ゲーム・エンタメ最新情報のファミ通.com 取材・リポート Steam版『イースX』のアジア圏での発売決定や『英雄伝説 界の軌跡』の最新情報も飛び出した！ 日本ファルコム近藤社長の登場にファン歓喜の特別ステージをリポート【台北ゲームショウ2024】

韓国で「反日が社会をぶっ壊した」と… 韓国の春の議員総選挙が近づく中で、各党、各候補者が何を掲げて戦うのかが見ものになってきた。 韓国では、文在寅政権のとった「反日」は社会を壊したということはいまや”衆目の一致”するところとなっている。 一方で、尹政権のとった「日米韓協力体制」はいま、そんな壊れた社会を再生しつつある。 では、果たして、総選挙でこのまま野党議員は従北姿勢を全面に押し出して戦えるだろうか。それは「無理だろう」と思えてならない。 実際、野党には向かい風が大きく吹いている。 年始には、野党の李在明代表が暴漢に襲われ、現場から釜山医大、釜山医大からソウル医大へヘリ搬送された。緊急性があるということでのヘリ搬送だったが、じつはさほどの緊急性はなく、ヘリをタクシー代わりにソウルに帰宅しただけのようだと批判が殺到している。 医師会からも抗議文が出され、これまで積み上げて来た緊急医療システ

たぶん違うなぁ。デュルケルム『自殺論』を読んだけど、プロテスタントって自殺率が高いんだって。それに加えて儒教でも説明可能。自力に頼るところの自殺率は高いと個人的な仮説を持っている。 韓国 これはひどい あほか あたまがわるい アレな人

本書の主要な内容、つまり、以前に比べると「オタクならこうだよね」的な共通意識が存在しづらくなったという主張は、おそらく正しいのだろう。本書も述べているように、単純に「オタク」が増えすぎたせいもあるのだろう。 本書はオタクの死を語るのに、SFの死を参考にしているが、まさにSFも「浸透と拡散」が語られたことがあった。なぜ岡田がこの言葉を使わなかったのかが逆によく分からないぐらいだが（もしかしたらどこかで使っているのかもしれない）、本書もまさに「オタクの浸透と拡散」を扱ったものといえる。 内容について、ごくごく簡単にかいつまんで紹介していこう。 内容要約 岡田の言いたいことは、オタク文化がダメになった、その作品たちが死んだということではない。ただ、アニメ・SF・ミリタリー・まんが・鉄道・ゲームなどの一群の趣味があり、そのそれぞれを好む人々が「オタク」という共同体意識を持ち、しかも、その共同体意識

海外でのグッズ展開強化を狙うのがKADOKAWAだ。同社は海外法人と連携し、すでに世界でアニメ化による原作出版物の部数拡大を実現してきた。次のフェーズとして「現地書店には日本の漫画が多く並ぶ。ここにアニメグッズを流通させない手はない」（工藤大丈・アニメ事業局長）。 最近では総合商社もアニメ関連の事業を強化するなど、大企業の投資意欲はますます加速し、人材の争奪戦も起きている。 残る不釣り合いな収益分配 一方、長年にわたり解消されないのが、「製作委員会」などアニメの企画に出資する側と、その委託でアニメを制作するスタジオ側との不釣り合いな収益分配だ。 後者は実際の「作り手」だが、多くは潤沢といえない予算で仕事を請け負うだけの中小企業だ。著作権も、制作スタジオではなく製作委員会側が持つ。スタジオ側の市場規模は3000億円に満たず、業界への貢献度に見合った分配がなされているとは言いがたい。 この構図

映画『機動戦士ガンダムSEED FREEDOM』公開記念舞台あいさつに登壇した（左から）西川貴教、森崎ウィン、田中理恵、保志総一朗、石田彰、上坂すみれ、福田己津央監督 （C）ORICON NewS inc. 『機動戦士ガンダムSEED』シリーズ完全新作となる映画『機動戦士ガンダムSEED FREEDOM』公開記念舞台あいさつが28日、都内で行われ、26日の公開から2日間（金曜・土曜）で50万人を動員、興行収入は7億7000万円を突破するロケットスタートを切ったことが発表された。 【写真】“アスラン”石田彰＆“キラ”保志総一朗、西川貴教らもずらり！ 『機動戦士ガンダムSEED』シリーズは、2002年10月より全50話で放送された、21世紀に入って初めて制作されたテレビシリーズのガンダム作品。物語は遺伝子調整がおこなわれた人類（コーディネイター）とこれまでの人類（ナチュラル）が、軍事組織ザフト

