仕事をバックレて他人のせいにするフリーランスのプログラマー
あるフリーランスのプログラマーにバグ修正をやってもらってた。 だけどバグ修正ミスによるエンバグが多い人だった。 フリーランス君はそんなふうに自分が仕事ができないのをなぜか他人のせいにしていた。 責任をなすりつける相手は顧客窓口を担当していたSEさんだった。 SEさんはバグ修正の優先度や修正スケジュールも決めていてフリーランス君に修正期限を指示していたのが気にくわなかったのだろう。 フリーランス君はSEさんに向かって「だったらSEさんがバグ修正すればいいでしょう!!」と逆ギレしたこともある。 遠くの席からそれを聞いていた僕はSEさんが反論する前に「それはフリーランス君の仕事でしょう!!」と大声を上げた。 そんな逆ギレを許していたらチームが無茶苦茶になってしまうから。 また、会議の時にフリーランス君が「元々のコードが悪いからそもそもバグ修正は無理なんですよ」と発言したこともあった。 その元々の
派遣社員、3年勤務なら時給3割上げ 厚労省が指針
厚生労働省は派遣社員に勤務年数や能力に応じた賃金を支払うよう人材派遣会社に義務づける。同じ業務で3年の経験を積んで業務内容が変われば、初年度より賃金を3割上げるなど具体的な指針をまとめた。「同一労働同一賃金」の制度が2020年4月に始まるのに合わせ、正社員との賃金差を縮小する。【関連記事】派遣時給上げ、生産性問う 雇い止め拡大に懸念も現在、派遣社員の賃金は平均で正社員より2割ほど少ない。厚労省
NTTの派遣社員として働いていましたがパソナに売られた
NTTの派遣社員として働いていました。 派遣先もNTTグループですが、派遣元(雇用主)もNTTグループの会社でした。 つまりNTTグループと有期雇用の雇用契約を結んで働いていました。(NTTの契約社員？) 健康保険証もNTTグループのものでした。 当時、労働組合の交渉の結果、NTTの契約社員にも手当が出ることになるとニュースで見ました。 ＮＴＴグループ（社員数約２４万１千人）は、ＮＴＴ東日本、西日本、ドコモなどグループ主要各社の正社員に支給している食事補助を廃止し、代わりにフルタイムで働く契約社員（約４万人）を対象に加えた手当を新設することを決めた。 https://www.asahi.com/articles/ASK3G5R5QK3GULFA02K.html 私も対象なのか？と思っていたところ、手当支給どころかパソナグループへの移籍となりました。 株式会社パソナ（本社：東京都千代田区、代
会社に派遣されてきている社員さんがとても優秀だったので正社員登用を検討して上司に上申したら派遣会社からクレームが入った話
umiushizn🎗️💉💉 @umiushizn うちの会社にきていただいている派遣さんが、スゴく有能なので、正社員登用を検討して上司に上申したところ、派遣会社さんから強烈なクレームが入ったでござる。 これは、派遣減らないわ。 2017-07-16 15:55:31
派遣社員とか見下してたら、彼らものすごく給料高いけど何なのあれ
時給2000円で一日10時間働いたら2万で20日で40万なんだけど。 じゃあそれだけで年収480万だよね、さらに福利厚生も社員とほぼ同じだし、 ボーナスもあるっていうから全然負けてるじゃん。
派遣会社社長「派遣は不安定ではありません。実は安定した勝ち組です」 : IT速報
株式会社エヌエフエー大崎玄長氏のお話しが話題に。曰く「派遣は勝ち組」だという。 近年では派遣社員の時給も上がっており、景気の良い話も多い。大崎玄長氏にお話をうかがった。 ――派遣社員には「不安定」というイメージがありますが、大崎さんは本書の帯で「実は安定、実は勝ち組」と言っています。まずはこの理由から教えていただけますか？ 大崎：「派遣は不安定」と言われますが、実際には言われているほど不安定ではないと思います。派遣社員はまず派遣会社に登録してから、仕事場となる企業に派遣されます。だから、派遣先での仕事が終わっても、派遣会社は基本的に次の仕事を紹介し、なるべく長く働いていただける環境を整えています。 また、ひとつの派遣会社はひとりの派遣社員に対して平均して４つの仕事を紹介し、１人の派遣社員は平均して４つの派遣会社に登録しているともいわれています。だから、１人の人の周りには常に１６個ぐらい仕事
｢派遣法改正｣が生む､IT産業への歪んだ作用
労働者派遣法の改正案が6月19日、衆院本会議を通過した。民主党や共産党など野党からの「反対」が表明されたが、与党の賛成多数で法案は可決され、参議院に送られた。 過去2回、廃案となっていただけに政府・与党は今回の成立に意欲を燃やしている。24日までの会期を延長、今国会での成立を目指す方針だ。参議院でも与野党の激しい攻防が予想されるが、議席数で過半数を握る与党の賛成多数で法案が成立する公算は大きくなっている。その場合の施行は2016年10月となる見通しだ。 「専門26業務」も3年が上限に 現行の派遣法はソフトウエア開発や秘書、財務処理、書籍等の制作・編集などの特殊な技術や知識が必須となる「専門26業務」の派遣労働者を除いて、派遣期間を最長3年と定めてきた。今回の改正案が成立するとこの期間上限が事実上撤廃。一方、これまで期間の制限がなかった専門26業務は、最長3年と定められる。 安倍晋三首相は1
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