昨年末にリリースされ、App Store史上最速で5,000万ダウンロードを突破した任天堂のスマホゲーム『スーパーマリオラン』。Androidアプリの事前登録も始まり、「スマホ史上最速」のDL数記録が今後も伸び続けることは確実です。 ですが、その素晴らしいダウンロード数と比較して売上の方は当初期待されていたほどは上がってきていません。 アメリカの市場調査会社SuperDataは当初6,000万ドルの売上予測を立てていましたが、初動後は予測を1,200万ドル～1,500万ドル前後へと下方修正。それを裏付けるかのように、別の調査会社App Annieは配信から3日間での売上は1,400万ドルだったという調査結果を発表しました。 レビューでは☆1の最低評価が多い。筆者キャプチャiTunesのレビューは「価格が高いこと」を批判する☆1の最低評価が過半数を占めており、そのダウンロード数の規模から「一

今年は「文春砲」などが流行語になるなど『週刊文春』を筆頭とする週刊誌の力を見せつけられた年だったが、今から30年くらい前は、写真週刊誌の最盛期だった。 1981年に創刊された『FOCUS』を皮切りに、大手出版各社が相次いで写真週刊誌を創刊。 「3FET」（『FRIDAY』『FOCUS』『FLASH』『Emma』『TOUCH』）と呼ばれ、5誌合計で約460万部の発行部数を誇っていた。 そんな写真週刊誌全盛時代に起こったのがいわゆる「フライデー事件」である。 ビートたけしとたけし軍団総勢12名が『FRIDAY』編集部を襲撃した事件だ。 1986年12月9日、ちょうど30年前のことだ。 当時、たけしと不倫関係にあった女性に対し、『FRIDAY』記者による執拗な取材が行われ怪我を負わされたことにたけしが激怒し、編集部へ直接電話。その電話対応が挑発的だったため、さらに怒り編集部に乗り込み、集団で暴行

こんにちは。ヨッピーです。普段は「銭湯の神」として主にインターネットでは銭湯の普及活動にいそしんでおります。銭湯は、いいぞ。 DeNAパレット構想さて、ご存知の方も多いかもしれませんが、横浜DeNAベイスターズのオーナー企業であり一部上場企業であるところのDeNAが運営する「DeNAパレット構想」傘下のキュレーションメディア群が盛大に炎上、稼ぎ頭のMERY、炎上の発端となったWELQを含む１０媒体全てが運営を停止、記事が非公開になるという局面を迎えており、DeNAの株価にも影響を与えている模様です。 DeNAが「MERY」全記事の非公開化を発表「厳正かつ公正な調査」のため https://www.buzzfeed.com/keigoisashi/dena-mery 更に本件がリクルートやYahoo!、サイバーエージェントなど大手各社に飛び火したことで新聞雑誌地上波問わず各所の注目を集めてお

子どもに責任はない子どもの貧困は、大人の貧困に比べて、広い理解を得やすい。 一番の理由は「自己責任」と言われないこと。 大人だと、どうしても「そうなる前になんとかできたはず」と言われるが、子どもの場合は言われない。 「親が悪い」とは言われるが、それも親を選べない子の責任にはならない。 大人の貧困に比べて、批判を受けにくく、共感を得やすいテーマと言える。 影響力ある「昔のほうが大変だった」ただ、代わりに言われることがある。 「昔のほうが大変だった」ということ。 これは、特に高齢の、特に男性から言われることが多い。 そしてこの方たちが地域や社会で力をもっている（地方議員や自治会長など）。 子どもの貧困対策を進める上では、この方たちにも理解してもらう必要があるが、そのためには「昔のほうが大変だった」というこの言い方に向き合う必要がある。 どう受け止め、なんと返せばいいのか。 背景としての高度経済

自民党若手議員による意欲作10月26日、小泉進次郎衆議院議員らを中心とする自由民主党若手議員20人のグループが、雇用や社会保障に関する大胆な政策提言を行い、注目を浴びています。彼ら彼女らが見据えているのは、IT化、グローバル化、そして高齢化がより進展した2020年以降の雇用と社会保障の在り方であり、多様な雇用形態、ライフスタイルを前提とする社会に最適化されたセーフティネットの確立を、意欲的に提案しています。次世代の政治リーダー候補として、まことに結構なことであり、このように若手政治家の中から新しい政策の枠組みを構築、発信していこうという試みは、望ましいことだと評価できます。 提言の内容には、興味深いものが並んでいます。 社会保険を全非正規労働者に適用拡大した「勤労者皆社会保険制度」労働者の再就職、再訓練費用の企業負担化、支援強化低所得労働者の社会保険料本人負担の免除、軽減在職老齢年金制度の

理系？　文系？　そんな質問はこれからあまり意味をなさなくなるかもしれない。 今、各地の大学で、文理を超えた横断学部が続々と誕生している。農業の専門知識だけではなく、地域や社会とつながり、新しい産業を生み出していこうとする農学系の学部には、リケジョならぬノケジョが殺到。バリバリの工学系大学も、教養教育に力を入れ始めた。 （Yahoo!ニュース編集部/AERA編集部）

日本はガラパゴスと表現されることが多いが、テレビ業界も例外ではない。世界中のテレビ局や制作会社が参加し、番組を売買するテレビ見本市でマーケットの動きを取材する度に、テレビ事情の違いに驚かされる。ドラマもそのひとつだ。日本では当たり前のようにクール毎に話題に上るが、国際的な番組流通マーケットでは実はここにきてにわかに注目され始めたカテゴリーと言ってもいい。 ドラマがトップに並ばないヨーロッパ、視聴率対決が記事になる日本日本とヨーロッパを比べると、ドラマに対する認識の違いがまず挙げられる。ヨーロッパではテレビドラマは映画や舞台よりも低くみられがち。テレビ局や制作会社もテレビドラマに重きを置いていない傾向がある。テレビの主流は報道やスポーツ、バラエティーであり、そこにテレビドラマは並んでいないのだ。良質なフィクションはテレビドラマではなく、映画で視聴するという見方が強い。 一方、日本はと言うと、

今年3月に公表された内閣府の「外交に関する世論調査」（昨年10月実施）で、中国に対して「親しみを感じない」「どちらかというと親しみを感じない」の割合が83.2％に達した。1975年から続くこの調査で、過去最悪の数字である。かつては「親しみを感じる」が8割近くもあったのに、いまでは全く逆の状態だ。なぜ、ここまで対中感情は悪化してしまったのだろうか。中国研究の専門家はどう分析しているのか。その言葉にじっくりと耳を傾けた。（Yahoo!ニュース編集部）

パターン化する謝罪術　今年に入って目立つのは、ズバリ“謝罪”です。ベッキーさん、宮崎謙介議員、そしてショーンＫさん等々――毎月数人の謝罪が報道されている印象があります。このとき毎度気になるのは、いったい誰に対して何を謝っているのだろうか、ということです。彼らに本気で怒っているひとよりも、ゴシップを楽しんでいるひとが大多数なのでなおさらそう思います。 それでも、この３者のなかでももっとも謝罪に成功したのは、やはりショーンＫさんでしょう。ラジオでの涙声の謝罪は、多くのひとの同情を誘いました。もちろんショーンさんの場合は、そもそも視聴者の被害者意識が強くなかったことも関係しているのでしょうが。 対して大失敗だったのは、ベッキーさんです。謝罪後に、会見前日のLINEやりとりが流出してしまい反感を買ってしまいました。不倫相手のLINEが不正にアクセスされたことのほうがずっと問題であるにもかかわらず、