「セクシー田中さん」漫画家、投稿削除「攻撃したかったわけじゃなくて。ごめんなさい」ブログも閉鎖

【読売新聞】　中国が、沖縄県・尖閣諸島を含む東シナ海上空に一方的に設定した「防空識別圏」（ＡＤＩＺ）の境界線付近に、複数の軍艦を常時展開させていることがわかった。読売新聞記者が昨年１２月３０日、上空から中国海軍のジャンカイ２級ミサイ

【読売新聞】　【ニューヨーク＝小林泰裕】米ニューヨーク市は２４日、中国発の動画共有アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」や動画投稿サイト「ユーチューブ」などのＳＮＳサービスを「公衆衛生上の危険」に指定したと明らかにした。米国の主要

量子暗号通信を説明するアイディー・クオンティークのリボルディＣＥＯ＝２０２３年１１月、ジュネーブ（松田麻希撮影） 米国や中国など各国が国家戦略上の重要技術と位置付け開発を急いでいるのが、量子コンピューターに代表される量子技術だ。社会や経済のあり方を大きく変革する可能性がある。中でも、データ盗聴が原理上は不可能な通信技術「量子暗号通信」への注目度は高く、これを用いた通信網の整備が各国で本格化している。 「われわれは、世界で最も先進的な量子暗号通信網を展開している」 量子暗号装置を手がけるスイス企業、アイディー・クオンティーク（ＩＤＱ）のグレゴワール・リボルディ最高経営責任者（ＣＥＯ）は、ジュネーブの拠点で独自の技術を紹介しながらこう胸を張った。 同社は、量子暗号のパイオニア企業で、２００１年にリボルディ氏を含むジュネーブ大の科学者らによって創業された。韓国の通信企業とともに構築した、韓国の４

アメリカの研究者ミシェル・フランクル氏が「完璧な紅茶のレシピ」として、「紅茶の苦みを取り除くため、塩とレモンを入れるべき」とする研究結果を発表したことをめぐり、アメリカとイギリスの間で「紅茶の飲み方」をめぐる論争が巻き起こっています。 在英アメリカ大使館は「イギリスの国民的飲み物に塩を加えるという、あり得ないアイデアは、アメリカの公式な方針ではないことをイギリス国民に保証します」とする声明を出した一方、その声明の締めくくりに「アメリカ大使館は、紅茶を電子レンジで温めていれるという正しい方法をこれからも続けていく」と投稿しました。 これに対して、イギリス内閣府はSNSで、「紅茶は、やかんを使わないといれられない」と反論し、在ワシントンのイギリス大使館も、紅茶のいれ方に関する動画を投稿してアメリカ側をけん制。 イギリスメディアは、このやりとりを「新しい紅茶戦争だ」と伝えるなど、ジョークを交えた

株式会社ポプラ（英: POPLAR. CO., LTD.）は、広島県広島市安佐北区に本社を置く日本のコンビニエンスストアチェーンである[1]。 中国地方を中心に関東・近畿・四国・九州に店舗展開している。 概要[編集] 社名・店名の由来は、植物の「ポプラ」と「ポピュラー (popular)」を掛け合わせたもの。創業者は目黒俊治。社訓は「お客様第一」。東証スタンダード上場企業。 元々は、広島市中区流川にあった小さな酒類卸商がルーツだった。1974年（昭和49年）にコンビニ業態に変更した。 1976年（昭和51年）4月20日に資本金200万円で株式会社ポプラを設立[1]。設立間もない時期は、地域のスーパーマーケットの閉店後から翌朝までの夜間営業という業態で「ナイトショップ・ポプラ」と名乗っていた[注 1]。 地場系チェーンから全国チェーンへの脱却を目指してM&Aを推進し、酒類卸商を中心に多数の子

【ニューヨーク共同】国連のグテレス事務総長は28日、国連パレスチナ難民救済事業機関（UNRWA）のスタッフ12人が昨年10月7日のイスラム組織ハマスによるイスラエル奇襲に関与したとの疑惑で、9人の身元を特定し、調査を進めていると明らかにした。ほか1人は既に死亡しており、残る2人の身元特定を進めている。

