iPhoneに「乗り物酔い防止機能」が実装されたと話題になっている。スマートフォンで乗り物酔いを防止するとは一体どういうことなのか、実際に試してみた。 有効にする方法 機能名は「車両モーションキュー」で、最新の「iOS 18」で利用できる。「iPhone 16」シリーズ限定というわけではなく、筆者が使っているひと世代前の「iPhone 15 Pro Max」でも利用できた。 ちなみに、筆者は幼い頃から車酔いに悩まされてきた。クルマの助手席や後部座席でスマートフォンを触ろうものならほぼ間違いなく酔う。また、路線バスでも気分が悪くなる。 車両モーションキューは、「設定」→「アクセシビリティ」→「動作」→「車両モーションキューを表示」から呼び出せる。設定の深いところにあるが、設定の検索窓に「車両」と入力すれば一発だ。また、コントロールセンターから即座にオン・オフを切り替えられる。 さっそく有効に

Googleは米国時間10月20日、「Google検索」「Discover」「YouTube」など同社サービスに表示される広告について、サービスの動作を損なうことなく、ユーザーがより適切に管理できるようにする新機能「My Ad Center（マイ アド センター）」の段階的な提供を開始した。これにより、例えば減量、ギャンブル、出会い系など、興味のない広告カテゴリー全体をブロックできるようになる。 5月のGoogle I/Oカンファレンスで予告されていたように、My Ad Centerでは、特定の話題の広告を増やしたり、減らしたりするよう調整できる。広告のパーソナライズを完全に停止することも可能だ。 これまでは、Google製品でパーソナライズド広告をオフにすると、一部の機能が使えなくなっていた。 「これまでは、YouTubeの履歴がオンの場合、自動的にそれに基づいて広告がパーソナライズされ

米宇宙軍などの追跡データによると、人工衛星「Asgardia-1」は近く地球の大気圏に再突入し、早ければ米国時間9月11日にも燃え尽きる見通しだという。 2017年に打ち上げられたAsgardia-1は、実験的デジタル国家Asgardiaの中心的存在だ。重さ2.8kgのキューブサットには、Asgardiaの憲法、国旗、デジタル国家建設の実験に参加した「Asgardia国民」がアップロードしたデータなどが、デジタルコピーで搭載されている。

国際宇宙ステーション（ISS）は何十年も国際協力の象徴であり続け、たとえライバルや旧敵の国同士であっても力を合わせてきた。だが今、ロシアによるウクライナ侵攻は、衛星軌道における中立地帯というISSの立場を揺るがすおそれがある。 ロシアの宇宙機関Roscosmosを率いるDmitry Rogozin氏は、米国による制裁の表明を受け、ISSへの影響を示唆する投稿をTwitterで矢継ぎ早に発信した。同氏は、2014年のロシアによるクリミア併合以来、同国の宇宙プログラムは制限を受けたまま順調に運営されてきたと主張した。 Rogozin氏は、ISSが軌道にある宇宙ゴミから回避するのにロシアのエンジンが役立っていると指摘した。だがその後、同氏の強い主張は奇妙な方向に転じた。米国などのISS参加国がプログラムからロシアを締め出すなら、ISSが地球に落下することもあり得るという考えを示したのだ。 「あな

ロシア政府は現地時間12月23日、同国を世界のインターネットから切り離すための一連の試験に成功し、試験を完了したと発表した。 この試験は先週始まり、数日間かけて実施された。ロシアの政府機関、同国のインターネットサービスプロバイダー、そして同国のインターネット企業が、これに参加した。 その目的は、同国の国内インターネットインフラ（ロシア国内では「RuNet」として知られている）が、グローバルなDNSシステムや外部インターネットにアクセスすることなく機能できるかを確認することだった。 インターネットトラフィックは国内で再ルーティングされた。これにより、ロシアのRuNetは、実質的に世界最大のイントラネットとなる。 ロシア政府は、この試験の技術的詳細や具体的な構成については何も明らかにしなかった。ただ、他国からの悪意あるサイバー攻撃をシミュレーションするシナリオなど、複数の切断シナリオを試験した

