今こそ問いたい――そのダイエット、本当に必要ですか
今こそ問いたい――そのダイエット、本当に必要ですか：世界を「数字」で回してみよう ダイエット（28）（1/10 ページ） ダイエットシリーズも、いよいよ最終回です。今回は、私が、150日にわたりダイエットを行った結果として得たメリットとデメリットを紹介します。結局のところ、私たちは「ダイエットに失敗する」という運命から逃れられないのかもしれません。それでも、ダイエットに関する情報は日々氾濫し、その市場が縮小することはないように思われます。だからこそ、こう問いかけたいのです。「そのダイエットは、本当に必要ですか？」と――。 「世界を『数字』で回してみよう」現在のテーマは「ダイエット」。人類の“永遠のテーマ”ともいえるダイエットを、冷静に数字で読み解きます。⇒連載バックナンバーはこちらから さて、1年近くにわたって長らく続けてきた、このダイエットシリーズも、今回で最終回となります。 それにして
プロフィール｜佐藤智恵 オフィシャルウェブサイト
1992年、NHK入局。番組ディレクターとして、「NHKニュース」「クローズアップ現代」NHKスペシャル「ドキュメント太平洋戦争 第6集」などを制作。 2000年1月、米国コロンビア大学経営大学院留学、2001年5月MBA（経営学修士）取得。留学体験を記した著書『ゼロからのMBA』（新潮社）は、現在もロングセラーとなっている。 2001年、株式会社ボストンコンサルティンググループ入社。通信・メディア分野を専門に、経営戦略コンサルタントとして、全社戦略立案、マーケティング戦略立案、経営ビジョン策定など、様々なプロジェクトに携わる。 2003年、外資系メディア・エンターテインメント企業に入社。エグゼクティブプロデューサーとして、ハリウッドドラマ、バラエティ番組、情報番組の制作を統括する。 2012年、作家/コンサルタントとして独立。MBA・経営・メディア関連の執筆・講演多数。近年はテレビのコメ
ジム・ロジャーズ氏「日本株は上がる、だがいつか全部売る時が来る」：日経ビジネスオンライン
6月上旬、筆者はシンガポールへ出張した。主な目的は日本株のセールスイベントの取材だが、その他にもシンガポール独特の建築物の取材などを行った。シンガポールは狭い国なので、2時間あれば国内をぐるりと１周できてしまう。 そして、シンガポールに来たからにはぜひ会いたい人がいた。米国人の著名投資家、ジム・ロジャーズ氏だ。2007年からシンガポールに移住している。筆者は約2年半前の2011年12月、シンガポール植物園の近くの閑静な住宅街にある彼の家を訪ねた。当時筆者は妊娠7カ月だったが、彼は私を見て「仕事より、子供を産むのは大事なことだ。日本はこれから人口が減るからね」とうなずいてくれたものだ。 彼がシンガポールに移住した理由は現在11歳と6歳の2人の娘たちのため。彼は、将来的に世界は「アジアの時代」になると考えている。従って娘たちには中国語ができなければならないとしている。 中国語ができる筆者はその
創業家のドンは『ゼロ』を読んでいた：日経ビジネスオンライン
三洋電機。かつて日本の電機大手の一角を占め、ピーク時には連結売上高約2兆5000億円、世界に10万人の従業員を抱えた巨大企業が�姿を消した�。厳密に言えば、パナソニックの傘下に三洋電機という法人格は存在する。だが、それは売却や撤退が遅れた海外事業の残務整理のための会社だ。パナソニックに残った「元三洋電機」の社員は約9000人で、それ以外の9万1000人はグループを去った。彼らから見れば三洋電機はすでに�消えた�に等しい。 会社に人生を捧げてきた企業戦士にとって、「会社の消滅」は悲劇である。彼らは寄る辺を失い、生きがいと誇りを奪われる。しかし、三洋電機の社員にとって「会社の終わり」は「人生の終わり」ではなかった。三洋電機という巨大な船から振り落とされた彼らは、その日から第二の人生を歩み始めた。しなやかに、したたかに。 会社は人生とイコールではない Life goes on. 会社は消えても人
アリとキリギリス（現代版）：101回死んだエンジニア：エンジニアライフ
いろいろな仕事を渡り歩き、今はインフラ系エンジニアをやっている。いろんな業種からの視点も交えてコラムを綴らせていただきます。 アリは死にかけていた。 いつものように餌を探しに行くところだった。いくばくか巣を離れたところで、急に人間の足に押しつぶされた。たまたま小石の影にいたので、何とか命は取り留めた。しかし、仲間はみんなぺちゃんこになってしまった。 思えば無口な奴らだった。口を開けば「女王様」としか言わなかった。仕事には厳しいノルマが課せられていた。仕事を終えて巣に戻ると、頑張って探してきたご馳走を、「女王様のため」と全部取り上げられる。そんな毎日だった。 急に一人になると、いろいろなことを考えだす。巣では、オスアリと女王の娘がチャラチャラと遊び呆けていた。取り上げられたご馳走を、いつもあいつらが美味しそうに食べていた。そんなことを思い出し、悔しさと悲しさが胸を突き上げた。 もう身体が動い