＜中国SNSで見られた「汚染水の報いだ」という心ない声は少数派。多くの中国人は、震災のニュースに胸を痛めている＞ 辰年は「龍が暴れる」、つまり凶事が起こる年だと中国では考えられている。 例えば1976年。1月に周恩来、7月に朱徳、9月には毛沢東と、国の指導者が相次ぎ亡くなり、7月には唐山地震も発生した。北京の東方110キロにある唐山市はマグニチュード7.5の大地震で壊滅状態となり、およそ24万人と公表されている犠牲者数は65万人を超えるとの推計もある。 そんなこともあり、中国では昨年から「2024年には何か起こるのではないか」とささやかれていた。 ところがその何かは、中国ではなく日本で起きてしまった。元日に能登半島を襲ったマグニチュード7.6の大地震である。 このニュースは瞬く間に世界中に伝わり、中国のSNSでは心ない一部の人が「汚染水の報いだ」と書き込んだ。昨年夏に福島第一原発の処理水を

3月 2024 (18) 2月 2024 (25) 1月 2024 (23) 12月 2023 (28) 11月 2023 (24) 10月 2023 (25) 9月 2023 (26) 8月 2023 (25) 7月 2023 (27) 6月 2023 (28) 5月 2023 (28) 4月 2023 (26) 3月 2023 (29) 2月 2023 (22) 1月 2023 (24) 12月 2022 (26) 11月 2022 (21) 10月 2022 (22) 9月 2022 (21) 8月 2022 (20) 7月 2022 (23) 6月 2022 (23) 5月 2022 (23) 4月 2022 (26) 3月 2022 (26) 2月 2022 (23) 1月 2022 (24) 12月 2021 (22) 11月 2021 (24) 10月 2021 (23) 9

https://www.nhk.jp/p/bssp/ts/6NMMPMNK5K/episode/te/2G344LMVKQ/ “ナチス・ドイツに最も食い込んだ日本人”元駐ドイツ大使・大島浩。１２時間に及ぶ初公開の肉声テープ。太平洋戦争のキーパーソンが語る戦時外交の舞台裏とは。 “ナチス・ドイツに最も食い込んだ日本人”と言われ、戦後Ａ級戦犯として終身刑の判決を受けた元駐ドイツ大使・大島浩。終戦後、公の場に姿を現すことなく沈黙を守り続けた男の貴重な肉声テープが残されていた。ヒトラーとの蜜月、日独伊三国同盟の舞台裏、国をミスリードしたことへの反省などを赤裸々に語っている。初公開となる証言テープを専門家とともに分析、太平洋戦争のキーパーソン・大島浩の実像と現代への教訓に迫る。

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東海漬物は、同社商品『こくうまキムチ 300g＋20g増量』に関して、昆虫「クビキリギリス」の混入が確認されたとし、26日までに公式サイトで謝罪・自主回収すると発表した。

立憲民主党の米山隆一衆院議員（56）が24日、X（旧ツイッター）を更新。22日に行われた「第56回ミス日本コンテスト2024」で、ウクライナから日本に国籍変更したモデルの椎野カロリーナさん（26）がグランプリに輝いたことについて、所見を述べた。 ネットでは、ミス日本なのに両親がウクライナ人のカロリーナさんがグランプリを獲得したことに疑問を呈した投稿が拡散され、議論が白熱している。 米山氏は椎名さんのグランプリを報じる記事を引用し「基本日本国籍があれば問題ないとは思いますが、人種とか無関係に（仮に日本人の父母から生まれた人でも）、例えば20歳までアメリカで育って、『自分はアメリカ人』的アイデンティティを持っている人が21歳で日本に帰化して22歳でミス日本になったらそりゃ多少違和感もありうる」と切り出した。 椎名さんはウクライナで生まれ、5歳で来日。昨年に日本国籍を取得した。元々永住権があった

