光と電子の両性質保持…東大が「量子結合生成」に成功した意義 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東京大学の黒山和幸助教、平川一彦教授、荒川泰彦特任教授、權晋寛特任准教授らは、「半導体量子ドット」と呼ばれる電子の個数が制御可能なナノ構造（ナノは１０億分の１）を導入し、数個の電子とテラヘルツ電磁波のハイブリッドな量子状態を生成、観測することに成功した。量子情報の伝送や、大規模な固体量子コンピューターなどへの応用が見込める。 研究チームは「スプリットリング共振器」と呼ぶテラヘルツ帯域（テラは１兆）に共鳴周波数を持つ半導体基板上に作製した光共振器と、ヒ化ガリウム製の半導体量子ドット中に閉じ込めた電子を強く相互作用させた。その結果、光と電子の両方の性質を持つハイブリッドな量子結合状態を生成できた。 ハイブリッドな量子状態を使えば、電子が持つ量子情報をテラヘルツ電磁波を介して遠方に運べる。半導体量子ドットを用いた量子コンピューターの大規模化のほか、高速な情報処理や高温超電導物質の探索、高機能な化
ＮＥＣ・富士通・ソニーＧ…自然減少リスク開示広がる、日本は“ダントツ”世界最多の81社 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
金融機関も表明、対策積極化 ＮＥＣや富士通、ソニーグループなど日本企業８１社は、生物や水などの自然と事業活動との関連を開示すると表明した。世界では３２１社が表明しており、国・地域別で日本企業がトップとなった。表明企業は２０２４年か２５年に情報を開示する。自然の減少が事業活動に影響を与える懸念が強まっており、各社は開示によって対策を伝え、持続可能な企業であることを示す。 国際組織「自然関連財務情報開示タスクフォース（ＴＮＦＤ）」が全世界の企業に早期の開示を呼びかけ、１５日に始まった世界経済フォーラムの総会（ダボス会議）で賛同した３２１社の社名を明らかにした。日本に次いで英国４６社、フランス１９社、米国と台湾の１４社、豪州１２社の順に多かった。 他の日本企業ではアサヒグループホールディングス（ＨＤ）、キリンＨＤ、コニカミノルタなどの製造業のほか、みずほフィナンシャルグループやＭＳ＆ＡＤインシュ
英OQCの32量子ビットコンピューター始動、日本起点に世界へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
英オックスフォード・クァンタム・サーキッツ（ＯＱＣ）は、都内の商用データセンター（ＤＣ）に設置した３２量子ビットコンピューターを起点に、専用線によるプライベート（社内）利用にも対応可能な「量子コンピューティング・アズ・ア・サービス（ＱＣａａＳ）」のグローバル展開に乗り出した。２０２３年に表明した事業構想を本格始動し、「３２量子ビット機は日本をフラッグシップ（旗艦）とする」（イラーナ・ウィスビー最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）方針だ。 ＯＱＣは英オックスフォード大学発のスタートアップ。「Ｔｏｓｈｉｋｏ（トシコ）」の名称を持つ３２量子ビット機は英国内にもあるが、まずは日本を起点に顧客開拓などを進める。量子コンピューターの商用機の国内設置は外資系では米ＩＢＭに次ぐ２番目だが、日本を起点とする商用サービスのグローバル化ではＯＱＣが先駆ける。 この一環で現在、ＳＢＩインベストメント（東京都港区）を幹事役と
民間主導で初、富士通・理研が完成させた量子コンピューター2号機の全容 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ハイブリッド基盤実装 国産第２号の量子マシンの実機が完成―。富士通と理化学研究所は、理研が３月に公開した国産初号機となる６４量子ビット超伝導量子コンピューターの開発ノウハウを土台に、新たな６４量子ビットの量子コンピューターを開発したと５日発表し、実機を披露した。既存の古典計算機上で動作する４０量子ビットの量子シミュレーターと、量子コンピューターをシームレスに連携するハイブリッド基盤を実装した。今後は産業界を中心に用途開発の共同研究を進める。（編集委員・斉藤実） 今回は国産機としては２番目だが、「理研ＲＱＣ―富士通連携センター」をベースに、民間主導で開発した初の国産機となる。理研の中村泰信量子コンピュータ研究センター長は「１号機と２号機はハードウエア・ソフトウエア開発で両輪となる」とそれぞれの役割を示唆。また、公募していた１号機の愛称が「叡（えい、英語表記はＡ）」に決まったことも明らかにした
「科学技術立国」復権へ、ノーベル賞有力候補の藤田氏ら推進する“出島戦略”の全容 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
