「動画視聴用に良いタブレットはないだろうか？」と探していたところ、ちょうど10.1インチのタブレット端末「Teclast M40」のレビュー依頼が来たので、引き受けることに。 皆さんあまり聞き慣れないTeclastなるメーカー、比較的安価なノートパソコンやタブレットを展開している中国企業なんですって。知ってましたか？ さて、今回レビューする「Teclast M40」は、実売2万円前後で購入できるタブレット端末です。安いですね。 タブレットと言えば、日本ではほぼiPadの独壇場。もちろん、そこそこ値段がするだけあってiPadは使い勝手こそ良いのですが、高い価格が導入のネック。 動画視聴など限定的な用途に割り切れば、お財布に優しくて良い選択肢になるのではないか？という打算のもとに、今回「Teclast M40」を試していきます。 「Teclast M40」はどこまで使い物になるか デザイン ま

総務省は、電気通信機器の技術基準への不適合等が確認された端末機器一覧に、Apple社のiPhone機種を多数を追加しました。 この一覧は総務省が電気通信機器の基準認証制度に係る不適合について総務省サイト内に公開しているページに掲載。特定周波数帯で通信不能になった事例や緊急通報できない事例、技適表示の誤りといった事例が各機種ごとに公開。交換やアップデート、必要な措置を講じることで多くの事例では対処されていることがわかります。 今回、総務省が追加したのはiPhone 13シリーズ/12シリーズ/11シリーズ/XSシリーズ/XR/SE(第二世代)。 不適合等の内容は、該当するiPhoneでデュアルSIM機能を利用する際に「音声通話ができないデータ通信専用SIM」と「音声通話可能なSIM」を組み合わせ、音声通話が利用できないデータ通信専用SIM回線を「モバイルデータ通信」用の回線に設定していると、

大手三社は長らくオンラインショップで、機種購入を伴わないSIM単体契約はできませんでしたが、最近はひっそりとできるようになっています。 筆者はiPhoneも使うものの、主にAndroid端末を使うことが多いのですが、今回あえてiPhoneで契約しています。それはなぜなのか？良い機会なので、そのワケを説明します。 驚くべきSoftBank SIMの仕様 口だけの「分離」、差し替え困難な仕様を看過する監督官庁 SoftBankは機種ごとにSIMカードを細分化という、にわかに信じがたい、極めて使い勝手の悪い仕様。つまりiPhoneを買ったらiPhoneでしか使えず、Android端末を買ったらSoftBankのAndroid端末でしか使えません。 ではiPhoneからAndroidにSIMを差し替えたり、その逆をしたりする場合はどうなるのか？前述の通りiPhoneとAndroidはSIMカードが

Huaweiが5月24日、EUの商標意匠管理機関「EUIPO（欧州連合知的財産庁）」に複数の商標を出願。「Huawei Ark OS」「Huawei Ark」「Ark」「Ark OS」が出願されたことがわかりました。Googleの取引停止からわずかな期間の迅速な動きであり、これまで周到に準備をしていたと考えるのが妥当と言えます。 Huaweiは独自OSを開発しており、PCスマホから車までをカバーする次世代統一OSになることがわかっています。Androidアプリをネイティブサポートする見通し。 これまでHuawei独自OSは、開発コードネーム「プロジェクトB」または「プロジェクトZ」で、正式名称は「鴻蒙OS（HongMeng OS）」になると伝えられていました。HongMengの名は中共系メディア環球時報も伝えており、確度は高いものと思われます。鴻蒙は、中国古代伝説上の世界創造前の混沌の時代

米国トランプ政権から、厳しい「狙い撃ち」を受けている中国・華為（Huawei）。Googleがオープンソースを除くサービスの停止を表明したのには、華為自主開発OS「プロジェクトB」で対抗、早くても今年秋にはリリースすると中国国内で報じられ、一息ついたかのように見えました。 ところが5月22日、ソフトバンク傘下の英ARM社による華為との取引停止がBBCにより伝えられました。ARMは華為の自主開発処理チップ「Kirin(麒麟)」チップはCPUコアとGPUコアをARM開発ベースとしており、スマートフォン・ハードウェアの根幹というべき箇所で、大きな危機に直面しています。 華為社は報道に対して、「我々は提携パートナーとの密接な関係を重視するが、彼らがある政治的な動機による決定によって圧力を受けていることを理解している。我々は、この遺憾な局面が解決されることを信じており、我々の第一の任務は、全世界のユ