アップルは10月8日、デスクトップOSの最新版、「macOS Catalina（カタリナ）」のダウンロードを開始した。6月に行われた年次開発者会議「Worldwide Developers Conference」（WWDC）で発表した新mac OSだ。 macOS Catalinaでは、これまで音楽や映像、アプリケーションなどを管理してきたiTunesに代わる3つのアプリケーションが登場している。Apple Music、Apple Podcast、Apple TVアプリケーションにより、Macユーザーが好きな音楽やテレビ番組、映画、Podcastをより探しやすく、楽しめるようになる。

中国の深セン市で電車に乗る人は、近いうちに顔認証で運賃を支払えるようになるかもしれない。現在この技術の試験運用が進められている。 これは高速の5Gネットワークによって可能となる多様な技術の1つで、地下鉄会社の深圳地鉄が検証を進めている。 South China Morning Postによると、深センにある福田駅で実践されているこの構想は、通勤・通学者が改札ゲートに取り付けられているタブレットサイズの画面で自分の顔をスキャンするものだ。運賃はひも付けられた利用者の口座から自動で引き落とされる。 記事によると、現在、同市の地下鉄の1日当たりの乗車回数はおよそ500万回。深圳地鉄は、顔認証による運賃支払いサービスの正式な開始時期について明らかにしていないという。 この構想は、中国全土への顔認証システムの導入という野心的な取り組みの一環だ。上海虹橋国際空港は2018年10月、顔認証技術を利用して

Googleのブラウザ「Chrome」で、閉じることのできないポップアップボックスや、個人情報を盗むために使用される可能性のある偽のシステムレポートなどを表示する、悪質なウェブサイトの取り締まりが強化される。 2018年にリリースされたバージョン64以降、Google Chromeでは、ユーザーを予期せぬウェブサイトにリダイレクトしたり、悪質なポップアップ広告を表示したりするような、ウェブサイト上の一種のおとり行為を排除する試みを取り入れてきた。しかし、その保護策は十分ではなかった。Googleによると、こうした不快な体験の半分以上がブロックされず、そのほぼすべてが悪質または誤解を招く広告を含んでいたという。 そこでGoogleは12月にリリースする「Chrome 71」から悪質サイトのフィルタリング機能を強化し、執拗で悪質な体験をともなう一部のサイトからすべての広告を削除する。ウェブサイ

Appleが2018年のiPhoneを正式に発表した。5.8インチの「iPhone XS」、6.5インチの「iPhone XS Max」、6.1インチの液晶ディスプレイの廉価モデル「iPhone XR」だ。 3機種とも2017年に出た「iPhone X」と似た形状で、ディスプレイには切り欠きと「Face ID」センサがある。Appleの伝統的なホームボタンはなくなるが、私はTechRepublicのJason Hiner編集長 とは違い、まったく問題ない。 私の場合は、Face IDはほとんどいつも問題なく機能する。iPhoneを持ってロック解除するために画面を上にスワイプすることで、Face IDは魔法のように、意識しなくても機能する。 すべては画面サイズの話 だが、私が今年iPhone Xを買い換えるつもりなのはFace IDが理由ではない。私にとって重要なのは画面サイズだ。 今回は大

Appleウォッチャーとして著名なアナリストMing-Chi Kuo氏（以前はKGI Securitiesに勤務していたが、4月にTF International Securitiesに移籍）によると、Appleは2018年に、低価格版の「iPhone」を複数の新色展開で発売する準備を整えているという。 9to5Macが確認した同氏のレポートによると、この新型iPhoneは、6.1インチの液晶ディスプレイを搭載し、現行の「iPhone X」と似た外観で、価格は700ドル（約7万4000円）程度から。「グレー、ホワイト、ブルー、レッド、オレンジ」のカラーで提供されるという。 カラー展開については疑問も浮上している。ホワイトとグレーは、現行のシルバーとスペースグレーと同じなのだろうか。レッドというのは、(PRODUCT)RED版になるのか。Kuo氏はこれについて明らかにしていない。 700ドル