ロシア・イワノボにあるジョージ・オーウェル図書館で書籍に手を伸ばす司書のアレクサンドラ・カラショーワ氏（左、2023年10月20日撮影）。(c)Natalia KOLESNIKOVA / AFP 【1月28日 AFP】ジョージ・オーウェル（George Orwell）、ウラジーミル・ソローキン（Vladimir Sorokin）、フョードル・ドストエフスキー（Fyodor Dostoevsky）──。司書が、ロシアの暗い時代に光を放つ手助けになると考える作品を棚から数冊選び出した。 ここは、首都モスクワから車で5時間の距離にある工業都市イワノボ（Ivanovo）に昨年オープンした「ジョージ・オーウェル図書館（George Orwell Library）」だ。プロパガンダと検閲の強化に対抗すべく設立された。 老朽化した建物の中にある簡素な図書館には、コンピューター1台と数百冊の本が置かれ、司

ロシアのプーチン大統領が非公式チャンネルを通じて、米国政府がウクライナ戦争の終戦に向けた対話をする用意があるかを打診した、という主張があった。 ブルームバーグ通信は２５日（現地時間）、ロシア大統領府と近い複数の人物を引用し、プーチン大統領が先月、仲介人を通して米政府当局者に関連の議論をすることができるという意思を表明した、と報じた。 ブルームバーグによると、匿名を求めたこの人物らは、プーチン大統領がウクライナの中立国化を放棄する案を考慮する用意があることを示唆したと伝えた。また、ウクライナの北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟反対も撤回する可能性があるが、ロシア軍が占領したウクライナ領土に対するロシアの統制権は認めるべきだと強調した。２０２２年２月にウクライナを侵攻したロシア軍は現在、ウクライナ領土の１８％を占領している。 ロシア大統領府のペスコフ報道官は２６日の記者会見で、ウクライナのＮＡＴ

過激派組織「イスラム国」の掃討作戦のため、イラクに駐留しているアメリカ軍について、駐留の規模の見直しが行われることになりました。イラク側はアメリカ軍の撤退についても言及しています。アメリカ国防総省は2…

米アラバマ州は25日、アメリカ初の窒素吸入による死刑を、ケネス・ユージン・スミス死刑囚（58）に対して執行した。 女性1人を殺害した罪で死刑判決を受けたスミス死刑囚は、窒素ガスを使う死刑は残酷で異常な刑罰だと主張。刑の執行期日を目前に、連邦最高裁に2度、連邦控訴裁にも1度、執行の差し止めを求めたが、いずれも退けられた。

インターネットに接続されたゲーム機を介して、ダウンロードソフトなどが購入できる「ニンテンドーeショップ」は、2011年からサービスを開始し、現在まで10年以上にわたってさまざまなサービスや機能を追加してきました。長期間にわたってサービスの提供をしていますので、実装当時は最新の技術や考え方であっても、時間の経過とともにだんだんと古くなり、保守性が下がるなどの課題が見えつつありました。そのため、サーバー機能のリノベーションを行うことになったのですが、とても大きなシステムでもあるため、一度にすべてを変えるとお客様のご利用にも影響が出てしまう可能性があります。そこで、時間をかけて段階的に、システム全体のマイクロサービス化をしながらリノベーションを行うことになりました。 マイクロサービスとは、一か所に全機能を集中させるのではなく、複数の独立した小規模なサービスを組み合わせて、ひとつの大きなアプリケー

中国、東シナ海「防空識別圏」境界付近に常時３隻以上の軍艦…海自の新型護衛艦とにらみ合い 読売新聞オンライン　中国が、沖縄県・尖閣諸島を含む東シナ海上空に一方的に設定した「防空識別圏」（ＡＤＩＺ）の境界線付近に、複数の軍艦を常時展開させていることがわかった。読売新聞記者が昨年１２月３０日、上空から中国海軍のジャンカイ２級ミサイルフリゲート艦を撮影した。すでに中国のＡＤＩＺ内を飛行する航空機に即時退去を呼びかけるなど、自らの空域だとして事実上の運用を進めている。日本政府には、力による現状変更の試みへの対処が急務となっている。

政府が、人手不足の分野で外国人労働者を受け入れる在留資格「特定技能」の対象に、自動車運送業や鉄道、林業、木材産業の4分野を加えることを検討していることがわかった。追加に法改正は伴わないが、省令などを改める必要がある。在留期間が最長5年の特定技能1号は現在、飲食料品製造や建設など12分野で受け入れている。追加が実現すれば、2019年の制度創設以来初めて。