じゃんけんで勝率を高める方法はあるか。データ分析・活用コンサルタントのサトウマイさんは「あるジャンケンに関する研究では、『グー』を出す確率が35.0％、『チョキ』を出す確率が31.7％、『パー』を出す確率は33.3％と、最もグーが多かった。心理学的には『人間は警戒心を持つと、拳を握る傾向がある』という説のほか、『チョキはグーやパーと比べて出しにくい』という説もある。こちらからじゃんけんを仕掛けるときは『最初はグー』という掛け声をスピードアップし、こうしたクセをより出やすくさせるといいだろう」という――。 ※本稿は、サトウマイ『はじめての統計学 レジの行列が早く進むのは、どっち⁉』（総合法令出版）の一部を再編集したものです。 人間のクセからみるじゃんけんの統計的な必勝法 運に関するゲームで、私たちの一番身近にあるのは「じゃんけん」ではないでしょうか？　手だけを使って、3種類の手の出し方（グー

暑くて寒くて、段ボール処理の音にまみれた部屋 穐田が社外取締役としてカカクコムに入社したのは、創業者の槙野光昭が価格入力システムを導入した後のことだった。 穐田が初めて社外取締役として浅草橋にあったカカクコムに出かけた日の朝のことだ。小さなビルにあった事務所に着いたら、隣のビルの入り口には段ボールを積んだリアカーを引くランニングシャツ姿の人たちが並んでいた。「何事か」と思ったら、隣のビルは段ボールの中間処理会社だった。 段ボールを持っていくと、買い取ってくれたのである。のちにカカクコムは水道橋のビルへ移る。だが、それまでの間、穐田が出勤する時はリアカーを引いた人たちと一緒だったのである。 そしてカカクコムの事務所は暑かった。事務所にはデスクと一緒に大型のサーバーがあり、絶えず熱を発していた。その当時、レンタルサーバーというものはなく、自社で買わなくてはならなかった。小さな事務所だったのでサ

国や都道府県は新型コロナワクチンの接種を広く呼びかけている。静岡県の川勝平太知事もその一人だが、実はワクチンを一度も接種していない。ジャーナリストの小林一哉さんは「公人の立場で接種を推奨しながら自身はワクチンを接種しないというのは無責任ではないか。川勝知事の呼びかけでワクチンを接種し、後遺症に悩む患者からは怒りの声が上がっている」という――。 「今度人さまに迷惑をかけたら辞職」と発言した川勝知事 静岡県の川勝平太知事のいわゆる「御殿場コシヒカリ発言」に端を発した給料、ボーナス（約440万円）未返上問題で、2023年7月13日未明、静岡県議会の最大会派自民党県議団は川勝知事に不信任決議案を突き付けたが、わずか1票差で否決された。

軽くあしらわれるのを防ぐ「平素は格別のお引き立て」 メールの書き出しの「お世話になっております」という名乗りフレーズは定番中の定番です。これらは最初に必ず入れるようにしましょう。基本的にはこれでほぼ間違いはありませんが、相手との関係性に応じて使い分けられるようになると、一目置かれるメールとなります。 たとえば、初対面や目上の人が相手なら、「お世話になっております」という名乗りに続けて、次のような文面を入れるとよいでしょう。 「突然のメールで失礼いたします。御社のHPを拝見し、はじめてメールを差し上げました」「～様からのご紹介でメールを送らせていただきました」 「日頃から～をご利用いただき、誠にありがとうございます」 相手が役職者などの場合には、「平素は格別のお引き立てをいただき、ありがとうございます」といったように、もう少し堅めの文面でもよいでしょう。こうした文面が書けると、軽くあしらわれ

女性ホームレス殺害事件で注目されたベンチ 2020年11月16日、ホームレスの64歳の女性が頭を殴られて、死亡した事件をきっかけに、注目されたものがある。 もちろん、被害者がスーパーの試食販売員などで食いつないでいたが、対面の仕事が激減した影響をもろに受けたという背景から、コロナ禍における貧困や、女性ホームレスの存在が改めて浮きぼりになった。が、もうひとつメディアがとりあげたのが、事件が発生した、彼女の居場所である渋谷区のバス停のベンチが、仕切り付きのタイプだったことである。 すなわち、路上生活者が寝そべれないようにデザインされた、いじわるなベンチだ。いや、いじわるという呼び方はやさしすぎる。これはホームレスの排除を目的にしたストリート・ファニチャーだ。そこで「排除ベンチ」と呼ぶことにしよう。 ともあれ、ここで彼女は座ったまま、夜を過ごしていたらしい。この事件は反響を呼び、テレビや週刊誌で