Amazonは、自社の配達能力を向上させる取り組みを続けている。 Amazonは米国時間6月28日、新たな「Delivery Service Partners」プログラムで、同社の荷物を配送する企業を創設する起業家を支援すると発表した。 Amazonは、格安での車両のリースや保険、さらに訓練や物流技術の利用機会を提供する。40台の配達車両を運用すれば、配送パートナーは毎年最大30万ドル（約3300万円）の利益をあげられる可能性もあるという。必要な資金は1万ドル（約110万円）としている。 「成長を支える方法を検討する中で、中小企業と機会を分かち合うために原点に立ち返った」（Amazon） 高まる顧客の需要への対応に取り組む中、新プログラムによって、今でも多いAmazonの物流配達事業がさらに拡大することになる。 これまでの取り組みはいずれも、配送における長年の提携先であるUPS、FedEx

電通は4月16日、労働環境改革の施策として、毎月1回、全社一斉の休暇を取得する「インプットホリデー」を、6月から試験導入すると発表した。 該当日を毎月第2週もしくは第3週の水曜日もしくは金曜日に設定。この日をコンディションを整えたり、自己啓発に打ち込むなどして、よりよいアウトプットのために、自分をインプットする日にすると同社ではうたっている。 また、社員が出社しPCにログインすると自動的に表示される質問（1問）に対し、直観的に回答するだけで、その日のコンディションを客観的に知ることのできる「バイタリティノート」を4月から一部試験導入をしていたが、7月からは全社導入することもあわせて発表した。

カンボジアで働き始めたころ、外国人と現地の人の賃金格差に驚いた。たとえば、同じ企業に勤めるオフィスワーカーで、外国人の給与が1000USドルとしたら、現地の人は150～400USドル程度。少なくとも2～3倍、下手したら10倍以上も違うのだ。 人件費の安さがウリのカンボジア。国内産業が乏しく、経済的な面で外資に頼らざるを得ない事情もあることから、政府が先導して積極的な外国企業誘致策をとっている。外国企業は当然ながら本国のやり方を持ち込み、そのやり方で現地を「統治」する。外国人スタッフと現地のスタッフでは給与・待遇面から仕事内容、発言力までさまざまな格差があり、むしろそれは当然のこととしてまかり通っている。 また、海外に本社を持たない現地法人においても、「外国人が上で現地の人が下」という構図が生まれており、その縮図は社会の隅々まで浸透している。 カンボジア人に日本人と同等の待遇を提供 そんなカ

Geekbenchのテスト結果によると、Appleの「A11 Bionic」システムオンチップ（SoC）を搭載する「iPhone 8」「iPhone 8 Plus」「iPhone X」は、現在市販されているスマートフォンの中で、群を抜いて最も高速な性能を提供するという。 Primate Labsは現地時間9月19日、「iOS Benchmarks」のベンチマークにおけるA11の性能の公式テスト結果を更新し、iPhone 8とiPhone 8 Plus、iPhone Xの正式な測定結果を公開した。それらの測定結果は、レビューしたユーザーが提出したもののようだ。 3種類の新型「iPhone」のシングルコア性能とマルチコア性能に若干の差はあるものの、新型iPhoneは全て、最高の性能を提供する「Android」スマートフォンに圧倒的な差をつけている。Androidスマートフォンで性能が最も優れて

Elon Musk氏の描く新交通システム「Hyperloop」は、熱に浮かされた夢ではなかったようだ。 磁力で浮上して動く「Hyperloop」のポッドが、実際に驚くべき速度でチューブ内の走行に成功したからだ。 Hyperloop Oneは米国時間8月2日、「XP-1」テストポッドが空気抵抗のないチューブ内を時速約310kmで疾走する動画を投稿した。Hyperloop Oneは、Hyperloopの実用化に取り組んでいる2つの企業の1つである。 この2カ月半前、Hyperloop Oneは同社初の減圧チューブテストの動画を誇らしげに公開している。この動画には、時速約110kmで走行するHyperloopの車台が写っている。Musk氏がHyperloopのアイデアを披露したのは、わずか4年前のことだ。 確かに、HyperloopはSFが現実になったかのような印象を与えるが、まだ目標には到達し