GoogleがPixel 3を日本市場に投入するためにソフトバンクやドコモと交渉中で、価格は7万円以上になると日本経済新聞が報じましたが、これに続いて本日、Googleはティザーサイトをオープンしました。 形状やGロゴの位置から、Pixelスマートフォンに関連するものであるとわかります。まもなく登場（Coming Soon）の文字から、10月9日発表のPixel 3のことを指しているものと考えられます。 ティザーサイトのURLは「comingsoon2018jp.withgoogle.com」となっており、海外向けではなく日本向け。Pixel 3の日本市場投入が確定的になった形です。 技適の欠陥とPixel不在によって日本のAndroid開発は危機的状況でしたが、Googleがようやく認証済みリファレンス機を国内正規販売に踏み切ることで、何とか首の皮一枚繋がりそうです。 海外での噂によると

中国で若者に人気のスマホブランド、小米（Xiaomi）と栄耀（Honor）。価格帯も近いところにあるライバル同士ですが、最近、両ブランドの総裁が微博（Weibo・中国版Twitter）で直接応酬、ほかにも栄耀の副総裁が「小米は栄耀を貶めるネット工作をしている」と暴露、「仁義なき戦い」の様相を呈しています。天極網、中関村在線が伝えました。 天極網によれば、小米総裁の林斌が微博で栄耀を「小米が5カ月前に発表した小米6Xは、各方面で栄耀8Xに完勝している」とディスり、それに対して華為栄耀業務総裁（Honor事業部のトップ）の趙明は「栄耀8Xはビジュアルから使用体験まで、同業他社のフラッグシップモデルに挑戦する実力がある、どうぞ体験して比較してほしい」と応じたとのことです。 なお、栄耀総裁の趙明は媒体によるインタビューの際に、「我々は高難度の工芸設計と技術イノベーションを、栄耀8Xで体現してみせた

Googleは、Android Pの開発者プレビュー版をリリースしました。これは次期Android 9.0の初期バージョンとなります。 Android Pでは、Wi-Fiアクセスポイントまでの物理的距離を測定できるWi-Fi Round-Trip-Time（RTT）屋内測位、「ノッチ」サポート、改善されたメッセージ通知、複数カメラAPI、HDR VP9ビデオ正式対応、JobScheduler、Neural Networks API 1.1、NFC決済の安全な取引用のAPIなど多種多様な機能が実装されます。 今回の発表で悲鳴を上げているのが日本の開発者です。 Android P Developer Previewの配信デバイスはPixel、Pixel XL、Pixel 2、Pixel 2 XLデバイスのみ。全て日本未投入で、技術適合認証を取得していません。Pixelより前のリファレンスモデル

「Kindle便利だけど、何がダメなんだろう？」というツイートに対し、読者からの大反響があったのをまとめたのが以下の記事です。 なぜ電子書籍は海賊版を駆逐できないのか？電子書籍のダメなところまとめ これに対し、実話怪談作家/編者の加藤AZUKIさんが「既に解消されている部分が結構ある」と言及。 なぜ電子書籍は海賊版を駆逐できないのか？電子書籍のダメなところまとめ – すまほん!! https://t.co/6Ec9kf2maJ @sm_hnさんから 「電子書籍のダメなところ」として挙げられてる前半項目は、既に解消されてるものが結構ある気がする。ので、ダメと思ってる人の情報が更新されないまま古い可能性高い。 — 加藤AZUKI@「忌」怖い話Echo怪談 (@azukiglg) 2018年4月27日 興味深い内容なので許可をいただき、一連のツイートを本記事にまとめさせていただくことにしました。

イギリスのサイバーセキュリティを担当する政府機関「国家サイバーセキュリティセンター（NCSC）」は、中国通信機器大手ZTEの製造する機器を使用しないよう、英国通信事業者に対して警告したとのこと。 ZTEは通信設備事業とスマートフォンを主力とする端末事業を主力としているメーカーです。 NCSCの技術ディレクターであるLan Levy博士によると、英国の通信網には既にHuaweiの通信設備が相当数含まれており、これ以上、中国メーカーであるZTE機器を大規模に展開することは、大きなリスクを抱えることになると指摘。英国の通信インフラに許容できない国家安全保障上の脅威になることから、通信事業者はZTE機器を使用すべきでないと警告しています。 こうした警告は、通信インフラを整備するUSFから資金が流入しないようHuaweiやZTEからの製品購入を禁止する措置をFCCが導入していることに続くものです。英