西側諸国はゼレンスキー大統領を英雄視するが… ロシアの軍事侵攻が始まって以来、首都キーウ（キエフ）にとどまって、連日悲痛な顔で徹底抗戦の意志を発信し続けるウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領の姿を、西側メディアは英雄であるかのように報じている。また、多くの西側諸国において、ゼレンスキー氏に議会でオンライン演説をさせて、拍手喝采で迎えている。 だが、プーチン大統領になり代わって“ロシア脳”で考えてみると、ゼレンスキー氏は決して英雄ではない。むしろ、彼こそが今回の紛争の種を蒔いた張本人だと言っていい。 実際、彼がウクライナの大統領でなければ、プーチン氏も国境を越えて自国の軍隊を送り込むなどという暴挙に出ることはなかっただろう。 低迷する支持率対策で「NATOとEU入り」を表明 ソ連崩壊により1991年に独立を果たしたウクライナでは、レオニード・クチマ、ヴィクトル・ユシチェンコ、ヴィク

アメリカの目玉焼きは6種類もある 評論家で、勝間塾の主宰者の勝間和代さんとは長い友人である。「デフレの日本を救うには金融拡大が必要だ」と意見を述べても、日本銀行をはじめとして、経済学者、官庁エコノミスト等が、ほとんど私の話を聞いてくれなかった頃、勝間さんはデフレの深刻さを理解して政府を説得しようとしてくださった。2010年には、『伝説の教授に学べ！ 本当の経済学がわかる本』（若田部昌澄日銀副総裁を含め3人による共著、東洋経済新報社）を出版し、そのときからの友人である。 勝間さんがユニークなのは、本で得られる知識から思考するだけでなく、日本人の日常を直視して生活のアドバイスや評論活動を展開するところにある。他人に学ぶのではなくて、日頃の生活の中に問題を発見し、知性を働かせて日々をより豊かなもの、充実したものに変えていこうとする。生活に密着した“勝間節”は面白く有益である。共著者のよしみで、私

「いまになって、また水際対策を強化するのか？」と違和感を抱かずにはいられない日本の対応の珍妙さは、決して「中川個人の感想でしょ」というレベルの話ではない。日本の鎖国令に対し、WHOは名指しで「理解不能」とコメントしているのだから。 煽りのトレンドは「濃厚接触者の人数」にシフト ここのところ陽性者数がずっと低水準だったことから、12月に入って以降、報道のトレンドは「コロナ陽性者数」から「濃厚接触者の人数」へとシフトしていった。「陽性者数を煽りに使えなくなり、どうやって視聴者を煽ればいいのだろうか……」と頭を悩ませたであろうテレビが、「濃厚接触者の人数」をやたらと問題視し始めたのである。 12月12日、神奈川県川崎市にある等々力陸上競技場でサッカー天皇杯の試合がおこなわれ、観戦した人のなかにオミクロン株の陽性者がいることが判明。この人の座った席が明らかにされ、その周囲に居合わせた80人にもPC

数学の本質は「計算」ではなく「コトバ」 シンプルな問いに対する答えほど、本質をよく表現するものです。 たとえば「給与」とは何でしょうか。 「毎月もらうもの」 「生活の糧かてになるもの」 そんな答えが一般的かもしれません。 一方で、「会社がしている投資」という考え方もあるでしょう。 何ごとも、リターンを得るには投資をする必要があります。会社は従業員に成果を求めて給与という投資をするのです。これが給与の本質かもしれません。 株式投資では、成果というリターンがなければ、その銘柄は持っていても意味がありません。いずれは処分することになるでしょう。そのように考えると、給与というものがより明確に見えてきます。 では、シンプルな問いをもうひとつ。 数学とは、いったい何をする学問でしょうか。 私が耳にした答えの多くに「計算」という表現が含まれていました。たしかに、数学の授業ではかなりの時間を計算に費やしま

私もかつてはアイデアをパワポにまとめていた あなたは自分の考えをまとめたり整理したりするとき、どのような方法をとっていますか。パソコンですか？　それともスマホにメモをしていますか？ 僕は20代半ば頃までは、すぐにパソコンに向かうタイプでした。上司に「あのプランはどうなってる？」と訊かれたら、「今の考えをパワーポイントにまとめてみたので送ります！」といった感じで、思考の途中経過をパソコンできれいなアウトプットにまとめて見せるのがいい、と信じ切っていたのです。 ところが僕が経営企画本部に配属になり、本部長に同じことを言った際、「思考過程でパソコンを使ってはいけない」と、次のように指導されたのです。 「お、難しい顔してパソコンに向かってるじゃん。何やってるの？」 「いやー、今パワーポイントで企画書を作成してるんですけど、アイデアが上手くまとまらなくて……」 「ちょっと待って。今の段階でパワーポイ

学力と説明力は別次元のもの 中学生や高校生の頃、テレビニュースを観ていて、「なんで、学者の人の話はこうもわかりにくいんだろう？　この人、すごく頭いいはずなのに……」――よくそう思っていました。 しかし、いざ自分が予備校で教える立場になってみると、恥ずかしい話、生徒に飽きられたり、寝られてしまったりしたことは何度もありました。 もっとも始末が悪かったのは、講義に生徒が来なくなってしまったことです。これを業界用語で「授業を切る」といいます。塾や予備校の講師が生徒に授業を切られたらおしまいです。 「この先生の講義を聴いても時間のムダだ」――そう思われてしまったということです。自分自身の知識レベルや理解度がある水準に達しているからといって、それだけで相手にしっかりわかってもらえる説明ができるというわけではないことを痛感しました。 相手にしっかり理解してもらうための説明ができるというのは、自分の学力