「日本は冷たくなった」と怒る韓国人：日経ビジネスオンライン
「中国に寄りすぎた」 木村：鈴置さんとのこれまでの対談でも、ずっと観察してきた韓国の中国シフト。朴槿恵外交を支持してきた保守メディアが、ついに2013年秋頃から「中国に寄り過ぎてもまずい」と主張し始めました（「天動説で四面楚歌に陥った韓国」参照）。 日本についても「これ以上関係が悪くなれば支障が出かねない。実利のために関係を改善すべきだ」との記事が載るようになりました。最近では、日本を活用すべきとの意味で「用日」との表現も使われています。 メディアの主張に留まらず外交部や、青瓦台（大統領府）周辺の人々も、ほぼ同じ時期に「日本との関係を立て直そう」と動き出しています。 ただ、韓国政府の「本丸」である朴槿恵大統領と最側近がどう考えているのか、はっきりしません。果たしてメディアや外交部の「焦り」が青瓦台の中枢部にも共有されているのか……。言えることは、日本だけではなく中国や米国との関係も含め、韓
世界が憂う「アベノミクス」の行方：日経ビジネスオンライン
民主主義国家では、物事が悪い方向に向かっているとき、市民や評論家は一様に「より強いリーダーシップ」を求める傾向にある。しかし、ひとたびリーダーシップを手に入れると、むしろ居心地を悪く感じることが多く、リーダーが誰であれ攻撃をし始める。私たちは常に、出すぎた杭を打ちたがるものだ。このことは昨年、安倍晋三首相と日本を世界がどのように見てきたかを説明する際にも、まさに当てはまる。 過去1カ月ほどで、2014年に安倍首相と彼のリーダーシップの下で日本が果たすであろう役割への楽観と称賛は、懸念と苛立ちに変わった。この心変わりには、いくつかの理由があるが、決定的な要因は2013年12月26日の、安倍首相による故意に挑発的な靖国神社参拝だ。 安倍首相の動機や判断力に疑念が芽生える 靖国参拝で、世界が日本と安倍首相個人に進んで敵意を抱くようになることはない。なぜなら、中国に対しても同じように十分な懸念と苛
あの日、Twitterのくじらが出なかったもう1つの理由
社会を率いているリーダーは、いつの時代にも存在する。しかし、そのリーダーたちの顔ぶれは、毎年異なる。ここ数年、世界で注目されているリーダーの顔ぶれはどのように変化してきたのか。 社会を率いているリーダーは、いつの時代にも存在する。しかし、そのリーダーたちの顔ぶれは、毎年異なる。ここ数年、世界で注目されているリーダーの顔ぶれはどのように変化してきたのか。その移り変わりについて、漠然と想像することは可能だが、具体的に説明することは難しい。しかし、多くの活躍するリーダーの姿を間近で見てきた元日本マイクロソフト会長、現慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科 古川享教授は、その変化を明確に示す。 今回は、2013年11月下旬から12月初旬にかけて古川氏が登壇した2つのイベントで語られた内容を合わせてレポートする。イベントは、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科が主催した講演会「メディアイノベー
超高速開発が目指す未来像は何なのか - GoTheDistance
発表から一部で非常に強い拒否反応と共に盛り上がっているのがこちらの「超高速開発コミュニティ爆誕」のお知らせです。 超高速開発はスクラッチ開発の3倍から10倍の開発効率が条件、競合するベンダ13社が利害を超えて「超高速開発コミュニティ」を設立 － Publickey プロフェッショナルたちの熱い想い：「超高速開発コミュニティ」を設立――日本が19位で黙っているわけにはいかない - ＠IT 超高速開発のコンセプト自体は僕もOSSのフレームワークを活用して自動生成の恩恵に授かっているので否定しません。開発自体が高速になることは歓迎すべきことです。 今回の件はポジショニングが「いつまでも手組みでコードを書いているから生産性が低く作業も多く品質も問題が出てしまう」への解決策という立ち位置のため、「そのツールがカバーできないことが多くて結局コードを書いているのですが」という生理的拒否反応が大きいようで
「超高速開発コミュニティ」を設立――日本が19位で黙っているわけにはいかない