研究開発の現場で、新たな産学連携の萌芽（ほうが）が見え始めた。ノーベル賞が有力視される藤田誠東京大学卓越教授らは複雑な構造を持つ分子でも簡単に構造を解ける「結晶スポンジ法」の社会実装を目指す中で、企業への技術提供や共同研究を推進。２０２２年度に研究拠点を千葉県柏市に移し、大学と企業が一体で研究できる環境を整える。企業や大学の本体から独立した組織で研究開発のスピードと自由度を高める“出島戦略”により、「科学技術立国」復権を後押しする。（飯田真美子） 【伸び悩む日本】産→速さ・結果重視／学→報酬に不満 岸田文雄政権の課題の一つである「科学技術立国の実現」には、日本が持つ多くの先端技術を高度化することが重要だ。そのためには大学・研究機関と企業との連携による研究開発を促進し、基礎研究の応用で成果を社会実装することが必須となる。 海外に比べ、日本の産学連携は研究者個人と企業の一部門との連携にとどまり
新たな産業革命の幕開けか？理化学研究所が再現に成功した「量子熱機関」がスゴイ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
産業革命以後、熱から動力を生み出す「エンジン」や、その逆の過程である「冷凍機」などの熱機関は、我々の生活に欠かせない基盤技術となった。最近、理化学研究所の大野圭司専任研究員、フランコ・ノリ主任研究員らの国際共同研究グループが、こうした熱機関に量子技術を導入した「量子熱機関」と呼ぶ新現象を模擬的に再現することに成功した。“量子時代”の新しい産業革命の幕開けを予感させる成果だ。（藤木信穂） スピン利用 近年、量子コンピューターをはじめとする量子技術が進展している。量子技術の最小構成単位は「量子ビット」で、これを用いた熱サイクルが量子熱機関だ。量子ビットは、それ一つだけで最小の量子熱機関になる。 研究グループは、電子が自転する回転の内部自由度（電子スピン）の量子ビット「スピン量子ビット」を使い、量子熱機関の挙動を再現する実験を行った。その結果、エンジンと冷凍機に相当する、二つの熱機関の動作の間に
富士通が続々と招き入れている“ＤＸ請負人”たちの正体 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
富士通は、外資系ＩＴベンダーからの人材登用をテコにデジタル変革（ＤＸ）を加速する。２０１９年に時田隆仁社長が就任して以降、外資系出身者らが続々と富士通に入社し、“ＤＸ請負人”として活躍している。２０年度までに執行役員常務や子会社社長などで計５人を経営幹部に登用。２１年度は、６月に執行役員常務に就任した日本マイクロソフト出身の高橋美波氏（５６）に続き、７月には米ＩＢＭ出身のヴィヴェック・マハジャン氏（５２）が執行役員専務に就任する。（編集委員・斉藤実） マハジャン氏は、直近がＩＢＭクラウド担当のチーフ・レベニュー・オフィサー（ＣＲＯ）を務めた実力者。もともとは日本オラクルの常務執行役員ミドルウエア担当を経て、１０年に日本ＩＢＭに入社。海外進出する日本企業を支える製品やサービスの営業担当執行役員として活躍し、取締役専務執行役員にまで上り詰めた。その実績が評価され、１９年にＩＢＭ本体に移籍。グロ
離れたところから人の本当の感情が分かってしまう装置、MITが開発 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
興奮、喜び、怒り、悲しみといった人間の感情を、電磁波を使って自動的に検知する装置を米マサチューセッツ工科大学（MIT）コンピューター科学・人工知能研究所（CSAIL）が開発した。体にセンサーを着けなくとも、離れたところから対象者の呼吸や心臓の鼓動のわずかな変化をとらえ、87%の精度で感情を言い当てることができるという。 「EQラジオ（EQ-Radio）」と名付けたもので、10月3日から7日までニューヨークで開催されるモバイルコンピューティング・ネットワーキング国際会議（MobiCom 2016）で発表する。また、研究リーダーであるディナ・カタビ（Dina Katabi）教授が設立した高齢者支援ベンチャー企業のエメラエルド（Emerald）でも事業化に取り組む計画だ。 現在の感情検知手法は画像処理による顔の表情分析や、体にセンサーを付けるやり方が一般的。ただ顔の表情は感情と必ずしも一致しない
ボルトにICタグ埋め込む技術が凄い！1本ずつの締め付け管理が簡単に ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ＩＲＯ（千葉県松戸市、井上久仁浩社長）は、実際に締め付けるボルトにＩＣタグを埋め込む技術を開発した。各ボルトに識別符号（ＩＤ）を付与でき、１本ずつの締め付け管理が簡単で正確にできる。現在、京都機械工具と共同で読み取り機付きのトルクレンチ「ＲＦＩＤメモルク」を開発中。２０１７年春をめどに製品化を目指している。 ＩＲＯが長年蓄積してきた金属への埋設技術と電磁波技術のノウハウを活用。ＩＣタグを埋め込んでも強度が変わらないボルトを開発した。従来ＩＣタグ内蔵のボルトはあったが、強度の問題から締め付けには向かなかった。 ＩＣタグには各ボルトのＩＤを入れておく。締め付けた力や作業者など各ボルトの締め付け情報をデータベースにして保存し、ＩＤを読み取って照合すれば、どのボルトにどのような作業がされたのかを把握できる。またＩＣタグを読み取れる環境であれば、見えない部分で使われているボルトの情報も取り出せる。
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