの”安倍首相演説、なぜ米国メディアから酷評されたのか？
例年、日本のマスメディアを悩ます大型連休の“ニュース枯れ”を救った話題の一つが、訪米した安倍晋三首相が4月29日に行った米連邦議会上下両院合同会議での演説だ。 その最大のポイントとして、先の大戦の位置づけが日本の新聞、テレビを賑わせた。安倍首相が「痛切な反省」や「アジア諸国民に苦しみを与えた事実から目をそむけてはならない」などと述べたことを捉えて「米国では概ね好評だった」とか、「植民地支配」と「従軍慰安婦」への言及がなかったことに中韓両国が「反発している」と報じている。 しかし、米政府が自分たちの招いたゲストの演説を高く評価するのは普通のことだ。日本と対立を続ける中韓両国が演説に好意的な反応をしないのも当然だろう。 それら日本メディアとは違い少しユニークだったのが、米国メディアの反応である。米政府とは一線を画し、安倍首相や日本に歴史認識や痛切な反省とは別のことを期待し、その点からみれば不十
Wi-Fi、衝撃の超高速＆定額使い放題サービスは買いか？やっかいな通信制御問題は？
UQコミュニケーションズは端末ごとに2つの異なる技術を用い、下り最大220Mbpsの高速通信を実現するWi-Fiルーターを発表した UQコミュニケーションズは1月15日、通信速度を下り最大220Mbpsに対応させたWiMAX 2+対応Wi-Fiルーター2機種を発表すると共に、データ通信量の上限が無制限となる新料金プラン「UQ Flatツープラス ギガ放題」を発表した。同社の大きな特徴となっている「使い放題」をWiMAX 2+でも維持することを正式に表明したが、一方で別の制限が悩みの種となりつつある。 ●機種ごとに異なる技術を用いて高速化を実現 LTEなど高速通信の広まりによって、最近ではモバイル端末でも下り最大100Mbps以上の速度を実現するサービスが増えている。そうしたモバイルにおける高速通信の先駆けのひとつとなったのが、2009年にサービスを開始したUQコミュニケーションズの「UQ
創価学会・池田大作名誉会長、朝日新聞で新連載開始か 信者伸び悩み＆読者減で助け合いか
公称会員数827万世帯を誇る巨大教団「創価学会」を率いる池田大作名誉会長（SGI会長、87）にまつわる驚きの情報が飛び込んできた。 公式行事から姿を消した2010年以降、一部マスコミで重病説や死亡説が繰り返し報じられて、長らく表舞台に登場しなかった池田氏が、なんと2月から某大手新聞紙上で新連載をスタートさせるというのだ。事情を知る学会関係者は語る。 「池田氏といえば、教団の広報紙『聖教新聞』でその動静が報じられるぐらいで、肉声が伝えられることはほとんどありませんでした。新連載を始めるというだけでもインパクトが大きいのですが、二重にビックリさせられるのは、購読者のほとんどが創価学会信者である聖教新聞ではなく、全国紙だという点です」 すでに、一部マスコミや永田町界隈はこの噂でもちきりだというが、焦点となっているのは、宗教界の「カリスマ」と手を組んだ新聞社が一体どこなのかという点。有力視されてい
マスクでは風邪も花粉も防げない？買うだけお金の無駄 プリーツ型も立体型もダメ
街中や電車の中などで、マスクをした人を多く見かけます。特に電車の中では、3～4人に1人くらいの割合でマスクをしている感覚です。風邪やインフルエンザがはやっている季節なので、それらの原因となるウイルスが鼻や口から入るのを防ごうとしているのでしょう。また、そろそろスギ花粉が飛散する季節となるので、花粉の侵入を防ごうという意図の人もいるのだと思います。 最近では、薬局やドラッグストアばかりでなく、コンビニエンスストアでもさまざまな種類のマスクが売られているので、購入しやすいという点も、マスクをする人が多くなった理由でしょう。マスクの値段はさまざまですが、3枚から7枚入りで300～450円（税込）くらいのものが一般的です。 しかし、そこで払ったお金が、実はほぼ無駄になってしまっているかもしれません。なぜなら、マスクによる予防効果はほとんどないからです。 現在、主に売られているマスクは「プリーツ型」
マンション異常 賃貸の家賃下落加速、5万円台が続々？購入するなら10年超の中古？
8月26日付日本経済新聞電子版記事『建材高、実体経済に影 マンション発売減、セメント値上がり』によると、「建設資材や人件費などの上昇がマンションなど建物価格に波及している。野村証券の調査では、マンションなど建築物の建築着工単価は今年6月で1平方メートルあたり18万5600円。1年前に比べ9％高い。建設コスト上昇がマンションの発売減や工事の入札不調を招くなど実体経済に影を落としている」という。 現在、東京都心の新築分譲マンションは富裕層が相続税対策に購入、また中国系をはじめとした外国人投資家が投資用に購入するなどの影響により、売り上げは好調をキープしている。 このような住宅事情について、住宅ジャーナリストの榊淳司氏は次のように読み解いている。 「都心のマンション市場は、ちょっとした異常事態になっています。売れるべき物件はあらかた売れてしまい、残っているのは売れない理由がある物件です。あとから