現在、確定申告はスマートフォンだけで行うことができません。国税庁のサイトにはスマートフォンでの確定申告が可能などと記されていますが、実際には紙の申告書に印刷して提出するプロセスが必要です。 いよいよ、こんな状況も変化することになりそうです。日本経済新聞は、2019年1月からスマホで確定申告が可能になると報じました。マイナンバーカードをスマホで読み取り、電子証明書を取得することで、スマホからの操作だけで申告が可能になるとのこと。 国税庁と総務省は、各スマートフォンメーカーにマイナンバーカード読み取り機能への対応を求めていくとしています。 現在、マイナンバーカードの読み取り機能に対応しているスマートフォンは、NFC搭載の一部国内モデルに限られます。これまでの対応モデルはSHARPと富士通のみ。今秋より、Sony MobileのXperia XZ1も加わりました。iPhoneは対応しません。 普

Huawei コンシューマー・ビジネスグループCEOであるRichard Yu氏は、CNETに対し、Huaweiが折りたたみスマートフォンを早ければ2018年にも投入する意向を語りました。 Samsungは1枚の有機ELを折り畳むGalaxy端末を開発中で、早ければ来年にも投入する意向を示しています。Lenovoも同様のスマートフォンを長年開発しており、中国の展示会にて度々試作機がお披露目されています。ZTEは2つの液晶ディスプレイを組み合わせた折り畳みスマートフォンAXON Mを今年11月にも発売する予定であり、NTT docomoからはM Z-01Kとして2018年1月に発売します。 今回の報道を信じれば、この流れにHuaweiも乗る形となります。 Yu氏によると、既に試作機があり、より柔軟なスクリーン設計と機械設計を必要としているとのこと。2つの画面を持っているが、画面間の「隙間（す

MEDIAS W以来の変態二画面端末 ZTE「AXON M」は、5.2型FHDディスプレイを2枚搭載したスマートフォン。物理的に折り畳みが可能。普段はスマートフォン、いざという時は大画面に変形します。6.75インチという巨大な画面サイズに相当します。 ちょうどNECカシオが2013年4月に発売した変態端末「MEDIAS W N-05E」を思い出しますね。当時はソフトウェアが発展途上で国内メーカーも酷い機種を連発していた時期でしたが、コンセプトには光るものがありました。AXON Mはどうでしょうか？ 2画面の用法 AXON Mの2画面の活用方法には以下のようなものがあります。 デュアルモード：マルチタスク。別々のアプリを実行。 片手モード：折りたたんでいる時は片方の画面が消灯。持ちやすい5.2インチFHDスマートフォンとして動作。 拡張モード：2画面を1つの大画面ディスプレイと見做し、FHD

Microsoftは長らくモバイルOSであるWindows 10 Mobileに積極的ではなくなりました。 MicrosoftのWindows担当ヴァイスプレジデントであるJoe Belfiore氏は、Windows 10 Mobileについてフォーカスしないと述べ、新しい機能や新しいハードウェアの追加について否定しました。 バグ修正やセキュリティパッチの提供は続けるとしていますが、これは企業向けの市場を考えると必要でしょう。一方で今後の機能やハードウェアの追加が無いことを考えると、個人消費者向けとしては事実上、Windows 10 Mobileは終了に向かっていく形となりそうです。 こうした展開となってしまった原因について、Belfiore氏は、主にアプリの欠如を挙げました。アプリが無いので、ユーザーもメインのプラットフォームにできません。ユーザーがいないプラットフォームには、企業・開発

過失による流出ではなく、意図的な情報リーク 「iOS 11 GM」は当初、過失による流出かと思われましたが、Appleの最新情報に精通したブログ「Daring Fireball」曰く、Apple社員による意図的な、悪意のある情報リークであったとのこと。これはクパチーノ（Apple本社）で最も人望のない人物による問題行動であったとしています。 製品名は「iPhone X」 iPhone 7 / 7 Plus後継機は、（7sではなく）「iPhone 8」「iPhone 8 Plus」となり、最上位ベゼルレスモデルが「iPhone X」となるようです。 iPhone 8 iPhone 8 Plus iPhone X pic.twitter.com/OVLfhLxTdT — Steve T-S (@stroughtonsmith) 2017年9月9日 ワイヤレス充電対応 新たに対応したワイヤレス充