一時はモバイルゲームの会社という印象が強かったディー・エヌ・エー（DeNA）だが、ここ数年は遺伝子検査や自動運転、さらにはAIなど、ゲームとのシナジーにこだわらない幅広い事業領域に次々と参入している。 そんな同社を率いる代表取締役社長の守安功氏とはどのような人物なのか。最先端の領域に挑み続ける「事業」、連結で2000人を超える「組織」、そして多趣味な「日常」について深堀りすることで、同氏の素顔に迫った。（全3回）。 第2回は「組織」について。同社が全社員に求める5つの行動規範「DeNA Quality」や、守安氏と創業者・南場智子氏との関係などについて聞いた。 ※「DeNA Quality」：（1）顧客のことを第一に考え、感謝の気持ちをもって顧客の期待を超える努力をする「デライト」、（2）常に最後の砦として高いプロフェッショナル意識を持ち、DeNAを代表する気概と責任感を持って仕事をする「

英国のDavid Cameron首相は、電子通信の暗号化を取り巻く法制の強化を約束した。「WhatsApp」「Snapchat」、Appleの「Messages」などが対象になりそうだ。Cameron首相は現地時間1月12日、「（テロリストたちが）安全に連絡を取り合える場所を放置」しておくべきなのだろうかと述べた。 Cameron首相は、先週パリで起こったテロ事件を受けて、治安対策を議論していた。この事件では、武装集団が風刺雑誌「Charlie Hebdo」のオフィスを襲い、12人を殺害している。同首相は、2015年の総選挙の結果で再び首相に選ばれたら、テロリスト間の通信を遮断するために、保安機関が解読できないような暗号化を禁止するつもりだと約束した。 Cameron首相はパリで行った演説で、「危機的な状況においても、内務大臣本人が署名した令状をもってしても内容を知ることのできない通信手段

3月11日午後2時46分ごろに発生した東北地方太平洋沖地震の被害の様子が連日報じられているが、場合によってはこの地震がより大きな被害を招いていた可能性を複数の資料が示している。 米地質調査所の地震学者のLucy Jones氏によると今回の大地震は1906年のサンフランシスコ地震の30倍、1994年のロサンゼルス地震の3000倍の強さだったという。しかし、その規模の大きさに比べれば、建物の損害は少なかったという評価が海外では挙がっている。 The Atlantic Wireは地震国である日本の建物の耐震設計や建築工学の水準の高さに触れた。 The New York Timesは高層ビルだけでなく護岸の整備状況にも触れ、同じように人口密度の高い他の都市で同じマグニチュードの地震が起きたら、比較にならないほどの被害が出ただろうと記している。 こちらは地震に揺れる新宿の高層ビルの映像である。筆者の

Googleと通信事業分野の複数の企業による、太平洋を横断して日米を結ぶ広帯域の海底光ケーブルの完成が近づいているようだ。これにより太平洋を横断するケーブルの容量は約20％増え、Googleはアジアに接続する独自の帯域幅を確保することになる。 事業を推進する「Unity」コンソーシアムには、Google、Bharti Airtel、Global Transit、KDDI、Pacnet、SingTelが参加しており、3億ドル規模の同プロジェクトのテストがほぼ完了した。アジアのインターネットユーザーは今後数カ月のうちに、新しい海底光ケーブルによる高速のインターネット接続を体験できるようになる。新ケーブルは太平洋間で7.68Tbps（テラビット／秒）の通信を実現する可能性を秘めている。 同プロジェクトの参加企業によると、Googleが投資した金額は明らかにされていないが、その見返りとして全容量の