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2015年2月20日のブックマーク (5件)

  • 機能要件設計書だけで20種類

    意図が伝わる設計書を作るには,前提として「それぞれの設計書がどういう役割を担うか」「それぞれの設計書が相互にどういう関係にあるか」を正しく理解しておくことが重要である。豊富なサンプルとともに,設計書の役割と関係,さらには書き方のコツを解説する。 石川貞裕 日立製作所 情報・通信グループ プロジェクトマネジメント統括推進部 担当部長 向坂太郎 日立製作所 情報・通信グループ プロジェクトマネジメント統括推進部 「基設計書」と聞いて,どんなものをイメージするだろうか。業務フロー図や画面レイアウト,E-R図など様々だろう。大規模,高品質のシステムを開発するなら,図1に示すような多くの設計書を作成することになる。 中心となる機能要件設計だけでも20種類。それぞれの役割や関係をきちんと理解し,過不足なく設計情報を盛り込むことが求められる。 難しいのは,設計書の読み手が開発者だけではないことだ

    機能要件設計書だけで20種類
  • 第5回 [画面編]見れば“わかる”「画面レイアウト」の作り方

    今回から,3回にわたって,【画面編】と題して,画面に関する外部設計書の書き方のコツを解説していきます。 画面に関する工程成果物の定義は各社でさまざまですが,発注者ビュー検討会では,次の6つを,画面に関する工程成果物として定義しました。【画面編】でも,これらの工程成果物を扱います。 (1)画面一覧:システムで利用する画面の一覧表。 (2)画面遷移:アプリケーションを実現する画面の流れを表したドキュメント。表示される画面とその画面の順序関係,画面から画面への遷移を起こすきっかけとなるイベント,条件分岐がある場合はその条件と条件に対応する分岐遷移を記述する(次回に詳しく説明します)。 (3)画面レイアウト:発注者が実際に操作する個々の画面の設計図。画面の構成や個々の部品など,画面上に何が表されているのかを示すだけでなく,画面の操作やその操作によってどんな処理が発生するかを記述する。 (4)画面遷

    第5回 [画面編]見れば“わかる”「画面レイアウト」の作り方
  • オムニチャネル時代の競争に勝つため、いま真に求められているCRM活動とは?

    の低成長時代に勝ち残るため、企業にとって事業収益の最大化が経営の大きなテーマとなっている。電話やメールに加えてWeb、SNS、チャット、実店舗などチャネルが多様化する今、どうすれば顧客のロイヤリティを高めて、良好な関係を保ち続けることができるのか。「コンタクトセンターCRMが顧客価値を最大化する」と題して、セールスフォース・ドットコム 飯塚 純也氏が語った。 CRM(顧客管理)というと、多くの人はシステムの話だと考える。しかし、セールスフォース・ドットコムの飯塚 純也氏によると、これはそもそも経営手法を意味するという。なぜ、日CRMといえばシステムを意味することになったのか。同氏は日におけるCRM導入の歴史を振り返るところから話を始めた。 第一の時代は1990年代、まだバブルの余韻も残り、高機能、多機能製品が全盛期で、顧客は疑問を解消するために企業に連絡を取った。その主要な手段は

  • オムニチャネルの先駆者、東急ハンズの長谷川秀樹執行役員が語る「勝てるIT」の真髄

    生活雑貨を主体に、プロ用の工具や素材・材料類まで多様な品揃えが特徴の東急ハンズ。オムニチャネル先駆者として2005年にECサイトを開設し、2014年には年商約10億円の規模にまで成長を続けている。また、自社システムの開発ノウハウを活かし、2013年にはハンズラボというSI会社を設立した。東急ハンズは、どのようにしてIT部門を「ビジネスに直結する」組織へと変革してきたのだろうか。第3回ITACHIBA会議において、同社執行役員兼ハンズラボ代表取締役社長の長谷川秀樹氏が明かした。 リアル店舗に強いブランド力を持つ東急ハンズだからこそ 東急ハンズは、実店舗やECサイトなどのあらゆる販売チャネルや流通チャネルを統合するオムニチャネルに積極的に取り組む会社の一つだ。2005年にECサイトを開設し、2014年11月には、同社のハンズクラブカード会員向けの新しいスマートフォンアプリとして、「東急ハンズア

    オムニチャネルの先駆者、東急ハンズの長谷川秀樹執行役員が語る「勝てるIT」の真髄
  • dfltweb1.onamae.com – このドメインはお名前.comで取得されています。

    このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日のドメイン登録業者(レジストラ)(「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧(InterNIC提供)内に「Japan」の記載があるもの)を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年10月時点の調査。

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