原子力の民間開発は応用科学の勝利だった 20世紀に現れた革新的なエネルギー源はただひとつ、「原子力」だ（風力と太陽光もはるかに改良され、将来的に有望だが、まだ世界的なエネルギー源としての割合は2％に満たない）。 エネルギー密度の点からすると、原子力に並ぶものはない。スーツケースサイズの物体が、適切に配管されれば、ひとつの町や空母にほぼ永久に電力を供給できる。 原子力の民間開発は応用科学の勝利だった。その道は核分裂とその連鎖反応の発見から始まり、マンハッタン計画によって理論から爆弾になり、制御された核分裂反応とそれを水の沸騰に応用する段階的な工学設計へとつながった。 1933年に早くもレオ・シラードが連鎖反応の将来性に気づいたこと、レズリー・グローヴズ中将が1940代にマンハッタン計画の指揮をとったこと、あるいはハイマン・リッコーヴァー海軍大将が1950年代に最初の原子炉を開発し、それを潜水

わが国の新型コロナの累計感染者数が30万人超、死者が4000人超となった。精神科医の和田秀樹氏は「例年のインフルエンザの死亡者数は、現状のコロナのそれと規模感が近い。またインフル関連死は例年1万人、通常の肺炎死も毎年約10万人になっている。政府は新型コロナ対策を打つ際、もう少し冷静に数字を見て判断してもいいのではないか」という——。 医師が「2度目の緊急事態宣言」に違和感を覚えた理由 コロナ感染拡大に伴い、1月7日に東京と神奈川、埼玉、千葉の1都3県で、そして13日には大阪、愛知、福岡など7府県が加わり、11都府県で緊急事態宣言が出された。 宣言発出に関しては「対処が遅すぎる」との声が多い。確かに重症者が増えたことや数千人の入院待ちの患者が生じるなど、医療崩壊が現実的なものになっていたし、1月7日に都内だけで2447人の感染者が確認されるなど、「感染爆発」との表現も大げさではない状態だった

11月3日、米外食大手マクドナルドのCEO兼社長が解任された。理由は「従業員と関係を持った」こと。妻とは離婚しており、相手とは合意に基づく関係だったという。人事ジャーナリストの溝上憲文氏は「アメリカの多くの企業は、管理職と社員との恋愛を禁止する厳しい規定があります。社内恋愛を問題視しない日本は特殊といってもいい」という——。 CEOが従業員と「合意のH」でクビになるワケ 11月3日、米外食大手のマクドナルドのスティーブ・イースターブルック最高経営責任者（CEO）兼社長が解任された。 その理由は「従業員と関係を持った」ことが社内規程に違反したからだという。ただし「合意に基づく関係だった」とし、イースターブルック氏は妻とは離婚していたと報じられている。ということは相手の女性から告発されたセクハラではないことになる。 しかし、同社の社内規程では「管理職以上の社員が上下関係にある他の社員と恋愛関係

自殺率 昭和30年代は20代が高かったが、今世紀は…… いつの間にか、本連載も18回目になりました。「データで社会を読み解く論稿」ということで、自由奔放に書かせていただいていますが、「たまには、読者のビジネスマンの参考になるようなネタを……」というのが編集部さんのホンネでしょう。 私はビジネスのノウハウなど微塵も知りませんが、データを効果的に表現するユニークなグラフ技法の紹介はどうかな、と考えました。現代は「エビデンス」の時代。企画立案の会議などでは、データを交えたプレゼンテーションが求められることが多いでしょう。 その時に力を発揮するのがグラフですが、このような見せ方のグラフ技法はどうか、という提案をしてみようと思います。私のエゴが入った作品ばかりで、皆さんの参考になるか分かりませんが、気軽に読んでいただければ幸いです。 まずは、自殺率のグラフです。 初っ端から物騒な話題ですが、社会病理

赤字の原因は「期限切れ鶏肉」だけではない 2015年2月に発表された日本マクドナルドホールディングスの14年12月期連結決算は、全店売上高が前年比12％減の4463億円、最終損益は218億円の赤字だった。同社の営業赤字は41年ぶりで、01年の上場以降では初となる。 同社では赤字転落の原因を「消費期限切れ鶏肉使用問題の影響」としているが、それだけが原因ではないことは明らかだ。 前13年12月期決算でも営業利益は前年比54％減の115億円、売上高は12％減の2604億円で、この時点ですでに2年連続の減収減益だった。3期連続減収減益、上場以来初の赤字転落という極度の不振に陥った根本の原因は、辞任した原田泳幸前社長（現ベネッセホールディングス会長兼社長）時代にある。 日本マクドナルドは1971年、米国マクドナルドよりフランチャイズ権を獲得した藤田田により設立された。以後、急成長を続け、82年には全