日本生産性本部の調査（2011年）によると、日本の労働生産性は世界19位。その要因の1つとして、経営の変化に対して情報システムが迅速に対応できないことが挙げられるという。この問題を解決すべく、2013年8月6日、13の企業が集結して「超高速開発コミュニティ」を設立。個人の力量に依存した労働集約型のシステム開発／保守といった旧来のやり方を抜本的に見直すために立ち上がった。 超高速開発コミュニティのミッションは2つ。「企業のスピード経営の実現」と「魅力あふれるIT業界への変革」である。 これまで、個人の力量に依存した労働集約型のシステム開発／保守をしていたため、生産性の向上が難しく、システム開発プロジェクトの成功率も二十数％と、とても厳しい状況にあった。また、「きつい、厳しい、帰れない」といった「新3K」と呼ばれるイメージが付きまとい、人材確保も困難だったという。 今後、超高速開発コミュニティ
「入社したらすぐに裸踊り」「女子の机を漁る社員」残暑が涼しくなる！みんなが体験した会社の怪談
News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 お盆を過ぎても、変わらずに続く日本の猛暑。早く涼しくならないものか――。そう願っている人は多いだろう。そんなあなたに、背筋がちょっぴり寒くなる納涼記事をお届けしよう。ズバリ、「会社の怪談」である。実際に幽霊が出て来る話は怖いが、会社という人間関係の中で日々生まれる常軌を逸したエピソードの中には、ある意味それよりも怖いものがある。徹底した聞き取り調査により、会社員が実際に体験した「会社の怪談」を集めてみた。（取材・文／プレスラボ・小川たまか） 残暑をちょっぴり涼しくする！ みんなが体験した“会社の怪談” とにかく暑い。お盆を過ぎても、変わらずに続く日本の猛暑。連日のように、40度近い最
話題を呼ぶ「ナベツネ書簡」 消費税増税は政局化する
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 編集部から、本コラムとは別に「消費税増税は是か非か」という、どちらかといえば経済政策論の観点からの論考を依頼されているので、今回はそれを補完する政治的な見方を述べたい。 ナベツネが出した暑中見舞い ナベツネの書簡
未来ある20代社員80人が涙した壮絶リストラの内幕 元事業部長が懺悔する「追い出す側」の奔放な論理 | 悶える職場～踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史 | ダイヤモンド・オンライン
1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 悶える職場～踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史 企業で働くビジネスマンが喘いでいる。職場では競争原理が浸透し、リストラなどの「排除の論理」は一段と強くなる。そのプロセスでは、退職強要やいじめ、パワハラなどが横行する。最近のマスメディアの報道は、これら労働の現場を俯瞰で捉える傾向がある。 たとえば、「解雇規制の緩和」がその一例と言える。事実関係で言えば、社員数が100以下の中小企業では、戦前から一貫して解雇やその前段階と言える退職強要などが乱発されているにもかかわ
何百年も続く慣習「誘拐婚」って？：日経ビジネスオンライン
コーカサスを題材にした昔のソ連映画では、花嫁にするために女の子を誘拐するシーンが出てくる。 道端を歩く女の子を抱きかかえ、叫び声を上げながら抵抗する彼女を男たちが無理やり車に押し込める様子や、その後、監禁された女の子が脱出を図るという冒険が面白おかしく表現されている。これは、旧ソ連の人なら誰しも知っているコーカサスの慣習、誘拐婚を描いたものだ。この誘拐婚とは現実には一体どんなものなのか。 120を超える民族が共生していた旧ソ連、そこにはロシア人らのスラブ系民族とは全く異なる文化圏がある。コーカサスや中央アジアのキルギス、カザフスタンなどで、誘拐婚の伝統が続いてきた。しかし、ソ連が崩壊して20年経ち、この誘拐婚の伝統にも、西欧化が大きく影響を与えているようだ。 誘拐されてから一夜が過ぎてしまうと… 誘拐婚はグルジアのようにキリスト教徒が多い地域でも北コーカサスやキルギスのようなムスリムの多い
Androidアプリ開発者たちの挑戦
気鋭のAndroidアプリ開発者達はどんな考え方で開発に取り組んでいるのか。新デバイスをいち早く使いこなし、企業内の開発の枠組みを見直し、周囲を巻き込み、他のアプリとのエコシステムを意識する。その開発姿勢を見ていこう。 目次
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