太陽光発電ビジネスに「15年危機説」？価格下落、「恩恵」切れ、実働事業者は5％…
京セラはオリックスなどと共同で2017年、長崎県五島列島で大規模太陽光発電所（メガソーラー）を稼働させる検討を行うと発表した。出力は43万キロワットと世界最大級で、総投資額は1500億円に達する。国の再生可能エネルギーの推進と共に盛り上がりを見せるソーラービジネスだが、「2015年危機説」が早くも一部では流れている。 長崎県五島列島のメガソーラーの出力は、これまで国内最大級とされた丸紅が運営する大分県のソーラーの約5倍に相当するという。京セラは五島列島の案件以外でも13年末に鹿児島市に国内最大規模の7万キロワットのメガソーラーを稼働済み。京セラ以外でもソフトバンクなど大手企業の中にはメガソーラー事業に注力する企業が増えている。 ただ、証券アナリストの多くは「ソーラー関連事業の先行きは不透明」と指摘する。背景にあるのは太陽光発電事業者向けの「恩恵」が切れる時期が近づいているためだ。12年7月
消費者庁、閣議決定を無視して「第2トクホ」新設へ 既得権者に配慮した規制改革潰し
規制改革は安倍政権の重要な経済政策のひとつだが、一部の分野では、昨年提示された規制改革の方向性が大きく後退している。例えば健康食品やサプリメントの機能性表示に関する規制改革において、その傾向が顕著にみられる。いったんは掲げられた規制改革が、現在に至って潰されそうになるまでの流れをみてみよう。 日本ではこれまで「血圧が気になる方へ」といったような機能性表示は、国から認可を受けた特定保健用食品（トクホ）や栄養機能性食品にのみ許されてきたが、昨年6月14日、政府は健康食品やサプリの表示規制の緩和を実施することを閣議決定した。 安倍政権がこの規制を緩和させていく狙いには、医療費の削減があるが、実は先進国でサプリや健康食品の定義が法的に明確になっていないのは日本だけである。ドイツでは「アポテイク」と呼ばれる薬局があり、そこでは医師が薬を飲むほどの症状ではないと判断すると、ハーブなどの健康食品を処方す
厚労省、20年に日本初の糖類摂取量基準策定へ～消費者庁の対応次第では非表示の懸念も
3月5日、WHO（世界保健機関）は糖類摂取量に関する新しい指針案を発表した。この指針案では、肥満や虫歯のような公衆衛生上の問題を解消するために、糖類の摂取量を一日のエネルギー摂取量の5％未満に制限することを勧めている。この指針案に従うと、普通体形の大人が一日に摂取する量は約25gで、わずかにティースプーン約6杯分の砂糖で摂取制限となることになる。 WHOは、2002年から糖類の摂取量について、一日のエネルギー摂取量の10％未満を推奨していたわけであるが、新指針案ではそれを半減することを提言したことになる。さらに、この指針案では、ケチャップや炭酸飲料などのような加工食品に砂糖が含有されていることを警告し、スプーン一杯のケチャップには約4gの砂糖が含まれ、炭酸飲料には約40gの砂糖が含まれているとしている。 この新指針案を出した背景には、高血圧や糖尿病の原因となる肥満が世界的に深刻な問題となっ
「悩み相談＝チャンス」は勘違い？ 男が誤解している“モテるためのテクニック”
冒頭から私事で恐縮だが、女性にモテなくなった。 「モテなくなった」というと以前はモテていたようなので「さらにモテなくなった」といった方がいい。 たとえば女性とサシで飲むといったことが、以前はたまにはあったものだが、ここ数年はほとんどない。「一夜の関係」はいわずもがな。決して出会いが少ないというわけではないにもかかわらずだ。 筆者個人としては「モテない」より「モテる」方がいい。その価値観に基づいて行動しているつもりである。にも関わらずモテないのだから、おそらく筆者の女性との接し方には、何か問題があるのだろう。 では、その問題とは何か？ 『モテる技術』（デイビッド・コープランド、ロン・ルイス／著、大沢章子／訳、SBクリエイティブ／刊）に思い当たるフシのある箇所がいくつかあったので、いくつか紹介する。 「優しくて、おもしろい男はモテる」は迷信 「おもしろい」はともかくとして、「女性には優しく」と
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