10年前の今月、W-ZERO3が発売しました。私が10年前から購読している伊藤浩一さんのブログより。 Windows Phone応援レポート２２４・10年前の今日、2005年12月14日にW-ZERO3が発売。それはモバイルユーザーの夢の始まりでした W-ZERO3は2005年12月に発売されたSHARP・WILLCOMの通信端末。OSにWindows Mobileを搭載したWILLCOMの事実上のスマートフォンです。画面サイズは3.7インチ。今となっては小さいのですが、発売当初はとてつもなく巨大に感じました。 キャリア支配によって不自由なガラケーが押し付けられた閉鎖市場 当時、海外ではPDA（個人情報端末・電子手帳）が通話機能を取り込み、スマートフォンへと進化していました。日本では、SONYはCLIE、SHARPはZaurusといったPDAをリリースしていましたが、それらが電話機能を搭載

KDDIは、かねてより予告していたHTCの新型機種「HTC J Butterfly HTL23」を正式発表しました。 日本市場向け特化のau限定モデル第4弾となり、IPX7の防水に対応。HTC One M8同様のデュオカメラを搭載していますが、UltraPixelではない1300万画素のカメラと、200万画素のカメラの構成に。人間の目のように奥行きを検知することで、撮影後でも自在にフォーカス選択できる「UFocus」や、立体効果を演出する「3次元効果」を適用可能。国内最大級となる500万画素のフロントカメラをあわせ、計3つのカメラを搭載することに。 カラーバリエーションはルージュ、キャンバス、インディゴの計3色。 通信は「キャリアアグリゲーション」と「WiMAX 2+」に対応。グローバルモデルに比べて若干寸法は厚く、バッテリー容量は微増、重量も微減。他社向け・海外版に比して性能等が劣るのが

すまほん!! » 通信・モバイル » 携帯会社・料金プラン » 「携帯電話税」の推進者、中山議員「携帯1台につき、例えば毎月100円でもいいし1000円でもいい」 現在、自民党の議員連盟「携帯電話問題懇話会」は、携帯電話・スマートフォンへの課税を検討し、秋頃に提言をまとめる方針です。 そんな議員連盟の会長・中山泰秀衆議院議員は、沖縄ヘッドラインの2013年12月号掲載のインタビューにて、「携帯電話税」についての考えを述べていました。 税制調査会において、自動車取得税を下げるため、軽自動車税の増税で対応するとの意見が強まるなか、中山議員は、バーターとして携帯電話に課税することを提言したそうです。（携帯電話とは異なり）自動車産業は先細りであり、ガソリン税などもあるから増税しない方がいいというもの。 とはいえ、既に携帯電話・スマートフォンの出荷台数の伸びは鈍化を見せています。課税することで、携帯

Appleは6月3日（現地時間6月2日）にカリフォルニアで開催したWWDC14において、iOS 8を正式発表した。その中で開発者へのAPIを4000追加したことを発表。より自由なアプリ開発が可能となった。 特に注目に値すべきは、共有やウィジェットなどを開発者に開放したことにある。従来各アプリケーションは隔離されて動作していたが、その橋渡しが増え、アプリ間の連携が強化される。たとえば特定の限られたアプリしか共有できなかったものが、iOS 8では容易に他のアプリに共有できたり、開発者が適切なアクションを追加することができる。 Androidでは、このようなアプリ間連携機能(インテント)をかなり初期段階から実装しており、iOSよりもAndroidを使いやすいと感じているユーザーは、この部分に惹かれている人も多いのではないだろうか。 また、情報をすぐに閲覧できるウィジェットがホーム画面に置けること

イーアクセスなど中小携帯各社は、総務省の通信検討会において、大手通信事業者が端末に掛けているSIMロックについて、解除を強く要望しました。 現在、中小各社は端末にSIMロックを掛けていないのに対し、資金力のある携帯大手は、端末代金に自社でしか使えないロックを掛けた上で、端末代金を無料にしたり、さらに数万円のキャッシュバックを盛ることで、他社からのMNPを誘引できます。このようなSIMロックとキャッシュバックは、大手以外のMVNO等がいまひとつ流行らなかった原因のひとつとして考えられています。 日本インターネットプロバイダー協会は、利用者の所有物であるはずの端末にSIMロックを掛けることは権利侵害であると主張。各社の代表が携帯大手各社への批判を展開しました。 事実、欧州ではSIMフリーは普通のことで、米国でも、消費者の署名を受けた政府の意向で、SIMロック解除が推し進められています。 日本で